FeelWorks、中小企業の人事の方必見早期離職・メンタル問題にも!
ドラマで学ぶ「働く人のルール」公開研修開講
人材育成・組織活性化コンサルティングを行う株式会社FeelWorks(本社:東京都中央区、代表取締役:前川孝雄)は、社会人としての基本や人間関係づくりなど、会社で働く「暗黙知」を、ドラマ教材を使ったケーススタディで学ぶプログラムの公開研修を提供いたします。
昨今では、20代会社員の4人に1人が「自分の会社はブラック企業」と感じています(連合総研「第26回 勤労者短観」より)。また、若手社員の早期離職やメンタルケアの問題も深刻化するばかりです。
その背景には、少子化、ゆとり教育、インターネットの普及、社会の成熟化など、様々な環境要因によって、現代の若者は、世代や価値観の異なる人たちとの競争やぶつかり合いになれていないこと。一方、ビジネス社会では、バブル崩壊以降、競争が激しくなり続けてきたため、新入社員など若手は入社後ギャップに衝撃を受けやすくなっていること。さらには継続的な新卒採用が途絶えたり、非正規雇用者も増えてきたため、職場には年の近い同期や先輩社員がおらず、かつ上司はブレイングマネジャー化しており、企業も新入社員の戸惑いや悩みを受け止められなくなってきていることがあげられます。早々に着手すべき課題は、社会人としての基本や人間関係づくりなど、従来ならば現場OJTを通じて教えられた「働く人のルール(暗黙知)」の教育です。ビジネスマナーや業務知識は必然的に学べますが、暗黙知は意図的に教えなければ、ますます本質的な人材育成はできません。この講座では、この課題にフォーカスし、ありがちなケーススタディをドラマ視聴で追体験させ、体系的に若手社員の心構えと自分で考えて行動する姿勢を鍛えていきます。
この公開研修は、この課題にフォーカスし、これまでの「暗黙知」をドラマ視聴することで、経験が少ない内定者や新入社員、日々の生活に疑問を持ち始めた若手社員にもイメージしやすくなっています。すでに、各企業様にご案内させて頂いておりますが、受講対象が少ない企業の皆様や、内定が出た学生に、社会人としての自覚を促したい就職支援スタッフの皆様のご要望に対し、公開研修をご用意いたしました。様々な立場の若手が、交流を図りながらグル―プワークを進めることで、より深い理解を得ることが可能です。
FeelWorksでは、今後も絆を紡ぎ希望を育む組織づくりを通して社会に貢献できるプログラムの提供を目指してまいります。
【プログラム名】
ドラマで学ぶ「働く人のルール」公開研修
【受講対象者】
内定者・新入社員・若手社員
【プログラム内容】
●1日版
全10講のテーマから3つのテーマを選び、ワークを通じて深く理解を促す
●2日版
全10講のテーマから6つのテーマを選び、ワークを通じて深く理解を促す
※10講のテーマ一覧
1講 【社会人のキホン】電車遅延での遅刻は不可抗力と済ませられるのか
2講 【職場ライフ】職場での私用はどこまで許されるのか
3講 【出世・キャリア】やりたい仕事とギャップのある仕事をどう捉えるべきか
4講 【人間関係】相性の良くない先輩とのコミュニケーションはどうするか
5講 【上司】忙しそうで仕事を教えてくれない上司は何を考えているか
6講 【会議・打ち合わせ】なぜ会議での頑張ったプレゼンが受け入れられないのか
7講 【飲み会・イベント】時間外の飲みニケーションをどう捉えるべきか
8講 【理不尽・ギャップ】なぜ仕事を増やされても残業が認められないのか
9講 【給料・お金】若手にとってお給料そのものより大切な報酬は何か
10講 【働く目的】人が本当に働きがいを感じられる仕事とは何か
詳細は、ドラマで学ぶ「働く人のルール講座」ご案内ページを参照
http://www.feelworks.jp/service/service08.php
【ドラマ映像サンプル】
www.feelworks.jp/img/top/hatarakumovie.wmv
【教材・テキスト】
書籍『あたりまえだけどなかなかわからない 働く人のルール』(明日香出版社)
オリジナルワークシート
【講師】
(株)FeelWorks 講師陣
若者のキャリア支援はもちろん、上司へのマネジメントやコーチング研修を行う経験豊富な講師が「若者」「先輩・上司」双方の視点を解説しながら研修を実施いたします。
【サービスに関するお問い合わせ】
(株)FeelWorks 中村 TEL:03-6206-2771 E-mail:info@feelworks.jp
【プレスリリースに関するお問い合わせ】
(株)FeelWorks 豊田 TEL:03-6206-2771 E-mail:pr@feelworks.jp
(株式会社FeelWorks http://www.feelworks.jp/ /3月20日発表・同社プレスリリースより転載)