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ニュース
人事サービス 人材育成・研修
掲載日：2016/01/15

日本能率協会、人事部門・部員の事業貢献に求められる能力・専門性・活動を明らかにする「HRコンピテンシー調査」結果～グローバル規模の調査による人事部員に求める「2106HRコンピテンシー」モデルを発表～

日本能率協会 HRコンピテンシー調査 事業貢献 人事部員 コンピテンシーモデル

一般社団法人日本能率協会（JMA、会長：山口範雄）は、米国The Ross School of Business at the University of MichiganとThe RBL Groupに所属するデイビッド・ウルリッチ教授らが、1987年からグローバルベースで展開してきた「HRコンピテンシー調査」において、日本で初めて、日本企業の調査への参画の取りまとめと結果分析を実施してきました。

本調査は、人事部門・部員の活動実態についてグローバル統一のアンケート調査を行い、現在のビジネス環境の中で人事が事業に貢献するために求められているコンピテンシーを明らかにするものです。その調査結果速報をお知らせします。

 

＜HRコンピテンシー調査概要＞

■調査概要
米国The Ross School of Business at the University of MichiganとThe RBL Groupに所属するデイビッド・ウルリッチ教授らよって、1987年から5年に1度、アジア、アフリカ、ヨーロッパ、ラテンアメリカ、中東、オセアニ ア、北米地域で、ビジネスに影響を与える人事部員のコンピテンシーと人事部門の活動を明らかにした上で、各社の人事部員・部門の役割遂行を後押しすること を目的とした調査です。前回2012年調査では、全世界で約2万人が本調査に参加しました。
今回の調査では、約3万人、約1,500組織が、調査に参加しています。

 

■調査方法
アンケート方法：
人事部門の評価対象者本人と人事部門内の上司・部下および人事部門外の同僚による360度評価
アンケートの主な構成：
1．組織プロフィール（代表者のみ回答）　　　　2．受診者プロフィール
3．コンピテンシーアンケート　約130設問　　　4．人事活動の特徴
5．組織の特徴
回答方法：
1＆2は選択・記述方式
3～5は、非常にそう思う、そう思う、どちらでもない、そう思わない、全くそう思わない、の5段階評価（以下記載のスコアはこの5段階評価に基づく

 

＜調査概要（速報）＞
1．参加者数
　　全参加者数　30,227人　（前回対比　1.51倍）
　　全参加社(組織)数　1,509組織（前回対比　2.38倍）
　　全人事部門の評価対象者数　3,877人（前回対比　1.47倍）

2．今回の調査参加者に関する特徴　
　1）人事キャリア15年以上を有する方々が占める割合増
　　　2012年：32%→2016年：47％
　2）アジア地域の調査数の増加　
　　　全体の25％を占める

 

＜調査結果（Vol.1）～Newコンピテンシーモデル～＞
本HRコンピテンシー調査では、調査結果をもとに、その時々の経営環境の中で、ビジネスパフォーマンスに影響を及ぼしている人事部員・部門のコンピテンシーを抽出しています。
その結果から導き出したHRコンピテンシーモデルについて、今回は報告します。
今後の報告は、このコンピテンジーモデルをもとに報告を進めさせていただきます。

Newコンピテンシーモデル
・Culture and Change Champion
ビジネス需要に合わせて、組織の柔軟性あるいは硬直性を確保したり、組織内のフォーマルな関係性を構築する
・Human Capital Curator
現在・未来のビジネスで求められる適切な人財を特定、育成する
・Total Rewards Steward
福利厚生や報酬はもはや単に、給与や保険だけではない。トータルリワードの担い手は、従業員や社会に対して、有形だけではなく無形の価値も創出する
・Strategic Positioner
組織内外の事情を見極め、その結果を実務的な洞察に結び付ける
・Paradox Navigator
本質的に相反するアイデアや結果を最大限に活かすために、職場で起こる様々な矛盾にうまく対処する
・Credible Activist
有言実行により組織内の人々から信頼や尊敬を得ている
・Compliance Manager
自らの法令順守だけでなく、従業員の方々の法令に順守した行動も促す
・Analytics Designer and Interpreter
データが使える機会を捉え、データを管理・処理し、意思決定のためにそのデータを解釈・活用している
・Technology and Media Integrato
好業績な組織づくりを後押しするために、テクノロジーやソーシャルメディアを活用する

※詳細は全文PDFをご覧ください。

 

【本件に関するお問合せ先】
一般社団法人 日本能率協会
経営・人材センター　担当：小峯（こみね）
〒105-8522 東京都港区芝公園3-1-22　TEL：03-3434-1955　／Email：Ikue_Komine@jma.or.jp
※取材のお問い合せは、広報グループ（TEL：03-3434-8620）へお願いいたします。

 

◆ 本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（一般社団法人日本能率協会　http://www.jma.or.jp/ ／1月15日発表・同協会プレスリリースより転載）

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