「コロナ影響以降の職場の教育・研修」に関する実態調査
- コロナ影響後も教育・研修を実施する職場が約8割、うちオンライン研修は約35%
- オンラインでの新入社員研修は2020年・2021年ともに約13%、2022年では約10%に低下、対面研修との併用が増加
- 効果的だと思う教育・研修の実施方法(対面・オンライン)については、実施者側と受講者側に異なる傾向
アスクル株式会社(本社:東京都江東区、代表取締役社長:吉岡晃)はこのたび、事業所向け(BtoB)サービス「ASKUL」に登録している事業所を対象に、「コロナ影響以降の職場の教育・研修」に関する調査をまとめました。新型コロナウイルスの影響が出始めた2020年以降、職場での教育・研修をとりまく環境は大きく変化しています。その実態を把握するためにASKUL事業リサーチ専門チームが調査、全国1,176の事業所(※1)の回答を得ました。
(※1)BtoBの事業所を対象とし、個人は対象外(企業内個人は含む)
「コロナ影響以降の職場の教育・研修」サマリー
●教育・研修の実施・方法について
- 教育・研修を実施している職場は79.0%
- 教育・研修の方法は、対面型研修が最も多く47.9%、オンライン研修が35.2%
●教育・研修内容について
- 実施者側と受講者側では、希望する教育・研修の種類が異なる
- 職場で実施している教育・研修の種類で最も多いのは、「ビジネスマナー研修」で35.9%
- 受講者側の受講したい教育・研修の種類で最も多いのは、「PCスキル研修」で30.9%
●教育・研修を実施する上での課題
- 教育・研修の課題は、「人手不足」と「ノウハウ不足」が3割を超える
- オンライン研修を行う上での課題では、「実施内容に限りがある」が3割を超える
- 効果的だと思う教育・研修の方法は、実施者側と受講者側で異なる傾向
●新入社員の教育・研修について
- コロナ影響前の2019年4月入社は、ほぼオフラインであったが、コロナ影響が出始めた2020年4月入社は、オンラインが増加。但し、今年の2022年4月入社は、過去2年とは少し違い、「半分以上がオンライン」「ほとんどオンライン」の数値がやや低下、「オンラインとオフライン(対面)が半々」の数値が増加
- 今年の新卒研修の種類では、「ビジネスマナー研修」と「社内ルール研修」の2項目が5割越え
- 新卒社員に対して今後向上させるべきと考えている能力は、「実行力」と「主体性」が4割越え
調査概要
【調査方法】 インターネット調査
【調査対象】 事業所向け(BtoB)サービス「ASKUL」に登録している25超の業種
【調査エリア】 全国
【調査期間】 2022年2月4日(金)~2月11日(月)
【回収サンプル数】 1,176 (実施者側:n=557、受講者側:n=619)
【設計・実施・分析】 ASKUL事業本部 リサーチ&ビジネスサポート
◆本調査の詳細は、こちらをご覧ください。
(アスクル株式会社/ 3月17日発表・同社プレスリリースより転載)
この記事ジャンル
テレワーク、リモートワーク