2023年の労働市場動向に関するレポート
総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社 (本社・東京都港区、代表取締役社長：池田 匡弥、以下マンパワーグループ)は、今後の働き方に影響を及ぼす動向と世界で加速する労働市場のトレンドをまとめた労働白書、「新たなるHuman Age-人材の時代-」を発表しました。
グローバル社会にとってテクノロジーは大きな助けとなるが、人間こそが未来を築く
人々はこれまで恒常的に最新のテクノロジーへ適応し、状況の改善に取り組んでいます。世界で発生したCOVID-19パンデミック下、人々が力を合わせることで大きな進歩を成し遂げられました。マンパワーグループの会長兼CEO、ヨナス・プライジングは、「困難な課題を克服するために役立つものは、イノベーション、テクノロジー、人間の創造性を組み合わせることです。」とコメントしています。
働き方に影響を及ぼす４つの動向と、新たなるHuman Age -人材の時代-を推進する14のトレンド
動向① 人口動態の変化
少子高齢化が進む中、多くの国で深刻な人材不足と労働力人口の減少が発生しています。特に成長が著しい業種でスキル不足が顕著となる中、多くのZ世代がDEIB（ダイバーシティ、平等性、インクルージョン、帰属意識）や気候変動などの重要な課題に対し、より厳密な対応を求めています。
トレンド1：2022年11月にマンパワーグループがアメリカ、イギリス、スペイン、イタリア、フランス、北欧、オランダの7,000人の従業員を対象に実施した消費者調査では、88％が、パンデミックによって仕事に求めるものが変化したと述べていますが、55歳以上の従業員で同様の回答したのは65%でした。
動向② 個人の選択肢の拡大
パンデミックによって、多くの従業員にとって柔軟な働き方が可能となり、「仕事と生活のバランスをどのように実現するか」、パラダイムシフト（※1）が発生しています。従業員は働く時間帯や場所、業務の進め方についてより多くの選択肢を求め、在宅勤務による長時間労働を回避したいと考えています。さらに、従業員は単にキャリアアップすることよりも個人的な充足感、学習機会、成長実感といった要素を重視しています。
※1 これまで当たり前だと考えられていたものの考え方や価値観が劇的に変化すること
トレンド５：2022年11月にマンパワーグループが実施した消費者調査では、ミレニアル世代の42%がワークライフ・バランスの改善を求めています。
動向➂ テクノロジーの価値を最大化
革新的テクノロジーと人間ならではの創造性を組み合わせると、広範な経済成長を生み出し、社会課題を克服できます。テクノロジーへの投資が進む中、企業は費用対効果を最大化するために社外の人材を活用しながら、社内のデジタルスキルの醸成に取り組む必要があります。
トレンド12：2022年11月にマンパワーグループが実施した消費者調査では、調査回答者87%が「オフィスに100%出社しての勤務は希望しない」と考えています。そのうち、42%がハイブリッド勤務を希望しています。
動向④ 競争力発揮のための施策
デジタルファーストのグローバル経済では、高いスキルを持つ人材を獲得することが競争力を発揮する上で圧倒的に有利な条件となります。そのような人材は世界中を探してでも確保する必要があります。卓越した人材を発見するのに国境はありません。経済的・地政学的な不確定要素が続く中、他企業と競争して勝利するためには、リスクを管理してレジリエンス（回復力）を高めることも必要です。
トレンド13：マンパワーグループが2022年に実施した人材不足に関する調査において、これまでも高いスキルを持つ従業員の需要は常に高かったものの、現在はさらに需要が高まり、世界中の企業の75%が採用に苦労していると述べています。この比率は過去16年間で最も高い結果です。
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（マンパワーグループ株式会社／ 3月7日発表・同社プレスリリースより転載）