総合人材サービスのインテリジェンス
スマートフォン、タブレットPC導入企業向け専門人材サービスを開始
スマートフォン、タブレットPCアプリ開発・導入支援のジェナと業務提携
~両者のノウハウ、人材供給力で「スマートフォンスペシャリスト」を育成し人材提供~
総合人材サービスの株式会社インテリジェンス(本社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員:高橋広敏)は、スマートフォンやタブレットPC向けのアプリケーション開発、導入支援サービスを提供する株式会社ジェナ(本社:東京都千代田区、代表取締役:手塚康夫)と業務提携することを発表します。
インテリジェンスのITソリューションサービスがもつ、約1,000人のITエンジニアの人材供給力に、ジェナのもつ、スマートフォンやタブレットPC向けのアプリケーション開発、導入支援の豊富な実績を用いた教育プログラムを活用し、スマートフォン(iPhone、Android、BlackBerry)やタブレットPC(iPad、Android)に代表される、スマートデバイスのセールス、企業への導入支援における専門人材を育成。スマートデバイスを自社に導入する企業や、その導入支援を行う企業を中心に専門スキルを持つ人材の提供を行います。
スマートデバイス導入の専門人材に特化した人材サービスは、業界初の試みです。年間で300~400人の専門エンジニアを育成、200名の提供を目指します。
【 サービス概要 】
本サービスでは、企業へのスマートデバイス導入、運用に特化したスペシャリストをチーム組成し、スマートデバイスのカスタマーサービス業務や、企業への導入時における個別セットアップ業務など、顧客のニーズに即した業務に必要な専門人材を提供します。
インテリジェンスで雇用したITエンジニアは、スマートデバイスビジネスに求められるスキル別に4グレードに分かれた教育プログラムにて知識を習得。このプログラムを通じた育成により、企業からの依頼を受け、最短2週間で専門人材を育成、提供できるほか、企業のニーズに合わせ、教育プログラムのカスタマイズも可能。企業のニーズに応じた専門人材を、最短で提供することができます。
【 サービス開始背景 】
― スマートフォン、タブレットPCを導入する企業の急速拡大
スマートフォン(iPhone、Android、BlackBerry)やタブレットPC(iPad、Android)に代表されるスマートデバイスの普及に伴い、スマートデバイスを営業活動や社内のコミュニケーション活性化、生産性向上に導入する企業が急速に増加しています。スマートデバイスは、PC並みのアプリケーションをいつでも使用できる利便性とビジネスへの展開のしやすさから、現在、多くの企業において導入検討が進められています。
― スマートデバイス導入、運用における専門人材の不足が課題
企業におけるスマートデバイス導入の重要性が認識されつつある一方、企業へのスマートデバイス導入および運用に関する専門知識をもつ人材が企業内に存在しないことが各社の課題となっています。採用市場をみても、この専門スキルとノウハウを持つ人材が不足しているうえに、専門人材を育成するための体系立った教育システムが整備されていないのが現状です。さらに、ITエンジニアの慢性的な人手不足が重なり、導入に向けて十分な人材の確保ができないことが、業界全体の課題となっています。
※ サービス概要図、スマートフォンスペシャリストのスキルレベル定義は、こちらをご参照ください。
【 株式会社ジェナについて 】
株式会社ジェナはモバイルの利用による持続可能で豊かな未来の実現を目指して2006年3月に設立されました。法人向けに特化したiPhone、iPad、Android、BlackBerryを対象としたアプリケーションおよびソリューションの企画、開発および導入支援サービスを展開しています。
【提供サービス:iPhone/iPad/Android/BlackBerryを対象としたアプリケーションおよびソリューションの企画/開発/コンサルティング/導入支援サービス、PC/モバイル/スマートフォン向けウェブの制作/開発/運用/コンサルティングサービス】
【 株式会社インテリジェンスについて 】
総合人材サービスの株式会社インテリジェンスは、ブランドスローガン「はたらくを楽しもう(TM)」のもと、誰もが前向きに仕事と向き合える社会の実現を目指し、求職者と企業に向けた幅広いサービスを提供しています。 【提供サービス : DODA 人材紹介、DODA 求人情報、エグゼクティブサーチ、ファッション業界専門人材紹介、就職支援・採用支援、人材派遣、IT ソリューションサービス、BPO サービス、「an」サービス、「salida」サービス、組織・人事コンサルティング】
◆ 本リリースの詳細はこちらをご覧ください。
株式会社インテリジェンス http://www.inte.co.jp/ /5月31日発表・同社プレスリリースより転載