ほぼ100％の企業が「入社時の新入社員研修」を実施。実施しているビジネス・スキル研修は「問題解決、課題解決」が6割弱～『人材開発実態調査 2017』：リクルートマネジメントソリューションズ
企業の人材育成を支援する株式会社リクルートマネジメントソリューションズ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：奥本英宏）は、企業の人材開発に関わる組織や施策の変化に対する調査結果、「RMS Research 人材開発実態調査 2017」を発表いたしました。
企業の人材開発に対する取り組みの実態と、今後目指す姿について、その実態を明らかにしました。
【調査結果サマリー】
■第1章「人材開発担当部署の実態とこれから」
・本社の管理部門内では、「専門部署がある」が5割強、人材開発担当者は「3人」が2割弱
・取り組んでいる課題は、「現場の理解と協力を得る」「経営・事業戦略に対する理解」が約9割
・施策内容決定時に重視するものは、「経営ボ－ドの意向」が9割強
■第2章「階層別研修の実態とこれから」
・現在実施している階層別研修は、「新入社員研修（入社時）」がほぼ10割
・階層別研修の企画主体は、いずれの研修も9割以上が本社で企画
・課長クラスの今後特に重視する階層別研修は、「部下の指導・育成力」が8割弱
■第3章「目的・テーマ別研修の実態とこれから」
・実施している目的・テーマ別研修は、「CSR・コンプライアンス強化」が5割
・実施しているビジネス・スキル研修は、「問題解決、課題解決」が6割弱
・カフェテリア教育・選択研修を「実施中」または「実施予定」の企業は4割強
■第4章「人材開発手法のトレンド」
・導入している手法は通信教育が約7割
・ITの利用または今後の利用意向は「PCで実施するEラーニング」が約7割
・IT利用の障害は「自社の情報セキュリティが厳しい」が5割強
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【調査概要】
□調査期間：2016年9月1日～10月31日
□調査対象：
・従業員規模300名以上の企業
・人材開発部門の組織運営や人材開発施策の実施に詳しいミドルマネジャー・ご責任者様
□手法：郵送調査（一部持参）／WEBでの回答受付も併用
□調査内容：
・人材開発部署・担当者の特徴と課題
・人材開発上の課題への取り組み状況
・各種研修の実施実態と課題
・人材開発手法の導入状況
・人材開発におけるIT利用状況
・人材開発の今後の取り組み方針
◆ 本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
(株式会社リクルートマネジメントソリューションズ http://www.recruit-ms.co.jp/ ／3月1日発表・同社プレスリリースより転載）