従業員のメンタル不調を早期発見するメンタルヘルス可視化サービス「Weekare」の提供を開始

P&L Associates合同会社（本社：東京都渋谷区、代表：斉藤正樹）は、従業員のメンタルを定期計測し不調の早期発見を可能にしたメンタルヘルス可視化ツール「Weekare（ウィーケア）」を5月27日(木)より本格提供を開始します。
併せて、新型コロナウィルス感染防止などを目的に、様々な企業が導入するテレワーク（在宅勤務）について、管理職・非管理職を対象とした意識調査を2021年4月に実施。その調査結果を公表いたします。

■テレワーク実施に関する意識調査
・社内コミュニケーションは59.8％が「難しくなった・やや難しくなった」と実感

・管理職の約40％は「部下の指示・指導」や「コンディション把握」が難しいと回答
テレワーク実施による社内コミュニケーションへの影響として、47.8％が『やや難しくなった』、12.0%が『難しくなった』と実感しているとわかりました。
「難しさを感じるところ」は、非管理職と管理職いずれも「同僚」「他部署」「仕事以外の社員」とのコミュニケーションと回答。さらに、管理職の約40％が『部下への指示や指導』『部下のコンディション把握』にも難しさを感じていると回答しました。

・テレワークがもたらす変化、非管理職・管理職の4人に1人が「精神的な健康度」や「業務や作業の能率・効率」が「低下」を選択
非管理職には自身について、管理職には部下について、「テレワークはどのような変化をもたらすと思うか」という設問に対し、「精神的な健康度」「業務や作業の能率・効率」は4人に1人が『やや低下する』『低下する』と回答しました。

■アンケート結果について
コロナ禍への対策として加速度的にテレワークが広がった結果、企業内コミュニケーションが低下傾向にあり、特に、仕事のベクトルが多方向となる管理職は、メンタリティや効率性の低下を危惧する意識が顕著となりました。コロナ後も、働き方の多様化に沿ってリモートワーク定着が進む一方、企業は仕事のアサインメント、社内制度、評価体系、メンタルヘルス等において一方的な施策では対応困難な状況が増えるものと予測されます。

【アンケート調査概要】
調査企画：P&L Associates合同会社　　調査期間：2021年4月6日(火)～21日(水)
調査方法：インターネット調査　　　　 有効回答：334名

■従業員のメンタルを定期計測、不調の早期発見する「Weekare」
スマートフォンアプリ、LINE連携機能を追加し5月27日(木)本格提供を開始

【開発背景】
長期化するコロナ禍や働き方改革など、従業員を取り巻く就業環境は急速な変化が進み、コンディション把握が難しい状況となっています。
この対応としてメンタルケアに関心をもつ企業は増加傾向にありますが、「メンタルチェックのノウハウがない」 「個々の従業員まで目が届かない」、回答する側は「項目が多く回答が面倒」などの課題を抱えています。

【Weekareとは】
定期的に従業員のコンディションを把握・アラートの早期発見に特化したメンタルヘルス可視化ツールです。
従業員一人ひとりのコンディションを毎週チェックし、変化の数値化により不調を早期発見、管理者へアラートでお知らせします。
これまでのβ版はメンタルチェック方法がメールのみでしたが、スマートフォンアプリ提供とLINE連携により、回答者の利用環境が整ったため本格提供を開始します。

■Weekareの機能と特長
・回答者が1秒で感覚的に回答できるチェック機能でリアルな回答を収集
・週ごとの計測ができメンタル変化を数値化
・従業員のメンタル不調を早期発見し、管理者へアラートで通知
・従業員数に応じた金額設定、申し込みから最短1日で利用可能

■P&Lは、ウェルビーイングを重視した人事サポートやHRテックを提供します
コロナ禍により様々な社会変化が重なる昨今、チームマネジメントや企業と従業員のエンゲージメント強化策は今後、より複雑化が予測されます。当社は、企業の人事における様々な課題解決ノウハウを持ち、その一つとして、個人の変化をより早く察知する仕組みとして「Weekare」を開発、企業に向け提供しています。人事コンサルティングとHRテックを駆使することで、誰もが働きやすく、心身ともに健全で活躍できるWell-being（ウェルビーイング）な社会づくりに貢献いたします。
 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（P&L Associates合同会社 ／ 5月26日発表・同社プレスリリースより転載）