就職活動で求めている企業情報に関する意識調査を実施

～求職者の46.1％が「企業実態が不透明」で応募・内定承諾を回避～

株式会社ファングリー（所在地：東京都渋谷区、代表取締役：松岡 雄司）は、企業へのエントリーや内定を見送った経験のある求職者を対象に、就職活動で求めている企業情報に関する意識調査を実施しました。その結果をレポートします。

アンケート調査の概要
深刻な人手不足が続く採用市場において、求職者は給与などの「条件面」だけでなく、その企業で働く自分をどれだけ具体的にイメージできるかという「実態」を重視しています。
しかし、多くの企業では「どのような情報が志望度に影響するのか」「SNSや動画をどう使い分けるべきか」といった明確な戦略を持てないまま、断片的な発信に留まっているのが現状ではないでしょうか。

本調査では、エントリーや内定を見送った経験を持つ求職者の行動心理を深掘りし、情報不足が招く「見えない機会損失（ステルス離脱）」の実態や、外部メディアでの「企業実態の検索行動」、生成AIがもたらす情報収集の変化など、現代の採用広報が直面している課題と、成果につながるマルチチャネル発信のポイントを定量的なデータから明らかにしています。
本調査を通じて、企業が求職者に「選ばれる」ための情報発信を行い、採用成功を勝ち取るためのヒントを見つけていただければ幸いです。
 

調査結果サマリー

• 求職者の46.1％が「実態がわからない」ことを理由に応募や内定承諾を見送り。 条件が合致していても、実態の解像度が低い情報は「ステルス離脱」の決定打になることが判明。
• 求職者の72.8％が、公式サイトの情報不足を補うためにSNSやクチコミサイトで検索。企業のコントロールが及ばない領域での評判が、成否を左右している実態が浮き彫りに。
• 約4人に1人（22.6％）が「採用広報の停滞（情報の更新不足）」を理由に検討候補から除外。常に「組織の今」を発信し続ける採用広報の継続性が信頼獲得の最低ラインに。
• 20〜30代の若手層ほど、SNSや動画による「非言語情報」を重視。 採用サイトで公式情報を確認し、SNS等でリアルを探す多面的な情報収集が常態化している。
• 求職者の7割以上が、企業調査において生成AIの回答を参考に。 AIの学習元となるWeb上の情報資産の質と量が、AI時代の採用ブランディングを左右する。

調査結果の詳細（一部抜粋）

【採用における“見えない”機会損失】約半数が「判断材料不足」を理由に応募前後に離脱
条件が概ね合致していても、企業が発信する情報だけでは「実態がわからない」という理由で応募や内定を見送った経験がある求職者は46.1％にのぼりました。離脱のタイミングはエントリー前が最多ですが、選考途中や内定後に離脱した求職者も一定数存在しており、全フェーズにおいて不安を払拭する情報提供が欠かせないことがわかります。

【情報の質】定型的な「きれいごと」や「抽象的な言葉」が不信感の源に
企業が発信する情報に不足や不安を覚えた理由として、「内容が定型的できれいごとのように感じた（34.2％）」「抽象的な言葉が多く、魅力が伝わりづらい（29.6％）」の2項目が約6割以上を占める結果となりました。「風通しの良い職場」などの根拠となる具体的なストーリーを伴わない抽象的なメッセージは、求職者にとって説得力のないものとして映っています。

【採用サイト外への情報探索】7割超がSNS等へ流出。注目ポイントは「社風」から「条件」まで多角化
企業の公式サイト・採用サイトで実態が掴めない場合、72.8％の求職者がSNSやクチコミサイトでの外部媒体で検索しています。なお、求職者が企業に求める情報発信のポイントは「社風（40.3％）」だけでなく、条件面やキャリアパス、多様な働き方など多岐にわたっており、これら広範なニーズに応える「網羅的な情報提示」が応募時の途中離脱や、求職者と企業のミスマッチを防ぐ鍵となります。

【運用リスク】採用広報を放置すると「検討外」に。情報の鮮度不足が招く致命的な脱落
採用広報の更新停滞は「採用に消極的（41.5％）」「実態隠蔽への不安（24.3％）」といったネガティブな印象を招きます。さらに調査の結果、約4人に1人が応募検討候補から外れると回答しており、情報のアップデート（鮮度）こそが歩留まりを改善するための最優先事項であることが示されました。

【調査概要】
調査概要：売り手市場で求められる「採用広報」のあり方に関する意識調査
調査エリア：全国（47都道府県）
調査対象者：2025年1月以降に就職・転職活動を行った全国の求職者（男女）
調査期間：2026年1月
調査手法：インターネットリサーチ
有効回答数：412名
 

◆本調査の詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社ファングリー ／2026年2月4日発表・同社プレスリリースより転載）