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「日本能率協会/JMA」関連のコンテンツ

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ニュース2019/10/21
若手社員の約半数が転職を検討・活動中で転職サイトに登録済み。定年まで勤めるつもりの社員でも6割が転職サイトに登録~『2019年度 入社半年・2年目 若手社員意識調査結果』:日本能率協会
一般社団法人日本能率協会(JMA、会長:中村正己)は、全国の入社半年・2年目を迎えた若手社員400人を対象に、職場や仕事内容に対する考え、現状への満足度を探ることを目的に意識調査を行いました。【調査結果トピックス】1.若手社員の約半数が転職を検討・活...

ニュース2019/09/18
新入社員に期待するのは、コミュニケーション、素直さ、ビジネスマナー~管理者の「新入社員育成」に対する意識アンケート:日本能率協会
一般社団法人日本能率協会(JMA、会長:中村正己)は、企業の「人材育成」を支援する各種研修プログラムを開催しています。このたび、2019年5月~2019年7月に、小会の主催する管理者向けセミナー参加者を対象に、管理者の「新入社員育成」と「自身の取り組...

ニュース2018/08/22
働き方改革の取組みによる変化、「有休取得」「コミュニケーション」は進んでいると感じる一方、過半数が「会議・打ち合わせの時間短縮」が進んでないと回答~管理者の「働き方改革」に対する意識アンケート調査:日本能率協会
一般社団法人日本能率協会(JMA、会長:中村正己)は、企業の「働き方改革」を支援する各種研修プログラムを開催しています。このたび、2017年5月~2018年7月に、小会の主催する管理者向けセミナー参加者を対象に、管理者としての「働き方改革」への意識に...

ニュース2018/04/13
今の気持ちは「新」「挑」「努」ワーク・ライフの両立や社会性を意識し、やりがい・成長感を求める~『2018年度新入社員意識調査【速報】』:日本能率協会
一般社団法人日本能率協会(JMA、会長:中村正己)は、小会が提供する新入社員向け公開教育セミナーの参加者を対象に、仕事や働くことに対しどのような意識を持っているかアンケート調査を行いました。この調査は、2014年度以来、4年ぶりの実施となるもので、3...

ニュース2018/03/22
1人あたり月額1000円で16テーマ300の教育動画を見放題~企業向け動画ラーニングサービス「JEbooster」提供開始:日本能率協会
企業向け人材育成支援を行う一般社団法人日本能率協会(JMA、会長:中村正己)は、動画による教育サービス「JEbooster(ジェイ・イー・ブースター)」を、3月15日より提供開始しました。 このサービスは、株式会社アントレプレナーファクトリー(社長:...

ニュース2018/01/22
「AI・ロボット技術」の進展、期待の半面不安も多く。AI時代に求められるスキルは「コミュニケーション力」が最多に~第8回「ビジネスパーソン1000人調査」【AI・ロボット技術編】:日本能率協会
一般社団法人日本能率協会(JMA、会長:中村正己)は、2013年より全国のビジネスパーソン1000人に対し、職場や仕事に対する考えについて意識調査を行っています。この調査は、働く人びとに焦点を当て、その時々の旬の話題をデータで紹介するシリーズです。今...

ニュース2017/12/19
今年は「新たな地図」型、「働きながら改革」型、「0.35億」型 ~日本経済の進むべき道を、次世代型経営モデルから指し示す「KAIKA Awards 2017」エントリー傾向から見る「KAIKA経営トレンド」:日本能率協会
一般社団法人日本能率協会(JMA、会長:中村正己)は、社会価値を生み出す持続的な経営・組織・人づくり を行っている取り組みを称え、紹介するための表彰制度として「KAIKA Awards(カイカアワード)」を設けています。2017年度は公募による応募組...

ニュース2017/12/06
「有休 取りにくい」「給料格差 なくならない」「残業 減らない」。「働き方改革」を実感していない、8割超~『第8回「ビジネスパーソン1000人調査」【働き方改革編】』:日本能率協会
一般社団法人日本能率協会(JMA、会長:中村正己)は、2013年より全国のビジネスパーソン1000人に対し、職場や仕事に対する考えについて意識調査を行っています。この調査は、働く人びとに焦点を当て、その時々の旬の話題をデータで紹介するシリーズです。今...

ニュース2017/10/25
働き方改革は労働時間関連が主流。鍵は意義明確化とミドルマネジメント ~第38回 当面する企業経営課題に関する調査「日本企業の経営課題2017調査結果」<速報版>:日本能率協会
一般社団法人日本能率協会(会長:中村正己、JMA)は、企業が抱える経営課題を明らかにし、これからの経営指針となるテーマや施策の方向性を明確にすることを目的に、1979年から、企業経営者を対象に、企業経営課題に関する調査を実施しています。今年度は201...

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