「転職活動における行動特性調査（2020年）」を発表
株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川信行）は、正社員の20代～50代男女のうち、直近1年間（2019年6月以降）に転職活動をした1,600名（※）を対象とした「転職活動における行動特性調査（2020年）」を発表しました。調査結果の概要（一部抜粋）は以下の通りです。
※すでに新しい職場に転職した人（転職者）800名、まだ転職活動を終えていない人（転職活動者）800名
《TOPICS》
- まだ転職活動を終えていない転職活動者が転職活動を始めた理由として「副業や兼業を行える環境が欲しかった」と答えた割合が、すでに転職した人の約3倍
- 「副業可能」と記載のある求人に6割以上が応募意欲を上げている。20代、30代では「在宅勤務可能」も上位に
- 企業ホームページから応募経験のある求職者の5人に3人は動画を視聴
【調査概要】
直近1年間（2019年6月以降）に転職活動を開始し、すでに新しい職場に転職した（転職者）800名と、まだ転職活動を終えていない（転職活動者）800名それぞれに、転職活動を始めた理由を聞いたところ、「副業や兼業を行える環境が欲しかった」と答えたのは転職者で4.3%に対し、転職活動者は12.4%となり、約3倍となった。転職活動を終えていない転職活動者は、すでに新しい職場に転職した転職者よりもコロナ禍の影響を受けている可能性が高く、副業・兼業への意識が高いことが読み取れる。
転職サイトで企業の求人情報を見る際に、「副業可能」と記載のある求人の場合、全体の63.3％が「応募意欲が上がる」と回答した。特に転職活動者においては、すべての年代（20代～50代）で6割以上が「応募意欲が上がる」と回答しており、副業への関心の高さが伺える。また、「在宅勤務可能」に対して「応募意欲が上がる」と回答した割合は、20代で67.2％、30代で60.5％に上り、コロナ禍において柔軟に働ける環境を望む傾向が見られた。
「転職サイト内に動画がある方が応募しやすい」と答えた人は69.2％、「企業ホームページ内での動画を視聴したことがある」人は58.4%となり、転職活動において動画の視聴が徐々に浸透している様子が伺える。文章だけでは伝えることが難しい職場の雰囲気や環境を伝えるには効果的な動画だが、求職者側のデバイス環境により通信制限があるなど長時間の動画は敬遠されるため、視聴者に配慮して動画を配信することが必要である。
【調査概要】『転職活動における行動特性調査（2020年）』
調査期間：2020年6月12日（金）～2020年6月17日（水）
調査方法：インターネット調査
調査対象：正社員として働いている20代～50代の男女のうち、直近1年間（2019年6月以降）に転職活動をされた方 ※調査時点
有効回答数：1,600名（転職者800名、転職活動者800名）
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（株式会社マイナビ ／ 8月20日発表・同社プレスリリースより転載）