自社がダイバーシティに積極的に取り組んでいると感じる方は14％に留まる。職場のダイバーシティ促進に必要なこと、トップ3は「採用の促進」「トップのコミットメント」「公正な評価制度」～『エン転職』ユーザーアンケート：エン・ジャパン

人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木孝二）が運営する「入社後」までを見据えた総合求人・転職支援サービス『エン転職』上で、ユーザーを対象に「ダイバーシティ」についてアンケートを実施し、12,189名から回答を得ました。以下、概要をご報告します。

■調査結果 概要
★ 7割が「ダイバーシティの意味を知らない」と回答。9割がダイバーシティの考え方に肯定的。

★ 自社がダイバーシティに積極的に取り組んでいると感じる方は14％に留まる。もっとも多い取り組みは「女性の採用・活躍支援」、少ないのは「LGBTの採用・活躍支援」。

★ 職場のダイバーシティ促進に必要なことは、「採用の促進」「トップのコミットメント」「公正な評価制度」。

■調査結果 詳細
1：7割が「ダイバーシティの意味を知らない」と回答。9割がダイバーシティの考え方に肯定的。

ダイバーシティとは、女性・シニア・外国人・障がい者・LGBTなど多様性を受け入れ、広く人材を活用することで生産性の向上や市場の多様なニーズに対応しようという考え方のことです。「ダイバーシティという言葉を知っていましたか？」と伺ったところ、70％が「知らない」（聞いたことはあるが意味はよく知らない：51％、知らない：19％）と回答しました。

ダイバーシティの考え方をお伝えした上で、「ダイバーシティの考え方について、大事だと思いますか？」と伺ったところ、95％が「大事だと思う」と回答しました。理由を伺うと、「多様な視点を商品・サービス開発に活かすため」（57％）、「優秀な人材の確保のため」（47％）、「社会的マイノリティに対する就業機会拡大のため」（39％）が上位に挙がりました。

2：自社がダイバーシティに積極的に取り組んでいると感じる方は14％に留まる。もっとも多い取り組みは「女性の採用・活躍支援」、少ないのは「LGBTの採用・活躍支援」。

「自社（離職中の方は直近の前職）では、ダイバーシティに取り組んでいると感じますか？」と伺ったところ、「積極的に取り組んでいる」は14％に留まりました。「積極的に取り組んでいる」と回答した方に、会社で実施されている具体的な取り組みを伺うと、もっとも多かった回答は「女性の採用・活躍支援」（51％）でした。「女性でも仕事をてきぱきこなしているので、男性陣も負けじと頑張っていた」（22歳男性）、「女性ならではの視点があり、新たな気付きがある」（30歳男性）、「女性が多い職場では、女性特有の悩みを相談しやすく、助けられました」（36歳女性）といったコメントが寄せられました。

もっとも少なかった回答は「LGBT（※レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダーなど性的マイノリティ）の採用・活躍支援」（4％）でした。「トイレや更衣室などの環境整備がなかなか進まない」（33歳男性）、「以前にLGBTの方を受け入れたが、同僚の理解は得られても、顧客の理解を得られないケースがあり、働く本人が大変そうだった」（39歳女性）など、課題視する声が寄せられました。

3：職場のダイバーシティ促進に必要なことは、「採用の促進」「トップのコミットメント」「公正な評価制度」。
「職場におけるダイバーシティの促進のために必要なことは何だと思いますか？」と伺ったところ、トップ3は「ダイバーシティを受け入れる採用の促進」（57％）、「トップのコミットメント」（47％）、「ダイバーシティを活かす公正な評価制度の充実」（39％）でした。

【調査概要】
■調査方法：インターネットによるアンケート
■調査期間： 2019年11月29日～12月26日
■調査対象：『エン転職』利用者
■有効回答数：12,189名

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広報担当：大原、松田、清水
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（エン・ジャパン株式会社　https://corp.en-japan.com/ ／1月9日発表・同社プレスリリースより転載）