人事白書調査レポート2025 育成
AI人材育成を行っていない企業が4割超

取り組みの最多は「勉強会/ナレッジシェアリング」で約2割
自社がAI人材育成のために行っている取り組みについて聞きました。最も多い回答は「行っていない」の44.1%でした。具体的な取り組み内容としては、「勉強会/ナレッジシェアリングの実施」(22.0%)が最も多く、「AIに関するセミナーの実施」「AIに関するeラーニングの導入」(共に19.5%)と続きます。
従業員規模別では、規模が大きいほど、AI人材育成施策に取り組んでいる傾向がわかりました。5001人以上の企業では、「勉強会/ナレッジシェアリングの実施」(54.1%)、「AIに関するセミナーの実施」(50.8%)が5割を超えています。一方、「行っていない」は、1~100人の企業(59.4%)と101~500人の企業(54.2%)で半数を超えました。
※「AI人材」とは、人工知能やディープラーニング(深層学習)、ビッグデータ、プラットフォーム、ブロックチェーン、フィンテック、データサイエンスといったAIと情報技術関連の知識とスキルを有する人材を指します。
※本調査結果の引用について
本調査結果を引用される場合は、以下の出典を明記してください(引用の範囲内であればご連絡は不要です)。可能であれば本ページにリンクを張ってください。
出典:『日本の人事部 人事白書2025』
実施時期 | 2025年3月3日~3月31日 |
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調査対象 | 『日本の人事部』正会員 |
調査方法 | Webサイト『日本の人事部』にて回答受付 |
回答数 | 6,139社、6,285人(のべ) |
質問数 | 158問 |
質問項目 | 1.戦略人事/2.採用/3.育成/4.制度・評価・賃金/5.ダイバーシティ&インクルージョン/6.働きやすさ・働きがい/7.組織文化/8.注目の人事課題(コミュニケーション、HRBP、サクセッションプラン、テクノロジー活用) |
出典:『日本の人事部 人事白書 2025』

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