無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

ニュース
人事サービス 人材育成・研修
掲載日:2024/09/19

人材育成における課題に関する調査

企業の人事・育成担当者、「育成戦略」「データ活用」に課題感

グロービス「GLOPLA LMS」、人材育成における課題に関する調査を実施
株式会社グロービス(東京都千代田区、代表取締役:堀義人)が提供する学習管理システム「GLOPLA LMS(Learning Management System)」は、人材育成業務の従事者を対象に「人材育成における課題」に関する調査を実施しました。
本調査から、人材育成業務に携わる社員にとって、「育成戦略」「データ活用」が課題となっていることが明らかになりました。

<背景>
近年、「人的資本経営」に対する注目がますます高まっています。2023年3月期から、有価証券報告書において人的資本情報の開示が義務化され、人的資本経営の取り組みが本格的に始まりました。しかしながら、企業によってその取り組み状況には差があります。
人的資本経営の中でも、社員のスキル・能力開発は重要な要素ですが、なかなか推進が進まないケースも多くみられます。そこでGLOPLA LMSは、人材育成に携わる人がどのような課題に直面しているか、調査しました。

<調査結果サマリー>
・人材育成業務上の課題、上位は「育成戦略」「データ活用」に集中
・「人材育成業務上の課題解決、検討したことがない」が約3割、理由は「時間が無い」

<調査結果詳細>
・人材育成業務上の課題、上位は「育成戦略」「データ活用」に集中
人材育成業務に携わっていると答えた500名に対して業務上の課題を尋ねたところ、「中長期的な育成戦略」(35%)に続き、「データの分析」「短期的な育成戦略」「人材データの一元管理」「データの収集」が上位となり、「戦略」「データ活用」が課題となっていることが明らかになりました。

人材育成におけるデータには、研修効果、公募活性施策の有用性、社員の学習ニーズなどに関するものが挙げられます。こうしたデータを収集し分析することは、戦略を立てることはもちろん、戦略の方向性が間違っていないかを把握し、よりよい方向へと軌道修正してくために不可欠であると言えます。

「戦略」および「データ活用」に関する項目が上位を占めたことからは、多くの企業で、そうしたデータの活用と戦略立案・実行がかみ合いにくい状況が伺えます。

・「人材育成業務上の課題解決、検討したことがない」が約3割、理由は「時間が無い」
人材育成業務上で感じた課題に対する検討状況を聞いたところ、過半数は検討をしている一方で、約3割が検討したことがないという回答でした。さらに、解決を検討したことがないと回答した人に対してその理由を尋ねたところ、「現行の業務負荷が高く、人材育成に十分な時間を割くことが難しいため」が34.3%となりました。

また役職別でみると、材育成業務に携わる人の中でも「課長・係長・主任」(あるいは、それに相当する役職)のにおいて、人事育成上の課題解決を検討したことがない人が多いという傾向が顕著に見られました。その理由について、「課長・係長・主任」の中で特に多かったのが、「現行の業務負荷が高く、人材育成に十分な時間を割くことが難しいため」で、全体傾向よりも高い39.7%でした。

企業の人材育成推進のためには、特にミドルマネジメント(中間管理職)の役割を担う課長・係長・主任層において、課題解決に取り組める状態をつくることが重要であることが伺えます。

■ 事業責任者コメント
仲川 顕太
株式会社グロービス
グロービス・デジタル・プラットフォーム GLOPLA事業開発室 事業責任者

今回の調査から、人材育成に携わる多くの方が、人材育成戦略やデータの活用に課題を持っていることがわかりました。
日本の人材育成においては、中長期の企業経営を支える「戦略人事」が長年求められています。しかし、①経営層からのサポートの不足 ②時間の不足 ③戦略立案スキル・データ分析スキルの不足 ④データの不足 が障壁となり、実現に至っていません。特に時間の不足については、「人材育成に課題を抱えながらも、解決の検討をする時間すらない」という人事・育成担当者が一定数いることが、今回の調査で明らかになりました。

グロービスが3年前にGLOPLA LMSの提供を開始したのは、まさに、企業の人材育成におけるこれら“4つの不足”を解決するためです。
GLOPLA LMSは、人事・育成担当者の業務の8割を占めるとも言われるオペレーション業務の効率化、および育成に関するさまざまなデータの蓄積を可能にします。さらに、人材育成に30年以上の実績を持つグロービスの知見を活かし、戦略人事の実現に向けて、データの分析並びに中長期の育成戦略策定を支援させていただきます。
 

<調査概要>
調査期間:2024年3月19日~3月25日
調査方法:インターネット調査
調査対象:従業員希望300名以上の企業に所属する、「社員の育成」に関わる方
調査人数:500名
モニター提供元:株式会社クロス・マーケティング

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
(株式会社グロービス /9月11日発表・同社プレスリリースより転載)

この記事ジャンル 人材育成概論

無料会員登録

会員登録すると、興味のあるコンテンツをお届けしやすくなります。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事をオススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

オススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。