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ニュース
人事サービス 雇用・採用
掲載日:2016/03/28

長期インターンシップ求人サービス「あさがくナビ インターン・ジョブズ」外国人ユーザーへの「サービス案内コンテンツ(英語版)」リリース:学情

株式会社学情(本社:大阪市北区、代表取締役社長:中井清和)は長期インターンシップ求人サービス「あさがくナビ インターン・ジョブズ」のグローバル人材ニーズへの対応の一環として、「サービス案内コンテンツ<英語版>」を2016年3月24日(木)にリリースいたしました。

サービス案内コンテンツ<英語版>

 

◆グローバル人材ニーズへの対応の背景
サービス開始以来、数百社の企業・団体様や多くの学生様にご利用いただいている当サービス。
従来の当社求人サービスと比較し、インターン・ジョブズをご利用の企業・団体様は国際機関や外資系企業、国内のグローバル企業などの割合が高く、会員においても外国人留学生の会員登録割合が高いなど、グローバル人材の採用・就職にご活用いただく機会が日々増えております。

そのような環境の中、外国人ユーザーの利便性向上の為、2016年3月14日に会員登録周りのシステムやインターンシップ情報、応募に関連するページなど、ユーザーが利用するサービスの基本機能部分の「英語と日本語での併記対応」を実施いたしました。

今回の対応では、より外国人ユーザーの利便性を向上する為に「サービス案内コンテンツ(英語版)」をリリースいたします。今後は、状況を見つつ、英語以外の多言語対応も検討・実施して参ります。

 

◆あさがくナビ インターン・ジョブズについて
「あさがくナビ インターン・ジョブズ」は、長期インターンシップを通して、採用・就職環境をより良いものにしていくインターンシップ求人マッチングサービスです。

海外ではスタンダードな採用手法であるインターンシップを日本に普及させることを使命としスタートした当サービス。長期インターンシップにより、学生は学業やアルバイトなどでは得られない体験を通じて就業意識を高めることができ、企業は従来の採用活動(説明会や面接)では伝えきれない業務内容や雰囲気などの周知・訴求が可能となります。それにより、就職後のミスマッチ率を低減し、早期離職の防止に大きな効果を発揮します。

また、日本で就職をしたい外国人にとって、日本の就職システムは独特であり、理解し難いものです。

グローバルスタンダードな採用手法である「インターンシップからの採用をマッチング」する当サービスを英語に対応させる事で、国外からの留学生や海外の人材がより日本で就業しやすい環境を作って参ります。

 

◆「あさがくナビ インターン・ジョブズ」の特長

<世界中の学生に向けたサービス>
国内だけでなく、世界中の成長したい学生全員が対象のサービスです。
企業や学生の様々なニーズに対応し、最適なマッチングを実現します。

<企業と学生の相互マッチング「気になる!」機能>
応募して欲しいターゲット学生を募集管理システム内で検索し「気になる!」アクションすることで、応募前のユーザーに意思表示を行えます。また、学生も興味のあるインターンシップに「気になる!」アクションをすることが可能で、企業、学生双方がアクションを行う事で「両想い」となり、インターンシップ受け入れ前後のミスマッチを軽減します。

<インターンシップ内容にフォーカスした募集情報>
募集情報ページは企業名や企業規模などの企業概要ではなく、「どんな成長が出来るのか」、「どんな事業に関わることが出来るのか」などインターンシップの内容にフォーカスしたページ構成になっています。
また、各種ニーズに合わせて、色々な言語での募集が可能です。

<充実したサポートサービス>
初めてインターンシップを導入する企業へのコンサルティングや、受け入れ学生に対する無料事前研修などを弊社にて実施予定。企業の負担を軽減しながらも、学生が最大限成長できる環境をサポートします。

 

【サービス対象予定エリア】
日本を中心にアメリカ、イギリス、インド、シンガポール、フィリピン、オーストラリア他英語を公用語とする国および「英語圏」とされる国 約80カ国

 

【コンテンツ提供開始日】
・2016年3月24日よりコンテンツ提供を開始します。

※本リリースに掲載されている各種情報は発表日現在の情報です。

 

【本リリースに関するお問合せ先】
株式会社学情 グローバルメディア事業部
インターン・ジョブズ担当/山中(ヤマナカ)・牧野(マキノ)
〒105-6009 東京都港区虎ノ門4-3-1 城山トラストタワー9F
TEL:03-5777-2931(代) FAX:03-5777-2932

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(株式会社学情 http://company.gakujo.ne.jp/ /3月10日発表・同社プレスリリースより転載)

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