レンタル家具 環境や施策変化に柔軟対応
オフィス家具をレンタルでまかなう企業が増えている。とくに、従業員数の変化やオフィス移転が多いベンチャー企業で活発なようだ。
ペット関連のスタートアップ企業であるシロップは、オフィス移転の際に椅子12脚をレンタル。購入するより初期費用が抑えられ、社員が増えた際に対応しやすいことがメリットだ。飲食店の集客サービスを手掛けるプロフィット・ラボラトリーは、本社移転の際、使っていた家具が移転先の広さに合わず、ほとんどの家具をレンタルに切り替えた。(日本経済新聞より)
近年は、オフィス環境が働き方に与える影響も注目される。東京大学大学院 経済学研究科 准教授の稲水伸行さんは、企業がオフィスをコストではなく投資と捉えるようになってきたと話す。レンタル家具は、企業がフリーアドレスや立ち会議スペースなど施策を試験導入する際にも役立ちそうだ。個々人で異なる働き方が認められ、オフィスが多様化するにつれ、活用の幅はさらに広がるだろう。
(『日本の人事部』編集部)