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[企業人事部]

2018/03/09

英語ができれば「仕事で得する」 企業の支援も活発に

多くの日本企業がグローバルに進出する中で、社員の英語力向上に改めて注目が集まっている。

 

資生堂は2019年までに、シンガポールなど海外3ヵ所に拠点を置き、グローバル人材育成に取り組む。2018年10月までには本社部門の英語公用語化を目指し、会社負担での英語研修にも力を入れる。社内での公用語の英語化には、これまで楽天ファーストリテイリング三井不動産など複数の企業が取り組んでおり、従業員の英語学習への意欲向上も期待される(日本経済新聞より)。

 

ロバート・ウォルターズがグローバル人材を対象に実施したアンケート調査によると、「英語ができることで、仕事で得していますか」という質問に対し、「得していると思う」と答えた回答者は82%。さらに英語レベル別に見ると、英語力に比例してこの割合が増え、「ネイティブレベル」では94%が「得していると思う」と回答したという

 

英語力を高めることで、従業員はより幅広いキャリアを選択できるようになる。グローバル人材の需要が高まる中で、どのように従業員の英語教育に取り組むのか、企業の動向が注目される。

 


(『日本の人事部』編集部)


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