「Works Index 2021」を発表 2021年の働き方を総括
株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘）内の、人と組織に関する研究機関・リクルートワークス研究所は、全国およそ5万人の同一個人の就業実態を毎年追跡調査する「全国就業実態パネル調査（JPSED）」を実施しています。この結果より、日本における働き方を5つの側面から可視化し、独自に評価した「Works Index」を作成しています。このたび2021年の結果がまとまりましたのでご報告いたします。
Works Indexとは
日本における個人の働き方を可視化、そのうえで状態を評価することを目的に、個人が生き生きと働き続けられる状況を理想に作られた指標です。「Ⅰ就業の安定（安定性）」「Ⅱ生計の自立（経済性）」「Ⅲワークライフバランス（継続性）」「Ⅳ学習・訓練（発展性）」「Ⅴディーセントワーク（健全性）」の5つのインデックス（大項目）で構成されます。
＜Topics＞
- 長期無業者の就業が進む一方で、求職活動をせず非就業にとどまる人が増加
- 急速に進展したテレワーク制度や有給休暇取得といった柔軟な働き方は、ゆるやかに拡大継続
- 大きく落ち込んだ仕事にかかわる学び機会は、依然としてコロナ禍前の水準に回復せず
Ⅰ 就業の安定（安全性）
66.5ptから65.9ptに低下（前年比▲0.7pt）
⚫ 就業率はわずかに伸びるも、一部非就業にとどまる人が増える
⚫ 長期無業者の入職が増えるも、短期雇用契約（1年未満）が増加
⚫ 「契約期間の満了」や「解雇」などの会社都合退職が減少
Ⅱ生計の自立（経済性）
70.9ptから70.2ptに低下（前年比▲0.6pt）
⚫ シニア層では就業率が低下し、シニア女性の就業者は収入も減少
Ⅲ ワークライフバランス（継続性）
67.4ptから67.3ptに横ばい推移（前年比▲0.2pt）
⚫ 長時間労働者割合はほぼ横ばい推移も、業種によって濃淡あり
⚫ 雇用者の有給休暇の取得率はゆるやかに上昇
⚫ 勤務場所の自由度が高まる
⚫ 2020年に大きく進展したテレワーク制度の普及は、ゆるやかに拡大継続
Ⅳ 学習・訓練（発展性）
31.0ptから31.2ptに横ばい推移（前年比+0.2pt）
⚫ 2020年に減少した企業における学び機会は、コロナ禍前の水準に戻らず
⚫ 成長につながる仕事の難易度は高まらず
Ⅴ ディーセントワーク（健全性）
58.8ptから58.3ptに低下（前年比▲0.6pt）
⚫ 業務負荷は増えるも、業種で傾向分かれる
＜調査概要＞
調査手法：インターネットモニター調査。調査会社保有の調査モニターに対して調査を依頼。
調査対象：全国15歳以上の男女
調査時期：2022年1月6日～1月31日
有効回収数：56,695名
※第3回調査より、回答者は継続サンプル（昨年からの継続回答者）と追加サンプル（今年の新規回答者）と復活サンプル（2021年調査は回答していない2020年以前調査回答者）の３種類が存在する。
・継続サンプル（昨年からの継続回答者）：44,605名 依頼数：53,981、有効回収率：82.6％
・追加サンプル（今年の新規回答者）：7,210名 依頼数：14,367 、有効回収率：50.2％
・復活サンプル（2021年調査は回答していない2020年以前調査回答者）：4,880名 依頼数：25,055、有効回収率：19.5％
※上記のうち16名は、今年の調査で海外に移住していたため集計対象から除外している。
調査機関：リクルートワークス研究所
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社リクルート／6月21日発表・同社プレスリリースより転載）