編者 『日本の人事部』編集部
判型 A4判
ページ数 350ページ
販売形態 データ版/8,800円(消費税込)
製本版/8,800円(消費税込)
データ・製本版セット/11,000円(消費税込)
※データ版と製本版は同内容です。
回答者数 4,620社、4,783人(のべ)
調査時期 2020年3月16日~4月10日
調査方法 Webサイト『日本の人事部』にて回答受付
調査対象 『日本の人事部』正会員
質問数 168問
テーマ 1.戦略人事/2.採用/3.育成/4.評価・賃金/5.ダイバーシティ/6.働き方/7.HRテクノロジー/8.新しい人事課題

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  • 『人事白書2020』サンプルページ(2.採用)

    ▲2. 採用
    -新卒採用活動中における採用担当者の裁量

  • 『人事白書2020』サンプルページ(3.育成)

    ▲3. 育成
    ―1on1ミーティングの成功要因

  • 『人事白書2020』サンプルページ(1.戦略人事 8.新しい人事課題)

    ▲1.戦略人事 8.新しい人事課題
    ―オピニオンリーダーによる解説

  • 『人事白書2020』サンプルページ(<巻末特集>人事の近未来予測)

    ▲巻末特集
    ―人事の近未来予測

試し読み:調査結果(一部抜粋) ※随時更新します。

主なコンテンツ(目次)

1 戦略人事

  • 01.CHRO(人事担当役員)の存在
  • 02.戦略人事の定義
  • 03.人事部門と戦略人事
  • 04.戦略人事が機能していない理由
  • 05.戦略人事が機能していない理由の具体的内容
  • 06.戦略人事を実現するための人事の役割

2 採用

  • 01.担当業務
  • 02.新卒採用の年間採用予定人数、採用担当者の人数
  • 03.新卒採用の裁量権に最も強い影響を与えるもの
  • 04.新卒採用活動中における採用担当者の裁量
  • 05.新卒採用担当者が関与する段階
  • 06.新卒採用の成果
  • 07.2020年卒採用のスケジュール
  • 08.2021年卒採用のスケジュール
  • 09.2021年卒採用のスケジュールにおける変更点
  • 10.インターンシップの開催期間
  • 11.インターンシップの参加対象者
  • 12.インターンシップの内容
  • 13.インターンシップの目的
  • 14.インターンシップの効果
  • 15.内定辞退者数の増減
  • 16.内定辞退の防止対策
  • 17.新卒内定者へのフォロー
  • 18.今後の内定者フォローの具体策
  • 19.中途採用の年間採用予定人数、採用担当者の人数
  • 20.中途採用の裁量権に強い影響を与えるもの
  • 21.中途採用予定数の設定
  • 22.中途採用活動中における採用担当者の裁量
  • 23.中途採用担当者が関与する段階
  • 24.中途採用の成果
  • 25.中途採用の体制、募集・選考の現状
  • 26.中途採用の面接官の属性
  • 27.中途採用の面接官の選定理由
  • 28.中途採用の面接官に対するトレーニング状況
  • 29.中途採用の面接官に対するトレーニング内容
  • 30.中途採用における課題

3 育成

  • 01.「人材育成ポリシー」の共通言語化 
  • 02.必要な人材の定義
  • 03.自社の育成施策の手応え 
  • 04.自社の育成施策に手応えを感じる理由
  • 05.従業員の育成に関する悩みや課題
  • 06.1on1ミーティングの導入状況
  • 07.1on1ミーティングの実施予定 
  • 08.1on1ミーティングの浸透
  • 09.1on1ミーティングが浸透していない理由
  • 10.1on1ミーティングの実施頻度
  • 11.1on1ミーティングの実施時間
  • 12.1on1ミーティングでのテーマ
  • 13.1on1ミーティングで期待する成果
  • 14.1on1ミーティングを実施した成果
  • 15.1on1ミーティングの成功要因
  • 16.1on1ミーティングを導入していない理由
  • 17.1on1ミーティングを導入していない企業の今後の予定
  • 18.経営人材を対象とする教育の状況
  • 19.経営人材を対象とする教育の内容
  • 20.経営人材を対象とする教育で学んでいる内容 
  • 21.経営人材を対象とする教育を検討するポジション
  • 22.経営人材を対象とした教育を行う理由
  • 23.経営人材を対象とした教育の成果
  • 24.経営人材を対象とした教育の成果を判断した理由
  • 25.経営人材を対象とした教育を導入しない理由

4 制度・評価・賃金

  • 01.評価・報酬制度の現在と今後の方向性
  • 02.評価制度の運用
  • 03.評価制度の状況
  • 04.評価制度がうまくいっている点、成果を上げている取り組み
  • 05.評価制度の課題
  • 06.評価制度の変更予定・方針
  • 07.人工知能(AI)・ビッグデータ活用による人事評価の変化
  • 08.賃金格差の実態
  • 09.賃金への満足
  • 10.賃金の仕組み・制度への満足
  • 11.賃金のモチベーション・エンゲージメントへの影響
  • 12.同一労働同一賃金の認知度
  • 13.同一労働同一賃金の適用
  • 14.同一労働同一賃金への対応の進捗状況
  • 15.同一労働同一賃金に関する課題
  • 16.同一労働同一賃金に対する実施事項
  • 17.同一労働同一賃金への意見・感想

5 ダイバーシティ

  • 01.ダイバーシティの必要性
  • 02.ダイバーシティを必要とする理由
  • 03.ダイバーシティを必要としない理由
  • 04.ダイバーシティ推進の取り組み状況
  • 05.ダイバーシティ推進に取り組み始めた時期
  • 06.ダイバーシティ推進で取り組んでいる内容
  • 07.ダイバーシティによって実現したこと 
  • 08.ダイバーシティに取り組む過程で感じた課題
  • 09.ダイバーシティ推進の手応え 
  • 10.ダイバーシティが進んだことでの課題 
  • 11.ダイバーシティの課題への対応 
  • 12.女性管理職の割合
  • 13.女性管理職を増やすために行った施策
  • 14.正社員の育児休業取得率
  • 15-1.男性正社員の育児休業取得期間
  • 15-2.女性正社員の育児休業取得期間
  • 16.障がい者雇用率の現状
  • 17.現在雇用している障がい者の障がいの内容や程度
  • 18.今後雇用を検討している障がい者の障がいの内容や程度
  • 19.障がい者雇用に関する課題

6 働き方

  • 01.月80時間以上のフルタイム正社員の割合
  • 02.フルタイム正社員における月間総労働時間の変化
  • 03.労働時間上限の特例超えの割合
  • 04.残業時間削減への取り組み状況
  • 05.残業時間削減に取り組まない理由
  • 06.残業時間削減に取り組み始めた時期
  • 07.残業時間削減のために取り組んでいる施策
  • 08.残業時間削減に取り組んだ効果
  • 09.年次有給休暇の取得状況
  • 10・11.年休取得促進への取り組み状況
  • 12.年休取得に取り組む企業の促進策 
  • 13.年休取得に取り組む企業での取得状況の変化
  • 14.テレワークの導入状況
  • 15.テレワークを導入してからの年数
  • 16.テレワークを導入している目的
  • 17.テレワークを導入した効果
  • 18.休暇中でも仕事ができる体制の導入状況
  • 19.休暇中でも仕事ができる体制の効果
  • 20.勤務間インターバルの導入状況
  • 21.勤務間インターバルの長さ
  • 22.勤務間インターバル確保の工夫
  • 23.勤務間インターバルを導入しない理由
  • 24.従業員の副業・兼業に対する姿勢
  • 25.従業員が副業・兼業を申請する際の申告項目
  • 26.プラットフォームワーカー・ギグワーカーの割合把握
  • 27.副業・兼業先での労働時間の把握状況
  • 28.副業・兼業先での労働時間の把握方法
  • 29.新型コロナウイルス感染症に関する措置
  • 30.新型コロナウイルス感染症への対策に関する課題

7 HRテクノロジー

  • 01.HRテクノロジーの活用・導入状況
  • 02.HRテクノロジー活用の成果
  • 03.HRテクノロジー活用の成果内容
  • 04.HRテクノロジー導入の背景
  • 05.HRテクノロジー活用のための人材の育成・配置
  • 06.人事関連データを分析・活用する上での留意点
  • 07.HRテクノロジー導入による影響
  • 08.HRテクノロジー未活用・未導入企業が期待する効果・影響
  • 09.今後、活用したいHRテクノロジーの分野
  • 10.HRテクノロジー導入で期待する成果

8 組織活性化

  • 01.人手不足の問題化
  • 02.人手不足の職種
  • 03.人手不足の理由
  • 04.人手不足による影響
  • 05.人手不足解消のための対策
  • 06.人員確保のための対策
  • 07.キャリア開発支援の実施状況
  • 08.キャリア開発支援を行う目的
  • 09.キャリア開発支援に関連した施策・制度
  • 10.キャリア開発研修の状況
  • 11.キャリア開発研修のテーマ
  • 12.階層別研修の実施対象
  • 13.キャリア開発研修の実施効果
  • 14.今後、キャリア開発研修を行う目的
  • 15.キャリア開発研修が必要でない理由
  • 16.キャリア開発研修を実施できない理由
  • 17.健康経営の実践状況
  • 18.健康経営実践に期待する効果
  • 19.健康経営の位置づけ
  • 20.経営課題としての健康経営の実践
  • 21.過去2年間で新たに始めた健康経営の取り組み
  • 22.データによる健康経営の成果の測定
  • 23.健康経営の成果測定の際、使用しているデータ
  • 24.データ測定で得られた健康経営の成果の公開
  • 25.健康経営実践による成果
  • 26.健康経営に取り組まない理由
  • 27.健康経営担当者の有無
  • 28.健康経営の社内体制
  • 29.健康経営実践上の課題

オピニオンリーダーによる解説

  • 武蔵大学 経済学部経営学科 教授
    森永 雄太 氏
  • 法政大学 キャリアデザイン学部 教授
    梅崎 修 氏
  • 立教大学 経営学部 助教
    田中 聡 氏
  • 立命館大学 総合心理学部 教授
    髙橋 潔 氏
  • 早稲田大学 教育・総合科学学術院 教授
    黒田 祥子 氏
  • 株式会社ビジネスリサーチラボ 代表取締役
    伊達 洋駆 氏

特別企画 「近未来予測インタビュー」

  • 学習院大学 経済学部 経営学科 教授/一橋大学 名誉教授
    守島 基博 さん

よくある質問

はい、同じです。

本調査結果を転載する場合は、必ず『日本の人事部 人事白書』事務局(support@jinjibu.jp)までお問い合わせください。また、引用する場合は、出典を明記してください。
(表記例)出典:『日本の人事部 人事白書20XX』
※末尾の「20XX」を引用した冊子の年号に置き換えください。

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