ロゼッタストーン・ジャパン、法人部門新体制発足
～現代のビジネス・教育現場で求められる真の語学トータルソリューションを目指す～
オンライン言語学習ソリューション「Rosetta Stone(R)（ロゼッタストーン(R)）」を販売するロゼッタストーン・ジャパン株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：田尻 新吾／以下、ロゼッタストーン・ジャパン）は、2013年6月3日から、法人部門の新体制が発足したことをお知らせいたします。
当社は、2006年の設立以来、「最高のテクノロジーを駆使して語学習得に最適なソリューションを提供すること」を企業理念として掲げ、日本のあらゆる語学問題を解決し、一人でも多くの人が外国語を母国語のように話せるようになることを支援することを目標として、事業展開してまいりました。設立以来、多くの法人及び教育機関からの要請を頂き、ANA、資生堂、KDDI、ソニー、TDK、東芝グループ、トヨタ自動車、日本通運、野村證券、プーマジャパン三菱地所（敬称略、50音順）などの企業および官公庁等を含む約600の法人、そして、国際教養大学、麗澤大学など外国語教育に積極的に取り組む大学をはじめとする約200の教育機関にて、幅広く採用されるに至りました（2013年5月時点）。
昨今では、急激な経済のグローバル化により、日本国内における企業の従業員及び、教育機関での生徒への語学教育のあり方も変化しているのが現状です。特に、最近では、「社内英語公用語化」など、全従業員に英語力を求める事例や、英語検定試験でのハイスコアを保有しながらも、英語でのコミュニケーションが取れない従業員で溢れるといった、英語検定試験の偏重主義による弊害もみられるほか、企業の英語圏以外への海外進出も活発化する中で、英語以外の言語ニーズも高まりを見せるなど、企業及び教育機関のニーズはまさに複雑化・多様化しており、当社に寄せられる事案も急増しているのが現状です。
このような状況の中で、当社が今後より一層、企業及び教育機関などの法人のお客様の語学に関する課題解決をきめ細かくご支援するために、より柔軟かつ、強健な新しい体制の確立が必至と捉え、当社設立から7年目を迎えるにあたって、社内の法人体制を一新し、新体制を発足致しました。
今後については、企業及び教育機関などの法人のあらゆる課題に応えるべく、時代のニーズをとらえた法人向けソリューションを順次展開し、グローバル化する環境に対応した取り組みを加速してまいります。
■ 当社法人部門新体制サービス内容（一部）
・法人事業部門の人員増強とサービス強化
・クライアントサクセスチームによる、語学教育ご担当者様への各種サポート
・導入前の管理者研修、学習目標の設定コンサルテーション、学習プランの作成支援
・導入後の学習目標達成のためのコンサルテーション、学習状況のモニタリング支援
・各種コンサルテーション窓口の創設
■ 法人部門新体制発足にあたって、法人ウェブサイトをリニューアル致しましたので、是非、ご覧ください。
企業・官公庁のお客様 （ http://www.RosettaStone.co.jp/Business/ ）
教育機関のお客様 （ http://www.RosettaStone.co.jp/Education/ ）
■ 「Rosetta Stone(R)（ロゼッタストーン(R)）」について （URL: http://www.RosettaStone.co.jp ）
ロゼッタストーンは、1992年に米国で開発されたオンライン語学ソリューションです。英語以外にフランス語、アラビア語にいたるまで、世界人口の約90%をカバーする合計30言語に対応しており、世界中で500万人以上（2011年時点）のユーザーに利用されています。また、米国国務省をはじめとする政府・公共機関、マリオット・インターナショナル、トムソン・ロイターなどのグローバル企業など、全世界8,000 以上の企業、9,000 以上の官公庁・非営利団体、20,000 以上の教育機関で正式に導入されています。日本においても企業・官公庁等を含む約600 の法人、約200 の教育機関にて幅広く採用されています。
※ロゼッタストーン、Rosetta Stone、ロゴ、その他記載されているロゼッタストーンの標章は、米国Rosetta Stone Ltd. の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
◆ 本リリースの詳細は、こちらをご覧ください（PDF）。
（ロゼッタストーン・ジャパン株式会社 http://www.rosettastone.co.jp/ ／6月3日発表・同社プレスリリースより転載）