「DXに関する人事担当者調査」第３弾
「DX人材」を確保するには、 DX推進するための人材育成や確保などを全社で横断的な取り組みにすることが重要に。DX推進指標(※)レベル３以上の実行に差
株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村 吉弘）は、「人的資本経営と人材マネジメントに関する人事担当者調査（2021）」を実施しました。今回、DXに関する項目も聴取しており、第３弾としてまとめましたので、ご報告いたします。
■DX推進ミッション部署・人員の役割の明確さおよび必要権限の付与状況について
DX人材の確保状況で見ると、人材の確保が必要人数以上確保できたグループは、「明確になっていない」が１割強ではあるものの、レベル３以上は43.2％。一方、確保できなかったグループ（少ない・計）を見ると、「明確になっていない」が２割を超え、レベル３以上は23.1％と２割台。
■DX推進に必要な人材育成・確保に向けた取り組み状況について
DX人材の確保が必要人数以上確保できたグループは、「行われていない」が１割強ではあるものの、レベル３以上は53.9％と半数以上。一方、確保できなかったグループ（少ない・計）を見ると、「行われていない」は16.4％で、レベル３以上は31.0％と３割台。
■DX推進のデジタル技術やデータ活用に精通した人材育成・確保に向けた取り組み状況について
DX人材の確保ができなかったグループ（少ない・計）は、「取り組みが行われていない」が17.5％と、確保できたグループの9.2％より高い。レベル３以上を見ると、確保できたグループは56.8％と半数以上であるのに対して、確保できなかったグループは30.6％と大きく下回っている。
■「DX人材」の確保状況から見た「DX」に伴う『リスキリング』の実施状況について
DX人材を必要人数以上確保できたグループは「実施していない」が15.5％で、「実施・計」は72.8％だった。一方、確保できなかったグループは「実施していない」は24.7％で、「実施・計」は64.0％だった。
■解説：HR統括編集長 藤井 薫
DX人材を確保できたグループと、そうでないグループの差は、DX推進指標レベル３以上の実行にあり。 DX推進における経営戦略から人材施策までの明確さ、全社的な実行体制が差に繋がる。
※DX推進指標は、経済産業省の「DX推進指標 ※定性指標」より項目を抽出して聴取した
■⼈的資本経営と⼈材マネジメントに関する⼈事担当者調査（2021）
調査⽬的：⼈的資本経営や⼈材マネジメント等に関する実態を明らかにする
調査⽅法：インターネット調査
調査対象：全国の⼈事業務関与者（担当業務2年以上）
調査期間：2021年10⽉29⽇〜11⽉12⽇
調査回答数：3007⼈
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社リクルート／3月8日発表・同社プレスリリースより転載）