企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

売上拡大のために営業などフロントオフィスばかり強化すると、企業・組織の成長が阻害されるといった事態も起こりかねません。成長企業の経営者がバックオフィスを強化する3つの理由を挙げ、バックオフィスを効率的に機能させるポイントをご紹介。

離職率の上昇や労働力人口の減少により、人材確保が企業の最重要課題の1つになっています。人材不足を解決のヒントは「エンゲージメント」です。
しかし、エンゲージメントの計測にはさまざまな課題が…。
その課題を解決するのが、SmartHRの「従業員サーベイ」です！

多くの若い世代がデジタル化された労働環境を望んでいる中で、人事部門内でデジタル化されていない非効率な作業を続けていると、優秀な候補者を逃すなどのリスクが高まります。本資料では、人事部でデジタル化が必要な4つのポイントを整理し、具体的にどういったデジタル化が効果的かを紹介いたします。

データ活用で組織の生産性、効率化を進めるQasee株式会社CEOと、野球評論家という一見共通点のないように思える２人。
データ活用の重要性と今のビジネスシーンで求められる指導者像などについて熱い議論を交わしました。

360度診断とは上司・部下・同僚等、複数の視点を通して対象者を観察・評価する手法です。 「社員の自己認識力を高める」、「人事の重要な意思決定の参考にする」ことを目的として、多くの企業で導入されています。
本資料では360度診断の導入を検討されている人事部の方へ、導入と活用のポイントをご紹介します。

オフィスの既存のネットワーク構成を変更することなく、現在のIPアドレス設定などをヒアリングするだけで、最短で翌日からテレワーク環境が整います！
お客様側で、難しい設定をしていただく必要はありません！

採用ミスマッチを防ぐ方法に、解決策をご紹介しております。

働き方改革や、さまざまな法改正、労働力人口の減少……。
いま、人事労務は大きな転換期を迎えています。
そのなかで、何からはじめればいいのか？ どうしたらうまくいくのか？
人事労務の「これから」を考えるヒントをまとめました。

新型コロナウイルス感染症の蔓延に伴い、リモートワークへの移行が
企業の大きな課題となっています。
当社もリモートワークをはじめとした“with コロナ時代”の働き方を
試行錯誤しながら突き詰めている真っ只中です。
そこで、その取り組みの実例を残すことで、少しでも皆さまのご参考に
なれば幸いです。

話題のベンチャー企業が、SmartHRを導入する以前にかかえていた人事労務にまつわる課題、そして活用後に起きた変化と成長をインタビューしました。

「SmartHR」をはじめて知っていただく方に向けて、
　基本機能や活用シーンをご紹介します。
「SmartHR」導入後に現場の業務がどう変化するか、
　マンガで分かりやすくご紹介します。

働き方改革関連法のひとつとして、正社員と非正規雇用労働者の間で不合理な待遇差を設けることが禁止されます。
不合理な待遇差が生じやすい各種手当についてや、法改正のポイントなどを解説した資料です。

このレポートでは、従業員の定着率の向上のための３つのヒントをご紹介しています。

さまざまな企業が「働き方改革」に取り組んでいますが、
必ずしもうまくいっている企業ばかりではありません。
「働き方改革」がうまくいっていない企業で聞かれる実情を元に、
働き方改革でまず必要な『当たり前のこと』をお伝えします。

採用時におこるミスマッチに関して、注意すべきポイントをご紹介しています。

マスクをしたまま顔をかざすだけで『顔認証勤怠』と『自動検温』が同時に可能！
画像認識プラットフォームAIZEのAIエンジンが本人認証し、出退勤を記録。
出退勤時の顔画像が残せるので不正を防止すると同時に、「異常体温」が検出されると管理者にアラートメール＆入室制限することが可能です。

多くの企業が在宅勤務/テレワークを進める中で課題に挙げていたのが業務のペーパーレス化。様々な理由がある中でもペーパーレス化を進めるための方法や事例とその効果、そして業務効率化だけではない、ペーパレス化を実現して得られる更なるメリットをお伝えします。

いつでもどこでもセキュアなアクセス。テレワークが開始できるクラウド型デスクトップ環境をご用意致します！

テレワークが当たり前になった今、現場ではいわゆる「はんこ出社（書類にはんこを押すための出社）」を余儀なくされる実態が浮き彫りになっています。
本資料では、押印関連の議論がどのように起こってきたかの振り返りと、テレワーク導入を妨げる具体的な対応書類の解説、今後の押印関連の流れの予想などを解説します。

これからの時代は部下がやりたいと望んでいることと、上司（会社側）の求めていることが合致しているかどうかをすり合わせていく必要性が高まっています。
これからの働き方に対応するため、そしてパフォーマンスを最大化させ手法ひとつが今回ご紹介する 「1on1」なのです。