日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）
管理者向け研修プログラム GR-72
新コース「GR-72 対立を克服する力」 2014年12月開講
株式会社日本能率協会マネジメントセンター(代表取締役社長：長谷川隆、港区、以下JMAM[ジェイマム])は、管理者のマネジメントスキルを向上させる研修プログラムシリーズ「GR-72」について、新コースとなる「GR-72 対立を克服する力」を2014 年12 月より開講します。本コースのターゲットは、管理職候補者の方から上級管理職の方となります。
■「GR-72 対立を克服する力」について
管理者に必要な現場力である「問題を解決する力」を72 時間で飛躍的に向上させる研修プログラムシリーズ「GR-72」は、「考え抜く力」と「対立を克服する力」の二つのラインナップで構成されております。
昨年、弊社では「GR-72 考え抜く力」を開発し、多くの企業に導入していただきましたが、今回新たに開講する「GR-72 対立を克服する力」は、問題解決力の中でも“対策を現場で実行すること”にフォーカスした講座です。受講者は、学習効果の高い集合研修を通じ、日々のマネジメント活動上で遭遇し得る様々な対人面での対立状況を模擬体験します。講座の中には、受講者自身が実際に手を動かすワーク、ロールプレイが豊富に盛り込まれており、短期間で対立を克服する力の習得が可能となります。
■なぜ今“対立”か？
これまでの日本企業は「同じことを効率よくやること」が強みであり、この点が国際競争力の源泉となっていたため、管理者にはプロセス管理が求められていました。しかし、グローバル化が進む現代では、新たな市場を作ることが生き残りの鍵となります。こうした時代において、管理者は組織を率いて常に新しいことへ着手し、成果に繋げることが求められています。
新しいことに挑戦し、成果を生み出すためには、多様な人たちの様々なアイデアをまとめていくことが必要です。こうした考え方を推進する上では、社内における人と人との対立は避けては通れません。対立と聞くと、「敵対関係」というイメージが強いかもしれません。しかし、世の中で「革新的」と言われている製品・サービスを見てみると、対立を乗り越えて生まれたものがほとんどです。
つまり、対立はこれからの時代における戦略実行の有効な“資源”となるのです。本コースでは、管理者が対立をコントロール・活用し、成果を出せる経営人材に育つためのお手伝いをします。
■「GR-72 対立を克服する力」 3つの特長
（１） 3つの切り口で対立を分類
ひと言で「対立」といっても様々なパターンがあります。本コースでは、対立を「条件の対立」「認知の対立」「感情の対立」と3 種類に分類し、それぞれの対立状況を解決するための基本的な考え方・方法・手順について、ケース演習を通じて理解していきます。
（２） 対立解決プロセスのフレーム
先に挙げた3 種類の対立について、それぞれにおける解決プロセスのフレームを提示します。受講者は、ケース演習を通じて、これらのプロセスを理解し、ロールプレイングを通じて、実践的なトレーニングを繰り返していきます。
（３） 実践的学習をはかる豊富なワーク
対立解決プロセスのフレームについて理解を深め、職場で実践できる状態にまで高めていく上で、本研修では、大半がワーク、および実践ロールプレイングで構成されています。これらを通じて対立状況にあった解決をするための有効な構え・動作を練磨していきます。
■対立に対する具体的解決プロセス
受講者は、下記のフレームに沿って解決方法を考えることになります。現在直面している対立は「条件の対立」「認知の対立」「感情の対立」のうちいずれに該当するか分類することから始まり、それぞれの対立ごとにどのような解決プロセスが有効か学び、実践していきます。
ステップ1：対立の種類を分類し、有効な解決方法を特定する
ステップ2：特定した解決方法に基づき、解決に向けての具体的なプロセスを進める
JMAMでは、「GR-72 対立を克服する力」について、今後2 年間に100 社への導入をめざしています。JMAMは日本経済の根幹を支えるため、今後も管理者教育に一層の力を注いでまいります。
日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）について：JMAM は、日本能率協会(JMA)グループの中核企業として1991 年に設立されました。通信教育・研修・アセスメント・ｅラーニングを柱とした人材育成支援事業、能率手帳の新生ブランド『NOLTY』や『PAGEM』を代表とする手帳事業、ビジネス書籍の発行を中心とした出版事業を通じて、「成長したいと願うすべての人」を支援し続けていきます。www.jmam.co.jp
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社日本能率協会マネジメントセンター http://www.jmam.co.jp/ ／12月10日発表・同社プレスリリースより転載）