ベインキャリージャパン
『外国人向け就職フェア』秋葉原＆梅田 開催概要を公表
総合人材コンサルティング会社のベインキャリージャパン（東京都千代田区、曽根原稔人・社長）は、2009年2月28日（土）大阪・梅田／3月7日（土）東京・秋葉原にて、外国人留学生のための就職イベント『外国人向け就職フェア』（INTERNATIONAL JOB FAIR 2nd）を開催いたしました。
当日は、外国人留学生を積極的に採用したい企業が合計で31社出展、来場した留学生は総勢2,400名を超えました。
事業の説明、選考の流れ、グローバル展開への方針など自社説明を熱心に行う採用担当者と、それらを真摯な態度で聞く留学生の姿で、会場は熱気にあふれていました。時には説明会が終わっても採用担当者に質問をしたい学生が列を作るなど、採用側と求職側双方の真剣度が伺えるシーンも度々見られました。
今般、2009年2月28日（土）梅田センタービル、3月7日（日）に、秋葉原UDXビルで開催し好評を博した、『外国人向け就職フェア』の開催概要を公表いたします。グローバル採用計画の一助となれば幸いに存じます。
▼ 当日の参加者は合計2,443名。文系1,695名、理系748名 。
当日の参加者が2,443名、参加学生の学部構成は、経営、経済、一般教養など文系が1,695名で約70%、電子、工学、科学など理系が748名で約30%の割合となった。中でも一番参加者の多かったのが経済・経営系で604名（24.7％）。次いで外国語・国際文化系の393名（16.1%）、電気・電子・情報工学系の307名（12.6％）、機械・工学系の192名（7.9%）となった。総じて多学部から広く、学生が参加していたのが特徴。
▼ 大学・大学院生が約93％。 中でも約4割が大学院生。
参加者の学歴は、大学生が1,342名（54.9%）、大学院生が929名（38.0%）と、9割以上が大学または大学院生という結果であった。特に大阪では、大学院生の参加者が約44％近くを占める326名が参加となった。
▼ 出身国は、中国が約半数を占める。以降、韓国、アメリカ、台湾と続く。
参加学生の出身国を聞いたところ、中国出身者が1,240名で50.8%と約半数を占めていた。主な出身国は、アジア圏の学生が2,006名（82.1%）と約8割を占めており、中でも、中国を筆頭に韓国207名（8.5%）、台湾122名（5.0%）と東アジア圏が中心。東南アジア出身の学生も、フィリピン78名（3.2%）、インドネシア42名（1.7%）、ベトナム40名（1.6%）、タイ36名（1.5%）と続く結果となった。欧米圏では、アメリカが全体で3番目に多く142名（5.8%）の参加者、次いで11位のフランス35名（1.4%）以下、20位までは欧米系の学生もカナダ、イタリア、イギリス、ドイツなどから多数参加していた。
▼ 東京では、早稲田、千葉大、東大。大阪では神戸、阪大、立命館から多数。
参加学生の在籍大学は、東京では早稲田大学を筆頭に千葉大、東京大学など、大阪では神戸大学、大阪大学、立命館大学など、いずれも国立大学が上位を占める結果となった。全体としては、北海道から九州まで全国の約253の大学から学生が参加していた。東京・大阪の両日ともに参加学生が多かったのは立命館アジア太平洋大学で、留学生の多さと就職意欲の高さがうかがえた。
▼ 1企業あたり平均エントリー数232名。
出展1企業に対し、留学生のエントリーは平均して232名という結果となった。当日は、各企業が個別にブースを出展し、開催時間を区切っての説明会を実施するスタイルを中心に、事前予約した学生との個別面談や、人数限定の講演形式のセミナーを開催したり、学生募集のスタイルは各企業さまざまであった。
■ 出展企業（順不同、敬称略）
株式会社シーエーシー／三菱電機株式会社／ヤマハ株式会社／三菱商事株式会社／ナブテスコ株式会社／株式会社ブリヂストン／ブラザー工業株式会社／旭硝子株式会社／コナミグループ／株式会社シグマクシス／大和証券SMBC 株式会／CCC グループ・株式会社CCC キャスティング／双日株式会社／タマノイ酢株式会社／コニカミノルタホールディングス株式会社／株式会社星野リゾート／スイスポートジャパン株式会社／徳勤華永会計師事務所有限公司／株式会社ゼンショー／積水化学工業株式会社／ヤンマー株式会社／株式会社JDD ワールドマーケティング／株式会社トラックス
■ 運用サイト
─世界をつなぐ就職支援サイト「グローバルリーダー」
【フェア開催の背景】
企業を取り巻く採用環境は、ここ数年、大きく変わりつつあります。これまで、外国人留学生の採用は必要と認識しながらも、受け入れ体制が整わないなどを理由に、二の足を踏む企業がありました。しかし、外国人留学生の日本企業への就職人数は、平成18年には8,272人だったものが、平成19年には10,269人へと約24.1%も増加しており、国籍を問わず優秀な人材を獲得したいという先進企業を中心に、外国人留学生の採用は年々加速しているのが実情です。（平成20年7月 法務省入国管理局発表、平成19年における留学生等の日本企業等への就職状況についてより）
また、経済産業省ならびに文部科学省が協働し「アジア人財資金構想」を立ち上げ、高度専門留学生育成事業として、日系企業に就職意志のある新たに来日する留学生を対象に、大学と企業から構成される産学連携のコンソーシアムを通じて、産学連携専門教育プログラム、ビジネス日本語教育などの教育プログラムを実施しており、平成19年度は新規配置留学生100人/年程度の受け入れを予定しています。
※ 本リリースの詳細はこちらをご覧ください。
ベインキャリージャパン http://www.veincarry.jp/／同社プレスリリースより抜粋・4月7日