世界中で70%の人がオフィス以外で勤務していることが明らかに～『フレキシブルな働き方に関する意識調査』：リージャス・グループ
世界100カ国以上1,000都市を超える地域で、3,000拠点を展開する世界最大のレンタルオフィスプロバイダーであるリージャス・グループ（IWG）（日本法人：東京都新宿区、日本代表：西岡 真吾）は、世界96カ国以上、合計18,000人のビジネスマンを対象にフレキシブルな働き方に関する調査を2018年1月に実施しました。
新たに実施されたグローバル調査によると、世界のビジネスマンの3分の2以上（70%、日本では64%）が少なくとも週1日はオフィス以外の場所でリモート勤務をしていることが明らかになりました。さらに、週の半分以上リモート勤務をする人は世界のビジネスマンの半数以上(53%、日本では59%)、週5日、オフィス以外の場所で勤務している人は世界で10人に1人（11%、日本では13%）にのぼることが明らかになりました。これは、企業が自社のオフィススペースを計画する場合に、従業員がオフィスにいることを想定していた時代から、リモートワークを前提として、従業員がどこででも働けるようなよりフレキシブルなオフィススペースへと計画を移行する時期が、一気に加速したことを示しています。
リージャスやSpacesなど、世界有数のワークスペースプロバイダーをグループ企業に持つIWGの今回の調査から、テクノロジーとデジタル化の進化という背景やグローバリゼーション、また従業員自身のニーズの大きな変化に伴い、モバイルワーカーが増加していることがわかります。
リージャス・グループ(IWG)日本代表の西岡真吾は、次のように述べています。「世界中のあらゆる地域の人々にとって、もはや特定のオフィスで長時間過ごす必要はなくなっています。時代は、モバイルワーカーが主体になりつつあります。今回の結果から、日本においても世界と同レベルのモバイルワーカーが存在することが明らかになりました。このワークスタイルの変化は、全世界で、そして日本でもワークスペース環境を大きく転換することになります。企業は今、自社のワークスペースについて、戦略上の利点と財務上の利点を両面から考察を進めています。企業の固定的な不動産の考え方にどのような影響があるか、さらに注視しているところです」
リージャス・グループ(IWG)の調査からは、フレキシブルな働き方を従業員に提供することで、企業が以下のような大きなメリットを認識していることも明らかになっています。
・フレキシブルな働き方は、自社のビジネスの成長を助ける
（世界の89%：2016年の67%から増加、日本の85%）
・フレキシブルな働き方は、自社の競争力を強化する
（世界の87%：2014年の59%から大きく増加、日本の74%）
・フレキシブルなワークスペースは、従業員の生産性を向上させる
（世界の82%：2013年の75%から増加、日本の67%）
・フレキシブルな働き方が、優れた人材の獲得、維持に役立つ
（世界の80%：2016年の64%から増加、日本の80%）
・フレキシブルな働き方が自社のビジネスの収益を最大化する
（世界の83%、日本の76%）
何世代にもわたり、オフィスで働くということは、決まった場所で午前9時から午後5時まで勤務することだと考えられてきました。しかし現在、かつてないほど多くの企業が、全く異なる働き方のモデルを採用し始めています。企業と従業員の双方にメリットをもたらすモデルです。
フレキシブルな働き方によって、通勤時間の削減だけではなく、生産性の向上やスタッフの維持、仕事の満足度や創造性の向上を実現できることが、リージャス・グループ(IWG)の調査から明らかになっています。さらに、企業に対し、財務/戦略上のメリットをもたらしています。
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（リージャス・グループ https://www.regus-office.jp/ ／6月20日発表・同社プレスリリースより転載）