全国1,300名のビジネスパーソンを対象に「キャリア資産実態調査」を実施
総合人材サービス・パーソルグループのパーソルプロセス＆テクノロジー株式会社（本社:東京都江東区、代表取締役社長：横道 浩一、以下「パーソルP&T」）は、全国1,300名のビジネスパーソンを対象に「キャリア資産（*1）実態調査」を実施しました。
昨今の新型コロナウイルスの感染症拡大により急速なDX化が迫られるなど、企業を取り巻く環境は大きく変化しています。その変化のなかで、自律的なキャリア形成を社員に求める企業が増えている一方、効果が測れないことが課題となっています。パーソルP&Tは、この課題を解決するべく、本業や複業（*2）を通じて得られた社員のキャリアを可視化し、蓄積するツール『プロテア』を提供しています。この度、『プロテア』に搭載されている「キャリア資産アセスメント（*3）」を基に、キャリア資産の傾向を調査し、その特性や課題が明らかになりました。
（*1）マルチステージの人生を生きるために重視されている「無形資産」のこと。無形資産として代表的なものは、スキル、知識、友人、家族、肉体的・精神的健康、ネットワークなどが上げられる
（*2）副業はメインになる本業が他にあることが前提で、サブとして収入を目的に行う仕事のことを指し、複業は複数の仕事を掛け持ちしながらメイン・サブという序列をあえてつけず「どれも本業」という考え方を指す
（*3）キャリアを形成させる３つの資産項目（生産性資産・活力資産・変身資産）を『プロテア』では独自に要素分解し、各資産の蓄積状況を可視化している。
■調査サマリ
・大企業のキャリア資産が高いのは、働き方改革や人材開発などの効果が影響していると推察する
・情報通信業は全てのキャリア資産が高い傾向にあり、金融業は変身資産が最も高い結果となった
・研究・開発及び営業・販売、経営・役員等 、社外との接点の多い職種はキャリア資産が高い結果となった
・複業実施者のキャリア資産は非実施者と比較し、すべてのキャリア資産項目が約1.2倍高い結果になった
■調査結果
①企業規模別
大企業のキャリア資産が高いのは、働き方改革や人材開発などの効果が影響していると推察する
企業規模別の結果をみると、500名以上の企業でキャリア資産が高い傾向にある。大企業で取り組んでいる働き方改革の推進や、人材開発・キャリア開発などの人事施策の効果が、キャリア資産の形成に関係していると推察する。499名以下の企業においては、社員ひとり一人のキャリア資産の傾向を把握し、個別性の高いキャリア形成の支援を行うことが有効である。
②業種別
情報通信業は全てのキャリア資産が高い傾向にあり、金融業は生産性資産が最も高い結果となった
業種別にみると、情報通信業のキャリア資産が高い傾向にある。金融業界は、活力資産＜ 変身資産＜ 生産性資産と生産性資産が最も高い結果が出るなど、業種によってキャリアに関する課題が異なることが明らかになった。変身資産に課題を持つ業種は、業界を越えた外部とのつながりなど、変身資産形成を促すプログラムを実施することで全体的なキャリア資産の底上げにつながる。
③職種別
経営企画、経営、役員、広報・宣伝、研究・開発、人事、営業・販売等、主に社外との接点の多い職種はキャリア資産が高い結果となった
職種別にみると、経営企画、経営、役員、広報・宣伝、研究・開発、人事、営業・販売等、主に社外との接点の多い職種は、キャリア資産が高い傾向にある。社外との接点が少ない職種においては、越境して学ぶ機会や複業など、社外と接点を持つ機会を創出することで、キャリア資産の向上につながる。
④複業との関係性（複業実施有無）
複業実施者のキャリア資産は非実施者と比較して、すべての項目において約1.2倍高い結果になった
複業経験が、生産性資産、活力資産、変身資産のそれぞれの資産を増加させる機会になっていることがわかった。複業は新たなビジネススキルの獲得や、キャリアにおけるネットワークを構築することができるため、活力資産や変身資産の増加につながっていると推測される。
『プロテア』によって社員のキャリア資産を把握し、課題に応じたキャリア形成プログラムの設計・実施等を支援することでキャリア資産を高め、企業の成長や変革を促進します。
■全国ビジネスパーソンのキャリア資産調査概要
調査期間：2021年3月5日（金）～3月8日（月）
調査方法：インターネット定量調査
調査対象：現在正規雇用で就業している会社員1,300名（男女20～69歳・男女）
1～499名：中小企業／500～999名：中堅企業／1,000～4,999名：大手企業／5,000名～：超大手企業
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※本リリースの調査結果をご利用いただく際は、【パーソルプロセス＆テクノロジー 「プロテア」調べ】とご明記ください。
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社 ／ 8月5日発表・同社プレスリリースより転載）