人事担当者の78.3％が面接による人材の見極めは困難と回答【リファレンスチェックに関する意識・実態調査（人事担当者編）】
人事担当者のリファレンスチェックの認知度は50.0％
人事担当者の75.5％がリファレンスチェックの実施により、採用ミスマッチの減少を実感
人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木孝二）が運営するリファレンスチェックサービス「ASHIATO（アシアト）」は、人事部に所属する全国のビジネスパーソン400名を対象に、「リファレンスチェックに関する意識・実態調査（人事担当者編）」を実施いたしました。
結果概要①
- 人事担当者の78.3％が面接での人材の見極めは困難と回答
- 採用ミスマッチの原因、最多回答は「面接で相互理解できていない（36.3％）」
結果概要②
- 人事担当者のリファレンスチェックの認知度は50.0％
- リファレンスチェックを実施していない理由、最多回答は「手間、時間がかかる（46.0％）」
結果概要③
- リファレンスチェック活用最多は「管理職候補」職種別TOP3は、「営業系」「管理部門系」「IT・WEBエンジニア」
- リファレンスチェック実施候補者の年収、最多回答は「400万円～600万円未満」
- リファレンスチェックで重要視する項目TOP３は、「人間性」「勤務態度」「コミュニケーション能力」
結果概要④
- リファレンスチェックを実施している理由TOP３は、「採用精度の向上」「最終面接前の見極め」「職歴・経歴の確認」
- 人事担当者の75.5％がリファレンスチェックの実施により、採用ミスマッチの減少を実感
「リファレンスチェックに関する意識・実態調査」解説（担当：小野山）
働き方が多様化し、転職をすることが一般化しつつある近年、「リファレンスチェック」に注目が集まっています。リファレンスチェックとは、経歴照会や身元照会と訳され、採用活動の過程で、候補者の前職での働きぶりや人柄について、候補者とこれまで一緒に仕事をしてきた第三者（前職の上司・同僚など）に問い合わせることです。海外では既に一般的な採用プロセスとなっています。日本でも、外資系企業では以前から実施されることが多く、この流れが国内企業にも広がっています。
今回の調査では、リファレンスチェック実施企業、未実施企業の人事担当者を対象に、採用についての課題やリファレンスチェックの認知度、実際にリファレンスチェックを実施している企業の状況についてお伺いいたしました。
まず注目すべき点として、人事担当者の約8割が面接での人材の見極めは困難と回答しています。そんな中、リファレンスチェックの認知度は50％（未実施企業200名）と、まだHR業界で浸透できていないように感じます。また、実施していない理由としては、手間や時間がかかることについて不安を感じているようです。一方で、実施企業の声を聴いてみると、リファレンスチェックの実施理由には「採用精度の向上」があげられ、面接・履歴書では分からない情報が分かることから、新たな採用方法としてリファレンスチェックを取入れている企業が多いようです。効果についても、75％以上が採用ミスマッチの減少を実感していると回答しています。
最近ではコロナ禍において、表情や目線、感情が読み取りづらいオンラインでの採用選考が増えたという背景もあり、国内の企業でもリファレンスチェックを実施する企業が増えているようです。会社の採用精度を向上させる新たな採用方法として、リファレンスチェックを検討してみてはいかがでしょうか。
調査対象 人事部に所属する全国のビジネスパーソン男女
①リファレンスチェック導入企業：200名
②リファレンスチェック未導入企業：200名
有効回答数 400名
調査期間 2022年3月23日～2022年3月31日
調査方法 インターネットリサーチ
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（エン・ジャパン株式会社／5月17日発表・同社プレスリリースより転載）