業務のオンライン化に関する調査結果を発表
総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社 （本社・神奈川県横浜市、代表取締役社長：池田 匡弥、以下マンパワーグループ）は、新型コロナウイルス禍におけるテレワークの導入によりオンライン化した業務に関する調査を、国内のオフィスで就業する20代から50代の正社員を対象に実施しました。
「会議やミーティング」は42.3％がオンライン対応を開始、「捺印・押印」のオンライン化は15.5％
Q：テレワーク実施による業務オンライン化の状況を教えてください。
A：新型コロナウイルス禍において初めてオンライン化となった業務は、「会議やミーティング」（42.3％）が最も多く、次いで「商談や打ち合わせ」（27.5％）「リアルタイムでのやりとり」（22.0％）「セミナーや講習」（15.8％）「捺印・押印」（15.5％）「教育・学習」（14.8％）「飲み会や懇親会」（14.5％）という結果になりました。
＜調査結果より＞
世界的な衛生上の緊急事態に直面したことによるテレワークの導入は、多様な業務のオンライン化のきっかけとなりました。緊急事態宣言から約半年経った今、業務によって「本当に必要なオンライン化なのか」または「リアルでの対面を重視すべきなのか」それぞれの効果検証を実施する必要があります。
リアルで実施するべき業務に関しては、“具体的にどういった安全対策が必要なのか”もう一度見直しをしてみてはいかがでしょうか。安全で衛生的かつ生産的な方法で業務を遂行していくために、必要な安全対策を講じ、必要に応じてオンライン化の導入または継続をすることで新しいWithコロナ時代の働き方が定着するでしょう。
【調査概要】
調査時期：2020年5月27日～5月31日
調査対象：新型コロナウイルスの影響でテレワークを実施している20代～50代の正社員男女
有効回答：400人
調査方法：電子メールによるアンケート
【本件に関するお問い合わせ先】
マンパワーグループ株式会社 広報室
TEL：03-4531-9237(FAX：03-3436-5290) kouhou@manpowergroup.jp
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（マンパワーグループ株式会社 ／ 10月7日発表・同社プレスリリースより転載）