アイ・コミュニケーション
「ビジネスメール実態調査2010（平成22年）」
ビジネスメール教育の専門家であるアイ・コミュニケーション（東京都千代田区、平野友朗・代表取締役）は平成22年7月21日（水曜日）、日本人のビジネスメール利用実態とその課題を調査した「ビジネスメール実態調査2010（平成22年）」を発表します。
調査方法は、パソコンサイト上のアンケートフォームからの入力回答形式。調査期間は、平成22年6月1日〜平成22年6月30日。有効回答数は697人です。
■ ビジネスメール実態調査の主旨について
ビジネスシーンにおいて、主要コミュニケーションツールとなったメールですが、正しく利用されないことによるミスやトラブルも多く起こっているのが現状です。実際の職場で、どのようにメールが利用され、どのようなミスやトラブルが起こっているのか。日本人が直面しているビジネスメールコミュニケーションの実態とその課題を浮き彫りにしました。
■ ビジネスメール実態調査2010（平成22年）の総評
2007年から毎年実施している本調査ですが、2010年が前年比で大きく変わったのは、仕事上で周囲とコミュニケーションをとる手段でパソコンのメール（95.12%）という回答が会う（82.21%）を大きく引き離して1位になったことです。ビジネスでのコミュニケーションは、メールなしでは成立しないといえます。
2010年の調査では、ビジネスメールにおいて、送信するメールの平均値は9.87通、受信するメールの平均値は66.94通という結果が出ており、送信数の7倍以上のメール通数を受信していることがわかりました。通数を増やしている要因として、情報共有のためにCC、BCCを多用している傾向が見受けられます。
メールを送って失敗した経験では、添付ファイルの付け忘れなど機能面でのミスを自覚しています。一方、メールを受け取って不快に感じた経験では、言葉遣いや内容のわかりにくさなど、人によって感じ方の違う感情面でのミスを指摘しています。メールの送受信という一つの事象であるため同じ傾向が出てしかるべきですが、この両者には大きなギャップがあります。ここから、ビジネスメールでの失敗やトラブルが発生しています。
2010年も依然として、企業でメール教育が全く実施されておらず、トラブルの種を多量にはらんだメールが量産されているという事実が浮き彫りになりました。メール教育がなされていないことは、コミュニケーション不一致から端を発した業務効率の低下、人件費の高騰、機会損出につながり、企業経営を圧迫する要因になりかねないといえます。
■ 調査集計および調査結果の概要
主な質問項目は、仕事上のコミュニケーションについて、ビジネスメールの送受信状況、ビジネスメールに関する不安、ビジネスメールの失敗経験、ビジネスメールの不快経験、ビジネスメール教育の実態の6つです。本調査は33項目に渡る設問から構成されていますが、その中でも興味深い項目を一部抜粋しています。
◆ 本リリース、調査の詳細はこちらをご覧下さい。
アイ・コミュニケーション http://www.sc-p.jp/ ／同社プレスリリースより抜粋・7月22日