無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

【ヨミ】チェンジエージェント

チェンジエージェント

チェンジエージェントとは?

「チェンジエージェント」とは、もともと組織開発の領域で使われ始めた用語で、組織における変革の仕掛け人、あるいは触媒役として変化を起こしていく人のことを言います。変革の当事者として、自らそれを指揮すべき立場にある経営者や組織のトップとは一線を画し、むしろその代理人(エージェント)として、変化への対応を余儀なくされる組織のメンバーとの間を仲介し、信頼関係を醸成して、改革を支援・促進する役割を担うのがチェンジエージェントの立ち位置です。したがって、組織開発の知識やスキルを持つ専門人材が適任者といえますが、近年は本来の定義を拡張し、率先して社会や組織を変えようとする人々やリーダー全般を言うことが増えてきました。

掲載日:2016/06/10 更新日:2016/06/08

トップと現場をとりもつ変革の“促進者”
人事部こそ組織変革のエージェントたれ

本来は組織開発論の用語である「チェンジエージェント」という言葉が、日本で一般に使われるようになったのは、2002年に刊行された“経営学の巨人”P.F.ドラッカーの著書『ネクスト・ソサエティ――歴史が見たことのない未来が始まる』の影響だと言われます。ドラッカーは同書の中で「組織が生き残りかつ成功するためには、自らがチェンジエージェント、すなわち変革機関とならなければならない。変化をマネジメントする最善の方法は、自ら変化をつくりだすことである」と説いています。これがきっかけとなったために、「チェンジエージェント=改革者、変革のリーダー」という解釈が広く定着。破たん寸前の企業をV字回復させたらつ腕経営者や革新的な製品・サービスを開発した技術者、困難な問題解決に挑戦する社会起業家といった人々が、チェンジエージェントとして語られることも少なくありません。しかし、そうしたイメージは用語本来の定義とは異なり、必ずしもチェンジエージェントの本質を表していないことには留意が必要です。

端的に言うと、チェンジエージェントの本質は、変革の推進者というより“促進者”です。企業であれば、変革の必要に迫られた時、経営者が率先して会社を変えようとしても、改革には抵抗がつきもの。トップダウンで強引に進めるほど、現場との軋轢(あつれき)は大きくなりかねません。そんな時、両者の間を取り持って、変革を成功に導くのがチェンジエージェントの役割なのです。

したがってチェンジエージェントには、組織開発のノウハウはもとより、心理学や行動科学の知識、トップからパートナーとして信頼されるだけの経営観やビジネスマインド、現場の社員に変革の必要性を納得させるコーチングやファシリテーションのスキルなどが求められます。企業が、それらを持ちあわせた人材を社内に見出すことは容易ではなく、実際には、社外の専門家やコンサルタントが担うことも少なくありません。

しかし、人事領域の世界的権威であるミシガン大学のデイビッド・ウルリッチ教授は、著書『MBAの人材戦略』の中で、“人事部門が果たすべき四つの主要な役割の一つ”として、このチェンジエージェントを挙げています。これからの企業人事はどうあるべきか、その方向性を考える上で、きわめて重要な示唆といえるのではないでしょうか。

企画・編集:『日本の人事部』編集部

人事辞典「HRペディア」

人事辞典「HRペディア」

? このジャンルの新コンテンツ掲載時に通知します このジャンルの新コンテンツ掲載時に通知します
フォロー

無料会員登録

フォローすると、対象ジャンルの新着記事が掲載された際に通知します。
利用には『日本の人事部』への会員登録が必要です。

メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

用語の基本的な意味、具体的な業務に関する解説や事例などが豊富に掲載されています。掲載用語数は1,400以上、毎月新しい用語を掲載。基礎知識の習得に、課題解決のヒントに、すべてのビジネスパーソンをサポートする人事辞典です。

この記事ジャンル 組織開発手法

無料会員登録

会員登録すると、興味のあるコンテンツをお届けしやすくなります。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事を既読にする

無料会員登録

「既読機能」のご利用には『日本の人事部』会員への登録が必要です。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事をオススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

オススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。

「組織開発手法」に関する記事

「組織開発手法」に関する人事のQ&A

組織風土醸成の目的で実施する外部テスト結果の利用目的通知要否

基本的な質問で恐縮です。
当社の一部の部署にて、組織風土の活性化を目的とし、外部業者が実施するテスト(TOEICのようなもの)を受検予定です。
受検は当該部署の組織長の号令で実施するもので、特段の理由...

HRビギナーさん
東京都/ 鉄鋼・金属製品・非鉄金属(従業員数 5001~10000人)
2020/12/14 16:31 ID:QA-0099134 育成・研修 解決済み回答数 2 件

社内アンケートの実施方法について

早速ですが、ご相談させていただきます。

従業員コンプライアンスアンケートを毎年実施しております。
会社PCが貸与されている従業員(営業・管理部門)はWEB方式、
会社PCが貸与されていない従業員(生...

くうたろうさん
東京都/ フードサービス(従業員数 1001~3000人)
2020/10/05 14:11 ID:QA-0097248 労務・法務・安全衛生 回答終了回答数 2 件

グループ会社間での人材交流について

掲題の件、ご相談させて頂きたいです。

グループ会社(弊社含め4社)間での人材交流を今後
取り組んでいきたいと思っております。

【目的】
・繁閑期が各社で異なる為、交流する事で
 一人当たりの仕事量...

NNNゆーさん
愛知県/ 輸送機器・自動車(従業員数 501~1000人)
2023/02/20 17:15 ID:QA-0124005 労務・法務・安全衛生 回答終了回答数 3 件

会員情報追加


メールアドレス
 
氏名

 人

※おおよその数字で構いません

担当する業務と人事経験年数を入力してください

都道府県

※内容はマイページで変更できます

「組織開発手法」に関する書式・テンプレート