労働白書：「AIとVRは働く世界にどのような変革をもたらすのか」
マンパワーグループ、41カ国・地域の雇用主39,000人の調査結果をベースとした労働白書を発表
総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社 (本社・東京都港区、代表取締役社長：池田 匡弥、以下マンパワーグループ)は、 日本を含む世界41カ国・地域の雇用主39,000人を対象に、人工知能（AI）※¹と仮想現実（VR）※²が採用戦略に与える影響を調査した労働白書「AIとVRは働く世界にどのような変革をもたらすのか」を発表します。
※¹ 人工知能（AI）：人間が実現する知覚や知性を、人工的（コンピュータプログラム）に再現すること。
※² 仮想現実（VR）：目の前には存在しない仮想的な空間を、まるで現実かのように体験を得られる技術。
新たな「採用戦略」の時代へ：イマーシブ・テクノロジー※³と人工知能（AI）による職場環境の変化
多国間でのイマーシブ（体験型・没入型）な会議、AIによる採用支援等の最新テクノロジーの進化が、企業のHRライフサイクルに新たな可能性を生み出しています。マンパワーグループのCIO、トマス・チャモロ＝プリミュージクは、「既存のテクノロジーやツール、さらには科学的イノベーションを活用しつつ、今後必要となるかもしれない事柄に柔軟に取り込んでいく、というバランスを保つことが課題となっています。」とコメントしています。
※³ イマーシブ・テクノロジー：『没入型技術』。絵や物語の世界に入り込んだかのような体験を演出でき、劇場やゲームの演出など新たな体験型サービスとして取り入れられている。
誰が最新テクノロジーに期待を寄せているのか
✔ ML、AI、VRなどの最新テクノロジーを既に導入済みもしくは今後3年以内に導入を計画していますか？
「機械学習（ML）※⁴を導入済みか3年以内に導入の計画」と回答したのは、世界平均：72%（日本：43％）です。「会話型AIとその他のAI全般の導入」については、世界平均：71％（日本：42％）と回答しました。VRは、世界平均が65%（日本：35%）の結果となり、世界の企業では、それほど遠くない将来にVRを使用しようとしています。
※⁴機械学習（ML）：コンピュータが与えられた大量のデータを処理・分析することで、ルールやパターンを発見する技術・手法のこと。
✔ 調査結果より
企業（世界平均）は、最新テクノロジーに大きな期待を寄せており、従業員管理や人材採用に活用し始めていることがわかりました。企業の70%が採用活動でAI、VR、MLなどの最新テクノロジーを既に導入済みか、今後3年以内の導入を計画しています。
人材の能力開発：最新テクノロジー（AI、VR、イマーシブ・テクノロジー）によるスキルの変化
✔ イマーシブ・テクノロジーは雇用にどの程度影響を及ぼすと予測していますか？
世界平均の58%（日本：31％）は、イマーシブ・テクノロジーが、従業員の雇用に「多大」に影響すると回答しています。「影響なし」が、世界平均：24％（日本：41%）、「軽微」は、世界平均：13%、（日本：9%）、「わからない」では、世界平均：6%（日本：18%）となりました。
✔ 調査結果より
企業（世界平均）の半数以上が、イマーシブ・テクノロジーにより従業員の雇用が増えると予測していることが分かりました。なお、新たに生まれる仕事の種類と必要とされるスキルは変化しています。
最新テクノロジーが未来の仕事に与える５つのインパクト
1. ChatGPTなどの最新テクノロジーにより、採用担当者だけでなく求職者にとってもチャンスが生まれる
AIを使用して履歴書を審査する企業もあれば、履歴書を書くためにAIを使う候補者もいるでしょう。マンパワーグループの調査では、候補者は就職活動のためにAIを活用することに非常に前向きです。
2. AIにより採用プロセスの一部は変わるが、すべてが変わるわけではない
一部のプロセス（求職者を適切なポジションに割り当てるなど）はそれほど遠くない将来に完全に自動化される可能性があります。その他のプロセス（最終面接など）については、求職者は人と人とのやり取りのほうがよいと考えています。
3. AIは採用プロセスのバイアスを軽減するための有効なツールとなりうる
最新テクノロジーを活用することで、企業は採用からバイアスを排除するという課題に対処可能となり、すべての人が平等にアクセスできるチャンスを生み出すことが可能となります。
4. 最新のテクノロジーは企業が既存の従業員をトレーニングする方法と、新たな人材をどう採用するかを変革できる
場合によっては、メタバースはPowerPointのような従来のデジタルツールよりも効果的なトレーニングとしての提供が可能となり、従業員は研修室での学習に比べてより多くを学ぶことができます。
5. リモート勤務などの多様化する働き方により生まれるデジタル格差をメタバースが解消する
一般的なビデオ通話と比べて、仮想ワークスペースは企業文化をよりリアルに体験でき、世界各国の従業員を結び付けることができます。
【調査概要】
調査時期：2023年4月3日～4月28日
調査対象者：日本を含む41ヵ国・地域の採用担当者
有効回答数：日本国内1,020人、世界41カ国・地域では約39,000人
調査方法：Webアンケートによる調査
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（マンパワーグループ株式会社／ 11月9日発表・同社プレスリリースより転載）