令和時代の内定者1,121名の「本音」を調査
株式会社ラーニングエージェンシー（本社 東京都千代田区、代表取締役社長 眞﨑大輔）は、2020年度入社予定の内定者1,121名を対象に「内定期間に感じていること」に関してアンケート調査を行い、令和初の新入社員となる世代が「どんなことに不安を感じ」「どんなサポートを会社に求めているか」をまとめました。
＜背景＞
日本の人口が減少する中、日本政策金融公庫が行った「中小企業景況調査（2019年11月）」によると、経営上の不安要素として「人材の不足、育成難」を挙げた企業は59.7%となり、2017年の調査以降高い水準が続いています。
特に、大手企業による初任給の引き上げや早期内定など、新卒社員を確保する動きが加速する中、中小企業における新卒採用は厳しさを増しています。加えて近年は「内定辞退」が多い傾向にあることから、内定者を確実に入社に導くために「内定者フォロー」を重要視する企業が増えています。
そのような中、どういった内定者フォローが求められているのかを探るため、「内定者の本音」について調査しました。
＜調査結果の詳細＞
1.9割以上の内定者がこれからの仕事に高い意気込みを持っている
仕事への意気込みをパーセンテージで問う質問に対して、一番多かった回答は「80%」で29.0％でした。次に「100％」が28.4%、「90%」が20.0％、「70％」が14.7％と続きます。対して「60%以下」と回答した割合はわずか7.9%にとどまりました。何かしらの不安や懸念を抱えてはいるものの、「70％以上」と回答した割合が92.1％に達したことから、高い意気込みを持っている内定者が多いといえるのではないでしょうか。
2.内定者が一番不安に思っているのは「自分の能力」
不安や懸念の6割以上が「仕事についていけるか」
前の質問でこれからの仕事への意気込みが「100%ではない」と回答した内定者に対して、その理由を問いました。一番多かった回答は「自分の能力で仕事についていけるか不安があるから」で半数を超える66.5%、次に「生活や環境の変化に不安があるから」で49.1%となりました。「職場メンバーとうまくやっていけるか不安があるから」は30.1%となり、新しい人間関係よりも自身の能力や環境の変化に不安があることがうかがえます。
一方、「自分の就職活動に納得していないから」と回答した割合はわずか1.9%にとどまり、就職活動への不完全燃焼が仕事への意気込みを下げる理由になることはほとんどないこともわかりました。
3.入社前に最も望んでいるのは「学習機会」
半数以上が「社会人の基礎を教えてほしい」と回答
内定期間中に受けたいサポートに関しての質問では、人間関係構築の機会よりも、スキルや知識を教えてほしいという項目に回答が集まりました。「マナーや仕事の進め方など、社会人としての基礎を教えてほしい」が52.3%で最多となったことから、入社までに基本的な知識やスキルを身につけたうえで仕事に臨みたいという意向が感じられます。
一方、「先輩社員との人間関係を築く機会がほしい（35.5%）」「内定者との人間関係を築く機会がほしい（25.1%）」といった人間関係構築の機会を求める回答は、どちらも3割前後にとどまりました。
また、「会社の組織体制がどうなっているか教えてほしい」「会社のキーパーソンについて教えてほしい」はそれぞれ14.4％、6.4％にとどまり、社会人にとって仕事をスムーズに進めるうえで欠かせない組織や人事の情報について、まだ学生である内定者はそれほど気に留めていない様子もうかがえます。
まとめ
今回の調査から、今年の内定者は仕事への意気込みは高いものの、自分の能力に不安を感じていること、その不安を払拭するためか、事前の知識インプットを求めていることがわかりました。これは、若い世代の特徴でもある「経験前学習」の考え方、つまり「何かをするなら失敗したくない、先に答えを知りたい」という習慣からきているといえます。
また、デジタルネイティブとも呼ばれるこの世代は、スマートフォンやタブレットを持ち歩くことが習慣になっており、ビジネスマナーや仕事の進め方など、社会人としての基礎知識をいつでも調べることができます。しかし、まだ社会人になっていない内定者にとって、多くの情報から必要な情報を取捨選択するのは難しいものです。入社という大切な場面において、より確実な情報を得たいという気持ちが、「社会人としての基礎を教えてほしい」という回答にあらわれたと考えられます。
このような傾向を踏まえると、人間関係の構築以上に、内定者の学習意欲の高さや不安解消に応える「知識やスキルの習得機会」を与えることが、内定者フォロー成功のポイントとなりそうです。
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社ラーニングエージェンシー ／ 2月26日発表・同社プレスリリースより転載）