転職の決め手は「人事」より「配属先の上司」～「リクルートエージェント」 転職決定者アンケート集計結果：リクルートキャリア

株式会社リクルートキャリア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小林 大三）は、転職エージェントサービス『リクルートエージェント』の登録者の方で、転職決定された方を対象にアンケートを行い、1201名から回答を得ました。アンケートの一部である、「入社を決めるにあたって誰から影響を受けたか」の設問について、各属性毎に分析しましたので、ご報告いたします。

【調査結果概要】
・最も回答が多いのは「配属先の上司（44.9%）」で、半数近くの人が回答
・40代以上の回答者は「経営者（35.1%）」の影響も大きい
・配偶者・パートナーがいる回答者の最も多い回答は「配偶者（64.0%）」
・女性の回答者は、周囲の声を参考にしている傾向

1.採用には、配属先の上司による協力が必要
入社の意思決定にあたっては、「配属される職場の職場長・責任者（44.9％）」の影響がもっとも高いという結果でした。また、これは二番目の「入社企業の人事（32.4％）」と比べると10ポイント以上高い結果となっています。

転職者からは、「実業務で必要とされるスキルや技術を確認したかった（ITエンジニア）」「具体的な業務内容やチームの規模等を確認したかった（機械エンジニア）」「転職者でもすぐに馴染める環境か判断したかった（営業）」等の声があげられています。
人事や経営者だけではなく、配属先上司の採用への参加が転職者からは求められています。人事・経営・配属先上司が三位一体となる採用活動が重要です。

2.40代以上の採用は、"経営者"による採用参画が重要
年代別の結果を見ると、40代以上は「配属先の上司（48.0%）」「経営者（35.1％）が高い結果となりました。特に「経営者」については20代、30代と比べて高い数字となっており、会社の将来のビジョンや、事業が社会に与える影響などを経営者と確認した後に、入社の意思決定をしていることが読みとれます。
経験豊富なミドル・シニアの転職決定者が増える傾向にある中、経営者の採用への関与が問われているといえます。

3.配偶者がいる人材の採用は、"配偶者"の状況も考慮したうえでの会話が必要
「配偶者・パートナーがいる回答者（595人）」に限った結果をみると、入社の意思決定にあたっては、「配偶者（64.0％）」の影響が最も高いという結果となりました。転職は家族の生活に与える影響も大きいため、転職先を決意する前には、配偶者・パートナーに相談をしていることが読みとれます。
「転職先が決まった後に家族に話をした結果、反対をされてしまった」という声も聞かれます。転職活動をはじめた段階で家族に相談をしたり会話をしておくことが、転職者にとって納得感のある転職につながるカギであると考えられます。

4.女性の採用は、安心して働ける職場かどうか、社員による説明が求められる
性別ごとの結果を見ると、女性は「入社企業の経営者を除く全ての項目」で、男性より高い結果となりました。これまで実施した調査からも、女性は男性と比べると、「仕事内容」だけでなく「職場環境」や「人間関係」も重視する傾向が強いため、できるだけ周囲の声を参考にしながら、入社を決めていることが読みとれます。
また、出産や育児等、ライフステージによって影響を受けやすい女性も多い現在では、安心して働くことができる制度が整っているかどうかを確認するために、「人事（38.5％）」が高い数字になっていることが考えられます。

【調査概要】
・実施期間：2018年3月27日（火）～3月31日（土）
・調査対象：株式会社リクルートキャリアの転職エージェントサービス『リクルートエージェント』の登録者で、何らかの手段で2017年8月～2018年1月の期間に転職をして、正社員または契約社員として働いている方
・回答数：1,201名
・調査方式：webを使用したアンケート

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◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社リクルートキャリア https://www.recruitcareer.co.jp/ ／6月26日発表・同社プレスリリースより転載）