「キャリア形成」関連のコンテンツ

人材サービス産業を横断・連携する日本で唯一の機関となる「人材サービス産業協議会」ですが、雇用構造の変化や労働市場の要請に対して、どのようなグランドデザインや対策を考えているのでしょうか。理事長の中村恒一氏（株式会社リクルートホールディングス取締役相談...

厚生労働省は、10月１日付けで、３つのキャリア・コンサルタント能力評価試験を、｢キャリア形成促進助成金（訓練等支援給付金）｣の支給対象として指定しました。厚生労働省では、個人の主体的なキャリア形成や、求人と求職の効果的なマッチングなどを支援する専門人...

2011年6月に全国求人情報協会、日本人材紹介事業協会、日本人材派遣協会、日本生産技能労務協会によって設置された「人材サービス産業の近未来を考える会」が、2012年7月、本格的に始動。2012年10月1日には「一般社団法人人材サービス産業協議会」と...

日本マンパワーが新入社員のキャリア意識について今年度最大級の新入社員意識調査（自社調べ）を実施株式会社日本マンパワー（東京都千代田区神田東松下町47-1、代表取締役：加藤智明）は、昨年に引き続き、2012年入社の新入社員を対象としたアンケート調査を実...

～労働者のキャリア形成支援に取り組む企業は是非ご応募ください～厚生労働省では、今年度から、労働者の自律的なキャリア形成の支援に取り組む企業を公募し、優れた事例を表彰する「キャリア支援企業表彰」を開始します。職業生涯の長期化、産業・職業構造の変化などを...

～平成23年度「企業のキャリア形成支援推進研究会」報告書まとまる～厚生労働省では、このほど、中央職業能力開発協会への委託による「平成23年度企業のキャリア形成支援推進研究会」（座長：諏訪康雄　法政大学大学院政策創造研究科教授）の報告書を取りまとめまし...

人は誰でも自ら望む職業キャリアを主体的に開発・形成する権利をもち、企業や社会は個々人のキャリア形成を保障・支援すべきであるという法概念、およびそうした労働者の権利自体を、企業組織が有する人事権に対して「キャリア権」と呼びます。キャリア権の議論は、職業...

総合人材サービスのテンプグループでは、5月1日よりテンプスタッフ・営業支援株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大山隆志）（※1）にて企業の営業部門機能および、営業機能に関連する周辺業務を対象とした成果・品質保証型受託事業を開始し、企業の営業...

総合人材サービスを展開する株式会社パソナグループ（本社：東京都千代田区、代表取締役　南部靖之）は、国内外の社会福祉活動や災害支援を希望する社員を対象に、国内3ヶ月以内・海外2年以内の休職を認める『ボランティア休職制度』を4月1日付に開始いたしました...

企業競争力を生む従業員の「キャリア自立」