ページ数 330ページ
回答者数 5,022社、5,273人(のべ)
調査時期 2019年3月19日~4月9日
調査方法 Webサイト『日本の人事部』にて回答受付
調査対象 『日本の人事部』正会員
質問数 146問
テーマ 1.戦略人事/2.採用/3.育成/4.評価・賃金/5.ダイバーシティ/6.働き方/7.HRテクノロジー/8.組織活性化

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  • 『人事白書2019』サンプルページ(1.戦略人事)

    ▲1. 戦略人事
    -人事部門と戦略人事

  • 『人事白書2019』サンプルページ(2.採用)

    ▲2. 採用
    ―2019年卒採用のスケジュール

  • 『人事白書2020』サンプルページ(6. 働き方)

    ▲6. 働き方
    ―残業時間削減に取り組む理由

  • 『人事白書2020』サンプルページ(4. 評価・賃金)

    ▲4. 評価・賃金
    ―オピニオンリーダーによる解説

試し読み:調査結果(一部抜粋) ※随時更新します。

主なコンテンツ(目次)

1 戦略人事

  • 01. CHRO(人事担当役員)の存在
  • 02. 戦略人事の定義
  • 03. 人事部門と戦略人事
  • 04. 戦略人事が機能していない理由
  • 05. 戦略人事が機能していない理由の具体的内容
  • 06. 戦略人事を実現するための人事の役割

2 採用

  • 01. 年間採用人数と採用担当者の人数
  • 02. 担当業務
  • 03. 新卒採用の成果
  • 04. 経団連への加盟状況
  • 05. 2019年卒採用のスケジュール
  • 06. 2020年卒採用のスケジュール
  • 07. 2021年卒採用以降の選考スケジュール
  • 08. 就活ルール廃止に伴う変更点
  • 09. 就活ルール廃止に伴う変更の理由
  • 10. 新卒採用での面接回数
  • 11. 新卒採用での面接以外の選考
  • 12. 新卒採用での学生との接点
  • 13. 新卒採用で内定を出すまでの時間
  • 14. 新卒採用選考に要する時間の印象
  • 15. インターンシップの開催期間
  • 16. インターンシップの内容や工夫
  • 17. インターンシップ参加者の優遇
  • 18. 入社後の配属への配慮
  • 19. 新卒採用で高く評価されて入社した人の入社後の評価
  • 20. 候補者へのリアルな情報開示(新卒採用)
  • 21. 入社時の配属希望への対応
  • 22. 中途採用の成果
  • 23. 候補者の経験社数
  • 24. 候補者の転職回数の影響
  • 25. 合否にマイナスとなる転職社数
  • 26. 候補者の応募経路による影響
  • 27. 候補者の応募経路による影響の理由
  • 28. 中途採用で高く評価されて入社した人の入社後の評価
  • 29. 候補者へのリアルな情報開示(中途採用)

3 育成

  • 01. 「人材育成ポリシー」の共通言語化
  • 02. 必要な人材の定義
  • 03. 自社の育成施策の手応え
  • 04. 自社の育成施策に手応えを感じる理由
  • 05. 従業員の育成に関する悩みや課題
  • 06. 内定者フォローに効果的な施策
  • 07. 内定者フォローの施策を効果的だと感じた理由
  • 08. 新入社員研修で重視しているテーマ
  • 09. 新入社員研修のテーマとして重視している理由
  • 10. 新入社員研修の目的
  • 11. 新入社員研修の目的として選んだ理由
  • 12. 若手社員の特徴
  • 13. 研修による若手育成の手応え
  • 14. 研修による若手育成に手応えを感じる理由
  • 15. 入社3年以内に社員が辞める割合
  • 16. 辞めていく若手社員の傾向
  • 17. 若手社員の優位点
  • 18. リーダーシップから連想する言葉
  • 19. リーダーシップから連想した言葉の理由
  • 20. リーダーシップ研修の対象者
  • 21. リーダーシップ研修に期待すること
  • 22. リーダーシップ研修の成果を活用する意識

4 制度・評価・賃金

  • 01. 評価・報酬制度の現在と今後の方向性
  • 02. 評価制度の運用
  • 03. 評価制度の状況
  • 04. 評価項目の重視度(管理職・非管理職)
  • 05. 大卒正社員の初任給(5年前との比較)
  • 06. 大卒正社員の初任給(5年前との比較)変化の目的・背景
  • 07. 高卒正社員の初任給(5年前との比較)
  • 08. 高卒正社員の初任給(5年前との比較)変化の目的・背景
  • 09. 20代正社員の賃金(5年前との比較)
  • 10. 20代正社員の賃金(5年前との比較)変化の目的・背景
  • 11. 50代以上の正社員の賃金(5年前との比較)
  • 12. 50代以上の正社員の賃金(5年前との比較)変化の目的・背景
  • 13. 特定の職種(スキル保有)従業員への処遇
  • 14. 特別な処遇対象となる職種・スキルとその理由
  • 15. 35歳正社員における高業績者・低業績者の賃金水準

5 ダイバーシティ

  • 01. ダイバーシティの必要性
  • 02. ダイバーシティの目的
  • 03. ダイバーシティ推進に向けた取り組み
  • 04. 外国人雇用の状況
  • 05. 外国人社員に任せている業務内容
  • 06. 外国人社員に最も任せている業務内容
  • 07. 外国人社員に求められる日本語能力
  • 08. 外国人社員の3年以内離職率
  • 09. 外国人社員の離職理由
  • 10. LGBTのカミングアウト
  • 11. LGBTのカミングアウト(理由)
  • 12. LGBTの従業員支援
  • 13. 従業員の平均年齢
  • 14. 50代従業員の非管理職割合
  • 15. 高いモチベーションを持つ50代・非管理職従業員の割合
  • 16. 50代の非管理職従業員に期待すること
  • 17. 50代の非管理職従業員へのモチベーション向上施策

6 働き方

  • 01. 残業時間削減に向けた取り組み
  • 02. 残業時間削減に取り組まない理由
  • 03. フルタイム正社員の平均残業時間
  • 04. フルタイム正社員の月間総労働時間推移
  • 05. 労働時間上限の特例超えの割合
  • 06. 労働時間の上限規制対応としての取り組み
  • 07. 残業時間削減に取り組む理由
  • 08. イノベーション創出に向けた取り組み
  • 09. イノベーション創出に向けた今後の取り組み
  • 10. 勤務間インターバル制度の導入状況
  • 11. インターバル時間の長さ
  • 12. 勤務間インターバル制度導入の効果
  • 13. 「兼業」「副業」の承認
  • 14. 「兼業」「副業」で認める就業形態
  • 15. 「兼業」「副業」によるメリット
  • 16. 「兼業」「副業」によるメリットを回答した理由
  • 17. 「兼業」「副業」のための制度以外の工夫

7 HRテクノロジー

  • 01. HRテクノロジーの活用状況と今後の予定
  • 02. HRテクノロジーを活用する上での障壁
  • 03. HRテクノロジーを活用する上で必要な人材の獲得方法
  • 04. 今後活用したいHRテクノロジーのサービス・ツール
  • 05. 今後活用したいHRテクノロジーのサービス・ツールの活用目的・内容
  • 06. 人事関連のデータを分析・活用する上での留意点
  • 07. 今後活用したい人事関連のデータ
  • 08. 今後活用したい人事関連のデータの活用目的・内容

8 組織活性化

  • 01. エンゲージメントが高い状態
  • 02. エンゲージメントの重要性
  • 03. エンゲージメントが重要である理由
  • 04. エンゲージメントが高まることで期待できる効果
  • 05. 自社のエンゲージメントの状態
  • 06. エンゲージメントが高まったことで得られた効果
  • 07. 「エンゲージメントサーベイ」実施の有無
  • 08. 「エンゲージメントサーベイ」実施の頻度
  • 09. 「エンゲージメントサーベイ」作成の主体
  • 10. 「エンゲージメントサーベイ」の回答率
  • 11. 「エンゲージメントサーベイ」実施による効果
  • 12. 「エンゲージメントサーベイ」実施結果の活用
  • 13. エンゲージメントを高めるために行っている施策
  • 14. エンゲージメントを高めるために今後行う施策
  • 15. エンゲージメントを高めていく上での課題
  • 16. 組織開発の目的
  • 17. 組織開発の重要性
  • 18. 組織開発が重要である理由
  • 19. 組織開発の担当部門の状況
  • 20. 組織開発の担当部門
  • 21. 組織開発の担当者が所属する部門
  • 22. 組織開発に取り組むことで期待できる効果
  • 23. 組織開発のために行っている施策
  • 24. 組織開発のために今後行う施策
  • 25. 組織開発を進めていく上での課題
  • 26. 従業員同士の情報共有の状況
  • 27. 情報共有ができていない理由
  • 28. コミュニケーションを取る際のツール
  • 29. コミュニケーション向上のために今後使用する予定のツール
  • 30. コミュニケーションで問題となっている対象
  • 31. 社内コミュニケーションを活性化するために行っている施策
  • 32. 社内コミュニケーションを活性化していく上での課題

オピニオンリーダーによる解説

  • 法政大学大学院 政策創造研究科 教授・研究科長
    石山 恒貴 氏
  • 法政大学 キャリアデザイン学部 教授
    田中 研之輔 氏
  • 立教大学 経営学部 特任准教授
    舘野 泰一 氏
  • 中央大学大学院 経済学研究科委員長・経済学部 教授
    阿部 正浩 氏
  • 法政大学 キャリアデザイン学部 教授
    松浦 民恵 氏
  • PwCコンサルティング合同会社 ディレクター
    北崎 茂 氏

よくある質問

はい、同じです。

本調査結果を転載する場合は、必ず『日本の人事部 人事白書』事務局(support@jinjibu.jp)までお問い合わせください。また、引用する場合は、出典を明記してください。
(表記例)出典:『日本の人事部 人事白書20XX』
※末尾の「20XX」を引用した冊子の年号に置き換えください。

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