全社員が毎年参加する、対話を重視したツムラの「理念浸透プログラム」 理念経営の重要性は認識しながらも、理念を掲げただけで形骸化している企業や、浸透のための施策が思うように進んでいない企業は多いようです。そのような中、理念浸透の取り組みで注目を集めている企業があります。漢方製剤のトップメーカーである株式会社ツムラです。...
日本M&Aセンターのフィロソフィー（行動規範）はいかにして生まれたのか 日本M&Aセンターはコンプライアンス問題からの再起の中、「第二創業」を掲げ、あえて広告代理店を使わずに「最高のM&Aをより身近に」という「パーパス（存在意義）」を内製し、さらにはそれを体現するための「フィロソフィー（行動規範）」を策定しました。
「パーパス」をどのように策定していけばいいのか 日本M&Aセンターでは、「理念」を「企業としての目標（永遠に変わらないもの）」、そして「パーパス」を「現時点での企業としての存在意義（時代や環境により変わりうるもの）」と定義しました。理念と比較すると、パーパスはより近いところに視点があります。
「パーパス経営」の肝どころ――インボルブメントをいかに高めるか 近年の企業経営の重要なキーワードとして「パーパス経営」が浮上している。パーパスとは、「企業の存在意義」ともいえる指針であり、企業が何のために事業を営んでいるのかを示すものだ。パーパスと銘打たずとも、企業理念やミッションといった経営の大目的に改めて向か...
ミッションとは――意味や語源、例を紹介 「ミッション（Mission）」とは、企業が社会において果たすべき使命や任務のことです。企業の根幹となる考えを言語化したもので、経営環境の変化に合わせた対応や多様な価値観を受け入れることが求められる中、不変的なミッションは組織の進むべき方向性を示す羅...
ミッション・ビジョン・バリューの定義と違い、企業事例 ミッションとともに策定されることが多いのが、「ビジョン（Vision）」と「バリュー（Value）」です。ミッションと合わせて「MVV」と略されることもあります。これら三つの関係はどのようになるのでしょうか。
企業にとってミッションが必要な理由 『日本の人事部 人事白書2021』によると、自社のミッションやビジョンを「明確化できている」と答えた企業は70.1%にのぼります。これほど多くの企業がミッションを重要視しているのはなぜでしょうか。意思決定と行動の起点をミッションに置くミッションドリブ...
ビジネスにおけるミッションの考え方――3つの条件とミッションステートメントとは、作成方法 ミッションを作ることによるメリットを得るためには、まず優れたミッションを作る必要があります。また、ミッションを浸透させるための「ミッション・ステートメント」を作成することが効果的です。
ミッションの浸透方法 『人事白書2021』によると、ミッション、ビジョンを「明確化できている」企業の24.3%が、「従業員に浸透していない」と回答しています。実に4社に1社がミッションの浸透状況に課題を感じており、社内全体に行き渡らせるのは簡単ではないことがわかります。ミ...
ビジョン、ミッションを約7割の企業が明確化できているが、そのうち約2割の企業では浸透していない 経営において重要なビジョン、ミッションを、どのくらいの企業が明確化できているのでしょうか。また、どのくらい浸透しているのでしょうか。現状を聞きました。
サトーホールディングスが実践する「あくなき創造」を実現するための組織づくり 自ら考え、行動し、変化を起こす人財を生み出す「三行提報」と「タレントマネジメント」 2020年10月に創業80周年を迎えたサトーホールディングス株式会社。ラベルやラベルプリンタの製造・販売、自動認識ソリューションなどを主力事業に、国内26都道府県・海外27ヵ国に拠点を有するグローバル企業です。同社の歴史と成長を支えているのは、「あく...
株式会社LIFULL：「日本一働きたい会社」から「世界最高のチーム」へ 経営理念に命を吹き込む、企業文化のつくり方 日本最大級の不動産・住宅情報サイト「LIFULL HOME'S」を運営する株式会社LIFULL は、2017年3月、リンクアンドモチベーション社主催の「ベストモチベーションカンパニーアワード」で283社中第1位を獲得。世界最大級の働きがい専門研究機関...
すべてはCSマインドから始まる リピーターを生み出し続けるユナイテッドアローズの「理念経営」とは まもなく創業30周年を迎えるセレクトショップ最大手、ユナイテッドアローズ。その人気を支えている理由の一つが、徹底したCSマインドにもとづいたクオリティーの高い接客です。ブランド力を維持し続ける組織文化はどのように醸成され、進化していくのでしょうか。
インタビュー：小串 記代さん（株式会社富士ゼロックス総合教育研究所 代表取締役社長） 富士ゼロックス総合教育研究所は、複写機やプリンターの代表的メーカーである富士ゼロックスの関連会社で、富士ゼロックスに新規事業として発足した教育事業部門が独立し、1989年に設立されました。同社を2016年から率いているのが、代表取締役社長の小串記代さ...
『日本の人事部』編集部注目レポート | 海外低価格製品に対抗する驚異の戦略 日本のものづくりは新時代へ 日本のものづくりは、海外の低価格製品との競争により苦境に立たされています。そんな中、希望の星と熱い注目を集めているのが、自動車用・医療用金属パイプの加工を行う武州工業株式会社です。多くの製造業が生産拠点を海外にシフトさせる中、同社は自社製の設備や独自...
SDGsとは――意味、企業の取り組み事例や人事ができることをわかりやすく解説 SDGs（エス・ディー・ジーズ：Sustainable Development Goals／持続可能な開発目標）とは、発展途上国のみならず、先進国も含めて世界全体が取り組む国際目標です。地球上に存在する人の全て、誰一人も取り残さない（leave no...
経営理念の策定・浸透に関するアンケート 労務行政研究所 企業が重視する価値観や存在理由を明文化した「経営理念」。企業の強みとなるが、どんなに優れた理念があっても、実践できていなければただの飾り物でしかない。実際の策定状況と、浸透に向けた取り組み内容や課題を調査結果から分析する。
企業インタビュー｜「共振の経営」を実現する「共振人材」はいかに生まれるのか 社員の自律的行動を促す“ユニ・チャーム流”人材育成術（後編） ユニ・チャームでは創業者による「トップダウン型経営」から、「共振の経営」へと経営スタイルを大きく変革しましたが、その際に重要なポイントとなったのが「SAPS手法」です。そのほかにも「社長のカバン持ち」や「社内ドラフト制度」など、ユニークな施策をいろい...
