無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了
※登録内容はマイページで確認・変更できます

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

ニュース
人事サービス 人材育成・研修
掲載日:2016/06/14

人財育成プロジェクトを総合的にプロデュース~”『JPS 人財教育研修アーキテクトサービス』開始:日本プロジェクトソリューションズ

プロジェクトマネジメント関連事業を行う日本プロジェクトソリューションズ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:伊藤大輔)は、2016年6月13日(月)より“未来の日本を築く人財育成事業”『JPS 人財教育研修アーキテクト サービス』をリリースいたしました。

尚、当該サービスは第一弾として、人財育成における企業様独自の研修プログラムのデザイン、ベンダーの選定、実行および研修フィードバックまでを一貫してご支援させていただく教育研修支援事業を行って参ります。

 

■「人財教育研修アーキテクトサービス」とは

・ 自社の人財育成プランの策定に苦慮している…
・ 満足度の高い研修だが効果に満足できていない…
・ 会社の未来を担う、次世代リーダーが育たない…
・ 研修で学んだことが実践に活かされていない…
・ ワクワク感あふれるイノベーティブな組織風土を構築したい… etc.

など、経営者、人財開発担当者の方々は、日々このような事柄に頭を悩ませています。一方でその対象となる社員も当然、直面する現実の課題に向き合い、日々思い悩みながら葛藤しています。それにも関わらず、両者が研修の現場で向き合っても、その目的が共有されていないため、押し付け感、やらされ感が強くなってしまいます。

「JPS 人財教育研修アーキテクトサービス」は、このような悩みを解決し、人財への投資価値を高めることを目的としてサービスを提供してまいります。

 

■「人財教育研修アーキテクト サービス」の特長

人財育成プロジェクトを総合的にプロデュース(十社十色のプログラムのデザイン)
日本プロジェクトソリューションズは、人財育成をプロジェクト活動(独自性、有期性のある活動)と捉え、プロジェクトマネジメントの知識と技術を活用し、目的・目標達成に導きます。

あたり前のことですが、人財育成戦略は全社戦略に基づいている必要あります。その戦略を実行し、達成するための人財のあるべき姿は個社毎に異なっていて当然です。したがって投資価値を高める人財育成を考えるうえでは、独自性と有期性を明確に定義することが極めて重要であると考えています。

・未来視点で「企業ごとのあるべき人財像」を描き、そのゴールに向けての筋道を立てる
・研修プログラムに経営的視点を取り入れてデザインをする
・研修実施後のプログラムの評価とフィードバックをする

※アウトプットがプロジェク化された場合にPMOという形での実行支援をさせて頂くケースもございます。

日本プロジェクトソリューションズは、優れたプロジェクトマネジメントの専門家集団、かつ人財育成(教育)プログラムの設計者として、フレキシブルに垣根を超えたネットワークを活用することで、個社毎に独自性のあるプログラムを提供してまいります。

●サービス提供の流れ(一例)
STEP1 企業様の課題やニーズをヒアリング、深堀する
STEP2 人財育成プログラムをデザインする
STEP3 プログラム実施に向けた合意形成をはかる
STEP4 研修の実施(オプション:事務局運営代行)
STEP5 プログラム評価のフィードバック

 

■導入事例(実績)
この企業は優秀な技術者集団ではあるが、以下の課題を抱えており、コアコンピタンスを活用した、新たな事業開発が遅々として進まないという現状を抱えていた。

【受講者の声】
プログラム開講当初は、和気あいあいと進めていたが、事業計画の立案からはメンバーの価値観が衝突しはじめ漂う空気が悪くなった。その甲斐があり常にチーム内で「何のために?」が合言葉になり目標達成に向けつき進めた。

常に判断と決断に向き合うことにより経営の難しさを感じた。経営陣に対する最終提言も単なるセレモニーだと思っていたが、手厳しいフィードバックがあり挫折感もあったが、普段経験できない充実感が伴うものであった。

公式ウェブページ

 

■今後の展望
 日本プロジェクトソリューションズ株式会社は、ビジネスパーソンの生産性向上はもとより、次世代を担うポストビジネスパーソンの育成にも注力をし、グローバルで戦える人財を総合的に輩出できるサービスを提供させていただけるよう努めてまいります。

 

<本件に関するお問合せ先>
Email: info@japan-project-solutions.com
広報担当 磐上(いわがみ)

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(日本プロジェクトソリューションズ株式会社 http://www.japan-project-solutions.com/ /6月13日発表・同社プレスリリースより転載)

記事のオススメ、コメント投稿は会員登録が必要です

会員登録はこちら

既に日本の人事部会員の方は、ここからログイン

この記事をおススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

おススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。