「企業情報の開示と組織の在り方に関する調査 2024」第二弾

「企業情報の開示と組織の在り方に関する調査 2024」第二弾 20～30代の離職理由として半数以上が「充分なキャリア構築がされない」にあてはまると回答

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘、以下リクルート）は、「企業情報の開示と組織の在り方に関する調査」を実施しました。第二弾の今回は、人的資本経営において欠かせない視点である、「働く個人にとってのキャリア自律」「従業員の人材開発」の課題について分析しました。第三弾以降は、本テーマにおいてどのような打ち手が考えられるのか、分析・解説をしていく予定です。

解説：HR統括編集長 藤井 薫
調査・分析：HR横断リサーチ推進部 研究員 水野 理哉
日本的雇用慣行の転換を背景に「キャリア自律」の重要性が高まっています。これまでの長期雇用保障に代わる「エンプロイアビリティ（雇用される能力）」を高める責任を、個人と会社が共有し、両者がキャリア開発に向き合い高めていくことは、人的資本経営において重要な視点です。今回の「働く個人にとってのキャリア自律の実態と企業が抱える課題」に関する調査から見えてきたポイントは以下の3つです。

POINT1. 働く個人は「キャリア自律」に対して、期待を感じているが、達成はできていない
働く個人に「キャリア自律」という言葉の印象を聞くと「期待を感じる」「重要な課題であると感じる」が共に約4割。一方、「キャリア自律」ができていると感じている個人は24.0％となりました。期待の高さと達成度の低さ。そのギャップを解消するための、職場の支援が重要です。

POINT2. 約4割の企業が、キャリア対話は中間管理職に任せきり。中長期の対話はわずか16.8％
働く個人の「キャリア自律」への期待を、いかに実現させるか。その鍵となる対話の実態を見ると、「従業員のキャリアに関する対話は現場の中間管理職にほぼ任せている」と回答した人事は42.5％となりました。また、「上司と中長期的なキャリアイメージの対話ができた」と回答した個人はわずか16.8％。「上司の方が多く話す」「既存業務が押し付けられる結果となった」も約3割と、対話の質の課題が明らかになりました。

POINT3. 20～30代の離職経験者の半数以上が、キャリア構築が不充分なことを離職理由に挙げている
キャリアに関する対話の質は、働く個人のエンゲージメントにどう影響するか。調査結果からは、20～30代の直近の離職理由として「充分なキャリア構築がされないと思った」が54.8％にも上ることが明らかになりました。「上司は仕事だけでなく人生を含めた観点でアドバイスをくれた」が17.5％と低いことも、対話の質の課題を示しています。企業は働く個人の「期待が大きいゆえの失望のリスク」を認識し、会社単位・職場単位・個人単位で、一人ひとりのライフ・キャリアの未来展望に向き合う必要があります。

 

■調査概要
「企業情報の開示と組織の在り方に関する調査 2024」
【個人調査】
調査方法：インターネット調査
調査対象：就職活動中の学生、20代～60代の求職者を含む働く個人
有効回答数：1,033
調査実施期間：2024年3月23日～3月25日
調査機関：株式会社マクロミル
【人事調査】
調査方法：インターネット調査
調査対象：採用、人材育成・研修、人事制度の構築や運用を主の業務とする人事担当者
有効回答数：1,038
調査実施期間：2024年3月23日～3月25日
調査機関：株式会社マクロミル

「就業者のキャリア自律・キャリアオーナーシップに関する調査2023」
調査方法：インターネット調査
調査対象：2023年1月時点の19～74歳の就業者・就業意向のある非就業者
有効回答数：10,071
調査実施期間：2023年1月31日～2月6日
調査機関：株式会社マクロミル
 

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（株式会社リクルート ／10月2日発表・同社プレスリリースより転載）