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ニュース 掲載日:2016/03/04

『世界で最も賞賛される企業』1位は9年連続でApple。日本勢はトヨタが28位にランクイン~ヘイグループと米ビジネス誌フォーチュンとの共同調査『世界で最も賞賛される企業2016』

人材と組織のグローバルアドバイザリー企業コーン・フェリー(NYSE: KFY)のヘイグループ部門は、米ビジネス誌「フォーチュン」と毎年共同で実施する調査、第19回『世界で最も賞賛される企業(World’s Most Admired Companies)』(以下WMAC)を発表しました。

1位は9年連続でApple、2位Alphabet(Google)、3位Amazon日本企業はトヨタ自動車が28位にランクインしました。

『世界で最も賞賛される企業2016』のTop 50は、フォーチュン誌ウェブサイト(英語)でご覧ください。
※日本企業がランクインした業界別ランキングは、プレスリリース最終頁のリストをご覧ください。
(日本企業は、12業界/ 18社が2016年WMACに入りました。 2015年は、8業界/ 14社)

 

WMACは、ビジネス環境による仕事の質的変化に備えてアクションを取る
本年の調査によれば、WMACの78%が、「仕事の質的変化に備えること」が重要な注力領域であり、今後10年間を見据えて組織の人員構成や、社員およびリーダーに必用とされる能力の強化、人材の確保と維持のための方策についてすでにアクションを起こしていると答えています。

 

次世代のリーダーは社内で育成
さらに、WMACは将来自社のリーダーとなる人材について、内部で育成したいと考えていることが分かりました。WMACの内、将来の主要リーダーが組織外部から雇用されるだろうと指摘したのはわずか11%で、81%が必要な能力を備えた将来のリーダーが順調に育っているという自信を示しています。2025年の時点で最も必要とされるリーダーの能力については、迅速さ(91%)、信頼感(87%)、EQ(心の知能指数)(86%)、多様性の受容(84%)、グローバルな発想(78%)、および他組織の人々との協調性(78%)を挙げています。

 

従業員エンゲージメント、総合的な福利厚生、仕事における意義創出が鍵
また、新たなビジネス環境において適切な人材を確保することが鍵になることも調査により明らかになりました。WMACは、2025年の時点で人材を惹き付け、確保し、かつ維持する上で重要なこととして、従業員の持続的成長と発展をサポートすること(88%)、仕事への目的意識と意義付けを与えること(80%)、および従業員に優れた価値を提供すること(77%)を挙げています。将来は職場における価値観が多様化し、単に給料を与えるよりも従業員エンゲージメント、総合的な福利厚生、および仕事における意義創出に明確に重点を置くようになると考えていることがうかがわれます。

 

フォーチュン/コーン・フェリー・ヘイグループの「世界で最も賞賛される企業」調査について
コーン・フェリー・ヘイグループはフォーチュン誌との共同で1997年以降毎年『世界で最も賞賛される企業』の選定とランク付けを行い、そうした企業への高い評価と成功の要因となったビジネス慣行を調査しています。ランキング決定のための手法の詳細については、コーン・フェリー・ヘイグループのウェブサイト(英語)をご参照ください。

約15,600人の上級幹部、外部取締役および証券アナリストに対して、各自が属する業界で信頼度に関する9つの特性について企業の評価を依頼し、フォーチュン1000、グローバル500およびその他の非米国主要企業から選ばれました。今年は米企業458社および29の国の非米国企業234社が評価を受けました。また、回答者から業種を限定せず最も賞賛すべき企業10社として選ばれた トップ50社は、「WMACオールスター」と認定されます。

WMAC選定のための調査と結果分析に加え、年間WMACランキングに入った企業の上級幹部815人に補足調査を行い、組織が将来の仕事環境に備えるためにどのような備えを行っているかについても分析しています。補足調査は、全業種トップ50 「WMAC オールスター」と各業種のトップ3にランクインした企業が対象となっています。

 

【この件に関するご連絡先】
コーン・フェリー・ヘイグループ 川崎晃一
Tel: 03-5157-7878 (代表)/E:mail:koichi.kawasaki@kornferry.com
広報代理 株式会社グッドアングル 真角暁子
Tel: 080-6723-9050/E:mail:masumi@goodangle.co.jp

 

◆本リリースの詳細は、こちら(PDF)をご覧ください。

(コーン・フェリー・ヘイグループ http://www.haygroup.com/jp/ /3月4日発表・同社プレスリリースより転載)

 

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