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掲載日:2015/03/13

オンライン英会話サービス「レアジョブ」ブラジルにおける事業開始に向け始動
グローバル展開を本格化

オンライン英会話サービスを提供する株式会社レアジョブ(住所:東京都渋谷区、代表取締役社長:加藤智久 以下、当社)は、中期経営戦略の一環として、グローバル展開を本格化し、ブラジル連邦共和国(以下、ブラジル)でのサービス提供開始に向け始動します。

 

近年、英語習得ニーズは世界中で高まっており、「誰もが英語を話せるようにする」ソリューションが待望されています。これまで、当社が展開する「レアジョブ英会話」では、27万人のユーザーに累計約1,500万回のレッスンを提供しており、その中で優秀な講師陣へのオペレーション、カリキュラムやシステムの開発ノウハウを培ってきました。当社は、そのノウハウにより、日本以外の英語学習者に対しても、サービスを十分展開できるものと考えております。

海外市場の中でもブラジルは、GDP成長率で高い伸びを見せ、消費市場としての魅力を高めています。また、GDPに占める個人消費の割合が6割と高いのもブラジル経済の特長です。米国で7割、日本で6割とされていることから、先進国並みに個人消費が旺盛であることがわかります。さらに、2016年にはリオデジャネイロでオリンピック開催が予定され、世界中から多くの観光客がブラジルを訪れることとなります。これらの動きを鑑みると、2020年にオリンピック開催を迎える東京より一歩先に、多くの外国人観光客との英語コミュニケーションニーズが高まることが予想されます。日本ブラジル修好通商120周年にあたる2015年中に、ブラジルでの会員獲得を目的としてオンライン英会話事業を本格的に開始いたします。なお、サービス提供時期等の詳細については、決定した時点で速やかに開示いたします。

当社は、コーポレートビジョン「Chances for everyone, everywhere.」にもとづき、世界中のより多くの人々が国境や言語の壁を越えて活躍できる社会を目指してまいります。

 

【参考:ブラジルの教育について】
ブラジルの国土は日本の約26倍と広く、また、連邦共和制で州ごとに政策が異なるため、教育の実施状況は地域により大きく異なります。GDPにおける教育費支出割合は日本の約半分ですが、都市部においては日本と同等の水準です。ブラジルでは、1960年から国家教育基本法で初等教育における外国語教育の実施が定められましたが、小学6年生からの英語教育が法律化したのは1996年のことです。ワールドカップ、オリンピックの開催を受け、官民ともに英語を含む外国語教育に対する熱が高まっています。

 

<本プレスリリースに関するお問い合わせ>
広報:荒川・北村 (press@rarejob.co.jp) TEL: 03-6416-7125/FAX: 03-6416-7128

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(株式会社レアジョブ http://www.rarejob.co.jp/ /3月11日発表・同社プレスリリースより転載)

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