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ニュース
人事サービス 雇用・採用
掲載日:2013/01/24

「2014年卒マイナビ学生就職モニター調査 12月の活動状況」を発表

~ 学生は開始月の上旬から活発に行動し、早くも個別企業との接触段階へ。
2013年卒学生と比べ、危機感は薄く、「厳しくなる」が大幅に減少 ~


株式会社マイナビ(本社:東京都千代田区、社長:中川信行)は、2014年卒業予定の学生を対象とした「2014年卒マイナビ学生就職モニター調査 12月の活動状況」の結果を発表しました。なお、「マイナビ学生就職モニター調査」の2014年卒学生を対象としたモニター調査は、今回が初の発表となります。概要は以下の通りです。

【TOPICS】
前年の2013年卒は、広報活動開始時期の後ろ倒しにより危機感の強い幕開けだったが、12月スタートとなって2年目の今年は学生に焦りの色は薄い。12月の平均エントリー数は前年比1.1社増の43.1社と行動量はほぼ前年並みだが、12月前半に活発だったエントリーや合同企業説明会への参加は後半には落ち着きを見せ、早くも個別企業との接触も進んでいるようだ。また、「先輩と比較して自分達の就職活動は厳しくなる」とした学生が大幅に減るなど危機感も薄まっている。


<調査結果の概要>

■ 12月後半に個別企業セミナーへの参加が増加し、個別企業との接触進む
(参照:参考グラフ①-1、①-2
採用広報活動が12月スタートとなってから今期で2年目となるが、「企業にエントリーした」や「合同企業説明会に参加した」などの活動が9割前後となり、前年同様、学生は活発に動いていたようだ。また業界研究や企業研究、仕事(職種)研究などの行動も前半の方が活発だったことから、短期間で活動準備を進めていた様子が伺える。後半には「個別企業セミナーに実際に参加」や「企業からエントリーシートを取り寄せた」などの行動が前半よりも活発になっており、個別企業との接触も順調に進んでいるようだ。

■ 平均エントリー社数は、ほぼ前年並みの43.1社。12月の就活費用は「交通費・宿泊費」に8,208円、「その他(スーツや書籍など)」に20,879円(参照:参考グラフ
平均エントリー社数を見てみると、12月の1カ月間の社数は43.1社(前年比1.1社増)とほぼ横ばいだが、その内訳は前半に26.9社、12月後半に16.2社となっている。一方で個別企業セミナーへの参加社数は前年比0.5社増の3.6社となり、特に12月後半では2.3社と前半の1.3社から目立って増加している。活動の割合と同様に個別企業との接触など具体的な活動の量も順調に増えてきているようだ。また、12月の就活費用について文理男女別に見てみると、文系男子で「交通費・宿泊費」が10,090円(全体8,208円)、「その他(スーツや書籍など)」が25,410円(全体20,879円)といずれも最も高かった。

■ 危機感薄く、自分たちの就職活動は「厳しくなる」が大幅減(参照:参考グラフ
内定を取る自信について聞いてみると「(大いに+少し)ある」と回答した割合は、文系女子で前年比6.2pt増の39.8%、理系女子で前年比8.6pt増の41.1%と男子よりも女子の方が大きく増加した。また先輩と比較して自分たちの就職活動はどうなるかとの設問では、「(多少+かなり)楽になる」が前年比4.5pt増の11.4%、「(多少+かなり)厳しくなる」が前年比29.0pt大幅減の17.8%となった。楽になる理由としては、2013年卒の先輩の内定率が比較的良かったことや「スケジュールが同じため先輩のアドバイスが受けやすい」といったことを挙げる声が目立った。

■ 企業選択は、「社風の良さ」「将来性」「安定性」を重視(参照:参考グラフ
企業選択の際に重視することは、「社風が良い」が55.2%で最も多く、次いで「企業として将来性がある」が53.4%、「安定している」が42.1%と回答が多かった。文理の差が顕著だったのは「技術力が高い」が29.0pt差、「現在の研究・専攻分野にマッチしている」が10.4pt差でそれぞれ理系の回答が多かった。


【「2014年卒マイナビ学生就職モニター調査 12月の活動状況」概要】
※1989年からモニターアンケートを実施
○調査内容/就職活動状況の定点調査
○調査方法/Web上のアンケートフォームより入力
○調査期間/2012年12月25日~2013年1月3日まで
○調査対象/2014年卒業予定の全国の大学3年生及び院1年生 モニター4,430名 有効回答率41.4%
回答数1,833名(文系男子377名、理系男子544名、文系女子399名、理系女子513名)

※調査結果の詳細は採用サポネットで公開しています


◆ 本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(株式会社マイナビ http://www.mynavi.jp/ /1月17日発表・同社プレスリリースより転載)

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