無料会員登録

会員登録すると検討フォルダがご利用いただけます。

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

人事・経理にデジタルトランスフォーメーションを株式会社クレオ

カブシキガイシャクレオ

  • お役立ちツール
  • ERP・人事システム
  • タレントマネジメント

【人事部のためのDXマニュアル】人事DXの実態と先陣企業に見える共通点

人事部門のDXとはなにか?HR-Techを使えばDXなのか?そもそもDXってなに?
人事部門も知らなければ後で必ず困る、人事DXの基本と本質を分かり易く解説いたします。

ダウンロード資料詳細

ペーパーレス、リモートワーク促進、モバイル化・・・。
最近、なにかと耳にする管理部門のIT革新キーワード。
これらは煩雑な業務を飛躍的に効率化するクラウドサービスの導入効果です。

働き方改革、コロナ禍といった環境の変化を背景に、
一気に新しいITツールの活用方法として注目を集めました。
特に、従業員数が多く、紙やエクセル作業を大量に抱える
人事部門向けのクラウドサービスが活況を呈しています。

ただし、これらのITを新たに導入する上で気を付けなくてはいけないのが、
DX(Digital Transformation)を踏まえて導入すべきだということ。

今、企業がIT投資をする上で、DXを念頭におくことがとても重要です。
これは、経営者やIT部門が押さえておくことは勿論、人事部門にとっても例外ではありません。

では、人事部門にとってのDXとはなにか?
HR-Techを使えばDXなのか?
そもそもDXとは?
わかっているようで、意外に勘違いしていることも多く
それが原因で失敗しているケースも散見されます。

本誌は、先行して人事労務管理業務のDXに取り組み、
新しいITを有効に活用している事例をご紹介します。

併せて、関連する用語解説から、DXとはなにか?
なぜ人事部門もDXを理解しておく必要があるかなど、
昨今の経営環境の変化を踏まえて、分かり易く解説します。

人事であっても、知らなければ必ずあとで困るDXの基本と本質。
実態を踏まえてご紹介する「人事DXマニュアル」が
新たな部門価値創造の参考になれば幸いです。

この会社のダウンロード資料