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ニュース
企業人事部 その他企業人事部
掲載日:2019/07/04

AIによる生活改善提案、就業時間中の全面禁煙、先進技術の実証を推進~グループの健康推進活動を強化:NEC

NECは、社員がいきいきと働く環境の創造に向けて、健康に対する意識改革・行動変容・定着支援のため、NECグループの健康推進活動を強化します。

本強化では、AIを活用し社員自身がWeb上で健康リスクや生活改善をシミュレーションできる仕組みの提供、就業時間中全面禁煙の推進、専門トレーナーによる定期的な健康イベントの開催、などの活動を行います。
また、NECのヘルスケア事業強化に向けて、ウェアラブルデバイスによる日々のコンディションの見える化や、「MSS嗅覚IoTセンサー」を活用したがんのスクリーニングなど、社員の協力による先進技術の実証も行います。

本強化の具体的な内容は、以下のとおりです。


1.AIを活用した「健診結果予測シミュレーション」の提供
NECの最先端AI技術群「NEC the WISE」の一つである「異種混合学習技術」を活用したソフトウェア「NEC 健診結果予測シミュレーション」を用いて、社員がWeb上で今後の健康リスクや現在の生活を改善した場合のシミュレーションができるサービスをNECグループ社員約7万人に対して提供。 
健診結果の数値の意味について動画で解説した上で、AIが分析した効果の高い生活改善提案や、生活改善を実践した場合の将来予測について分かりやすく表示。個々人が主体的に健康改善の意思を持ち、行動変容することを支援。

2.禁煙の推進
健康増進のために”卒煙”を目指す社員を支援する。そのステップとして就業時間中全面禁煙(外出先含む)を強く推進し、来年度より禁煙外来の本人負担補助およびNEC本社と周辺ビルの喫煙所撤去を実施する。加えて段階的にNECグループ全体での喫煙所撤去(敷地内全面禁煙)を進める。

3.定期的な健康啓発イベントの開催
社員に各自の健康について考え、行動してもらうための機会を提供。NEC本社ビル内に5月に開設したグループ社員向けコワーキングスペース「BASE」(注5)を活用し、専門トレーナーによるストレッチ教室やライフスタイル・禁煙に関するセミナーなどのイベントを定期的に開催。さらに、ビデオ会議の活用による遠隔地からの参加や、家族と共に健康について考えるきっかけの場となるファミリーデーの開催など、多様な参加機会を提供することで、健康の維持・増進への行動を促進。

またNECは、ヘルスケア事業を推進するため、下記先進技術の実証も行います。

  1. ウェアラブルデバイスを活用した健康増進サービス実証
    「感情分析ソリューション」等のNECが提供するヘルスケアサービスを活用し、ウェアラブルデバイスによる日々のコンディションの見える化を実証する。疲労、感情、ストレスなどを可視化することで、効果的な行動変容が可能なサービスの検討につなげる。
  2. 「MSS嗅覚IoTセンサー」を活用したがんのスクリーニング実証
    NECが参画する嗅覚IoTセンサーの業界標準化に向けた活動を行う「MSSアライアンス」などと連携し、がん検診において「MSS嗅覚IoTセンサー」を用いた尿のにおいによるがんのスクリーニングの受容性、可能性について実証を行う。


NECグループは、社員の健康推進のため、2008年度よりNEC Health Innovation 21活動(メタボ対策、ガン対策、メンタルヘルスケア対策等)に取り組んできました。
今回、これまでの取り組みをより発展させ、今後もさらに一層推進するため、「NECグループ健康宣言」を制定しました。


NECグループ健康宣言
Better Condition,Better Life

~一人ひとりのより良い人生、豊かな社会へ~ 

社員とその家族一人ひとりが、
自ら心身のコンディションを整え健康を大切にする文化、
夢に向かってワクワクとした気持ちで働く環境・状態を創造します。
すべての社員の健康や活力を原動力として、豊かな社会の実現に貢献します。


社員およびその家族の健康は、社員一人ひとりの生活基盤であるとともにNECグループにとってもかけがえのない財産です。

NECは、これらの活動を通じて社員のヘルスリテラシーの向上と社員自らが心身のコンディションを整えることを意識した自律的な行動の定着化を支援し、社員および家族の健康をより一層推進して参ります。


<本件に関するお客様からのお問い合わせ先>
NEC 人事総務部 古賀、工藤
電話:03-3798-9202
E-Mail:wellness@spot.jp.nec.com

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(日本電気株式会社 https://jpn.nec.com/ /7月3日発表・同社プレスリリースより転載)

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