新入社員の定着率向上をサポートし人材不足を改善～「クラウドオンボーディングシステム『ジャングル』」3月20日より発売開始：アックスコンサルティング 株式会社アックスコンサルティング（本社：東京都渋谷区、代表取締役：広瀬 元義、以下 アックスコンサルティング）は、新入社員が会社にスムーズに溶け込め、組織内で早期活躍をす...
外国人採用から就労後までトータルサポート～外国人材採用支援サービス『Stay Worker』の提供を4月より開始：Next Innovation USEN-NEXT GROUPの株式会社 Next Innovation（本社：東京都品川区、代表取締役社長：牧 直道、以下、当社）は、外国人材の採用を行う企業に対し、外...
顧問採用経験のある4人に3人の経営者・役員が顧問の働きに満足している一方、顧問に対して改善点があると答えた人が約6割～「自社の顧問採用と顧問へのイメージ」に関する調査：パーソルキャリア 総合人材サービス、パーソルグループのパーソルキャリア株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：峯尾 太郎）が運営する経営顧問の紹介サービス「i-common（アイコ...
約半数の就活生が就職活動準備を「昨年9月以前」にスタート。広報活動開始時点で就職活動に対し不安がある学生の割合は91.9%～「2020年卒 マイナビ大学生広報活動開始前の活動調査」「2020年卒 マイナビ学生就職モニター調査 2月の活動状況」：マイナビ 株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川信行）は、広報活動が開始される3月以前の就職活動生の活動実態を調査した『2020年卒 マイナビ大学生広報活動開...
「働き方改革」の全体像把握から現場の実践まで、これ1冊ですべてわかる～『中小企業の「働き方改革」労務管理をスムーズに変える本』（小岩 広宣：著）秀和システムより刊行 株式会社秀和システムは、小岩 広宣：著『中小企業の「働き方改革」労務管理をスムーズに変える本』を刊行しました。 「法改正のイメージを把握したい」「具体的な対応のポイン...
2023年度の自治体向けBPOサービスの市場規模は5兆2,127億円に成長と予測。住民からの行政に対するニーズが多様化する一方、自治体の人材不足から民間ノウハウや民間資本を活用したアウトソーシングが進む～『自治体向けBPO市場の実態と展望』：矢野経済研究所 株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内の自治体向けBPO（ビジネスプロセスアウトソーシング）サービス市場を調査し、各カテゴリーごとの市場動向、参入企業動...
日本の雇用意欲は、2四半期連続で調査開始期以来最も好調な値～マンパワーグループ雇用予測調査 2019年第2四半期(4－6月期)結果発表：マンパワーグループ 総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社(本社・神奈川県横浜市、代表取締役社長：池田 匡弥、以下マンパワーグループ)は、2019年第2四半期(4－6月期)における企業...
大手企業の働き方改革関連法への取り組みは、「経営層と直接議論」「部門ごとの目標達成率を全社公開」「変形労働時間制の導入」など～ワークス調査レポート「働き方改革関連法」対応実態調査：ワークスアプリケーションズ 株式会社ワークスアプリケーションズ（本社：東京都港区、代表取締役最高経営責任者：牧野正幸、以下 ワークス）は、2019年4月からの働き方改革関連法の施行に伴い、大手企業に...
生活衛生関係営業、人手不足を感じている企業は約4割。従業者の賃金を引き上げた企業割合が調査開始以来、過去最高～『雇用動向に関するアンケート調査結果』：日本政策金融公庫 株式会社日本政策金融公庫は、2018年12月に「雇用動向に関するアンケート調査」（生活衛生関係営業の景気動向等調査特別調査結果2018年10～12月期）を実施しました。調...
シニア人材を「採用したい」都市部で51.4%、地方で55.3%～『中小企業のシニア雇用に関する調査』：あしたのチーム AIを活用した人事評価クラウドで中小企業の働き方改革をおせっかいする株式会社あしたのチーム（本社：東京都中央区、代表取締役会長：髙橋恭介、以下「あしたのチーム」）は、中小...
「体験する」「知る」「備える」という3つのプログラムによる多面的な防災教育を支援～『地震ザブトンを活用した役職員向け震災研修サービス』を提供開始：ＳＯＭＰＯリスクマネジメント ＳＯＭＰＯリスクマネジメント株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：布施 康、以下「ＳＯＭＰＯリスク」)は、企業の役職員の方々が大規模地震対策への理解を深め、地震を...
「健康経営優良法人」認定等、企業の健康経営を保険とアプリで徹底サポート～東大ＣＯＩとの提携による「健康経営支援型商品」を開発・提供：三井住友海上火災保険 ＭＳ＆ＡＤインシュアランス グループの三井住友海上火災保険株式会社（社長：原 典之）ならびにあいおいニッセイ同和損害保険株式会社（社長：金杉 恭三）は、健康寿命の延伸を支...
健康経営に対する認知度、2割未満にとどまる。所属企業の「健康経営」の実施状況、約半数は実施なし～『健康経営に関する認知度調査』：アデコ 人財サービスのグローバルリーダーであるアデコグループの日本法人で、総合人事・人財サービスを展開するアデコ株式会社（本社：東京都港千代田区、代表取締役社長：川崎健一郎、以下...
2019年2月の転職求人倍率は前月比±0ポイントの2.13倍。求人数は4カ月ぶりに最高値を更新、2019年度も転職市場は活況の見込み～「doda 転職求人倍率レポート」：パーソルキャリア 総合人材サービス、パーソルグループのパーソルキャリア株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：峯尾 太郎）が運営する転職サービス「doda（デューダ）」は、2019...
派遣会社へ応募後「登録に行かなかった経験がある」人は62.0％。不満・辞退理由 第1位は「応募した仕事と別の仕事を紹介されたから」～『派遣就業の実態調査』：ディップ 総合求人情報サイトを運営するディップ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO：冨田英揮、以下ディップ）が運営する、ディップ総合研究所は、自社で運営するアルバ...
震災後の帰宅困難に備え マニュアル作成や備蓄計画を 「いつ起きてもおかしくない」と言われている、首都直下地震や南海トラフ地震。東京都による首都直下地震などの被害想定では、都内で最大517万人の帰宅困難者が出るとされる。実際...
同性パートナーがいる社員向けに、福利厚生制度を拡充～男女の婚姻関係がある社員と制度を同一化：エン・ジャパン 人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木孝二）は、これまで男女の婚姻関係がある社員のみに提供していた福利厚生制度を、同性パー...
特定技能外国人 監督指導を強化へ 法務省から情報収集 厚労省 厚生労働省は、４月１日に施行する改正出入国管理法に対応するため、事業場に対する監督指導などの充実・強化に取り組む構えである。特定技能の在留資格で入国した外国人を雇用した事...
3.11から8年、策定したBCPが機能した企業は1.7倍に増加。風水害を想定したBCPは増加傾向続く～『東日本大震災発生後の企業の事業継続に係る意識調査（第5回）』：NTTデータ経営研究所 株式会社ＮＴＴデータ経営研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：川島 祐治）は、ＮＴＴコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（本社：東京都品川区、...
VRを活用した研修コンテンツを直感的な操作で制作し、研修を実施できるサービス～VRクラウド「スペースリー」、VR研修事業を4月より提供開始：スペースリー どこでもかんたんVRのクラウドソフト「スペースリー」は、2019年4月よりVR研修事業を月額68,000円より提供開始します。これまで飲食分野では株式会社すかいらーくホー...
