ビジネスパーソンの約7割が、やりがいがあるポジションであれば「転居を伴う転職」を前向きに検討。

ビジネスパーソンの約7割が、やりがいがあるポジションであれば「転居を伴う転職」を前向きに検討。地方企業への転職事例が増加
やりがいを感じる要素に「これまでの経験の還元」「裁量権」「自身の市場価値向上」

Visionalグループの株式会社ビズリーチ（所在地：東京都渋谷区/代表取締役社長：多田洋祐）が運営する、即戦力人材と企業をつなぐ転職サイト「ビズリーチ」は、ビズリーチ会員を対象に、キャリア観や転職に対する意識についてのアンケート※1を実施しました（有効回答数：690）。

■直近1年で85.1％が転職への意欲高まる。魅力的なスカウトをきっかけとした転職検討が約3割
直近1年間で、転職への意欲が高まったと回答したビジネスパーソンは、85.1%となりました。転職理由については、「企業・事業に将来性を感じられなくなったから（48.6％）」が最も多く、「経験・スキルが生かせていないから（45.7％）」「他の産業や業界を経験し、スキルの幅を広げておいたほうが良いと考えたから（27.3％）」が続く結果となりました。また、「今より良いポジション・年収でのオファーが来たから（26.9%）」の回答もあり、企業からのスカウトをきっかけに転職を検討し始めるビジネスパーソンも多いことが分かります。

■即戦力人材65.2％が、やりがいがあるポジションであれば「転居を伴う転職」に前向き
やりがいがあるポジションであれば、転居を伴う転職を前向きに検討すると回答したビジネスパーソンは65.2％となりました。また、転居を伴う転職でも前向きに検討するポジションについて、具体的に含まれる要素をたずねたところ、「年収が高い（60.4％）」という回答が最も多い結果となりましたが、次いで「これまでの経験を還元できる（58.7％）」「裁量権がある（35.8％）」「自身の市場価値を上げられる（34.7％）」が上位となり、年収だけでなくやりがいのある環境に魅力を感じるビジネスパーソンが多いことが分かりました。

2年以上続くコロナ禍の影響により多くのビジネスパーソンのキャリア観が変化するなか、勤務地にかかわらず転職先を検討する人が増加しており、転職の選択肢が広がっていると推測されます。ビズリーチ上でも、地方企業が管理職やITなどの専門職といった即戦力人材を県外から採用する事例が増えています。

■株式会社ビズリーチ 取締役副社長 ビズリーチ事業部 事業部長　酒井 哲也　コメント
社会情勢の変化が激しいなか、ビジネスパーソンの転職への意欲が高まっていることが分かりました。また、総務省発表の2021年の住民基本台帳人口移動報告によると、東京23区が2014年以降初めての転出超過となるなど首都圏からの転居は増加傾向※2にあります。ビズリーチ上でも、地方企業での転居を伴う転職事例は増加しており、これまで以上に個人のニーズが多様化していることがうかがえます。

この流れを自社の採用活動にポジティブに生かすことが重要です。ビジネスパーソンは、特に「年収」「これまでの経験の還元」「裁量権」「自身の市場価値向上」に魅力を感じ、転居を伴う転職にも前向きであることが分かりました。企業は採用ニーズが高まる即戦力人材の採用を成功させるために、スキルや経験に見合った報酬、その企業やポジションだからこそ経験できる魅力を提示しながら、真摯に求職者と向き合っていく必要があるのではないでしょうか。

※1：「キャリア観や転職に対する意識についてのアンケート」
対象：ビズリーチ会員　調査期間：2022年3月29日～2022年4月4日　有効回答数：690
・各比率において、項目によっては端数処理の関係で合計が100％にならない場合があります。
・本調査を引用される際には、「ビズリーチ調べ」と必ずご記載ください。
※2：総務省「住民基本台帳人口移動報告 2021年結果」

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社ビズリーチ ／ 6月6日発表・同社プレスリリースより転載）