働く女性の健康課題および企業の支援制度に関する調査
約8割が困りごとを抱えながら仕事に向き合う女性の実態があり、職場における性差への理解の必要性を呼びかけ
オルガノン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：櫻井亮太、以下、オルガノン）は、3月8日の「国際女性デー」に合わせて、従業員1,000名以上の企業（大企業）に勤務する20～60代の男女516名を対象に「働く女性の健康課題および企業の支援制度に関する調査」を実施しました。調査結果は以下の通りです。
■ 女性の約8割が女性特有の症状による困りごとを抱えながら仕事をしている
調査に参加した女性の75.6％が女性特有の症状による困りごとを抱えていると回答しました。そのうち66.2%は3つ以上、30.3%は6つ以上の症状を抱えており、多くの女性が多様な困りごとと向き合いながら仕事に従事していることがわかりました。トップ５は「腹痛（42.2%）」「イライラ、感情的になる（37.2%）」「やる気がでない、疲労感（34.1%）」「頭痛（29.8%）」「不眠・日中の眠気（28.7%）」で、身体的症状から精神的症状まで多岐にわたりました。
■ 女性特有の困りごとを抱える女性のうち約7割が仕事に支障をきたさないよう普段から努力している
困りごとを抱える女性のうち71.8%が健康管理や働き方など何らかの工夫を行っていると回答しました。健康管理の工夫で主なものは「月経周期の把握（32.3%）」「婦人科受診（18.5％）」「基礎体温の測定（13.8%）」、働き方の工夫は「有給休暇の取得（30.3%）」「在宅勤務/フレックス勤務（21.5%）」「仕事の前倒し進行（11.3%）」「月経周期を意識したスケジュール管理（10.8%）」でした。一方で男性に「工夫をしている女性はどれくらいいると思うか」と質問したところ「半数以上/ほとんどの女性が工夫を行っている」と回答した男性は29.0%に留まり、働く女性の目に見えない努力が男性には十分に理解されていないことが示唆されました。
■ 女性特有の症状に対する企業の支援制度について社内での説明や当事者が相談できる環境整備が不十分
女性特有の症状に対する勤務先での支援制度については、人事から説明を受けたことがある人が20.7％、上司-部下間で会話をしたことがある人が19.2%であり、大企業においても社内での説明や当事者が相談できる環境整備が十分ではないことが示唆されました。支援制度の有無については「よくわからない・知らない」と答えた人が男性で51.6%、女性で26.7％と女性向けの支援制度に対する男性の認知、関心が低いことが示されました。制度があると回答した女性で実際に利用したことがある人は46.3%と過半数に届かず、利用したことがある制度で主なものは「生理休暇（21.3%）」「柔軟な勤務形態（18.5%）」「婦人科受診のサポート（15.7%）」でした。一方で、今後利用したいと回答したのは「柔軟な勤務形態（42.6%）」「検診・受診のための休暇（42.2%）」「婦人科受診のサポート（39.1%）」「生理休暇（34.5%）」「更年期休暇（26.0%）」と自身の健康により向き合いたい意向が垣間見えました。
今回の調査結果について代表取締役社長の櫻井亮太は次のように述べています。
「働く女性の多くが休暇取得やスケジュール調整をするなど、仕事に支障が出ないようになんらかの工夫をしている一方で、その隠れた努力は男性からは認識されにくい実態が浮き彫りになりました。職場における性差の理解は、女性にとって働きやすい環境をつくるのみならず、男女ともに働きやすくパフォーマンスを発揮できる生産性の高い組織を生み出し、ひいてはより良い社会の実現につながる重要な因子と考えます。今回の調査が誰もが働きやすい職場づくりの一助にもなれば幸いです。」
オルガノンは「すべての女性に、より豊かで、より健やかな毎日を。」というビジョンを掲げ女性一人ひとりの健康に向き合うグローバルヘルスケア企業です。さまざまな背景やニーズを持つ従業員一人ひとりが活躍できるよう多様で柔軟な働き方ができるほか、生理や男女を問わない更年期症状に対応する休暇制度も近々導入予定です。このたびの「国際女性デー」に際して、働く女性の健康課題に焦点をあてて職場における性差の理解を呼びかけました。今後も女性の健康やさらなる活躍が実現できるとともに、性別、性差などに関わらずすべての人が自分らしく輝ける社会を目指してまいります。
「働く女性の健康課題および企業の支援制度に関する調査」について
調査手法：インターネット調査
調査時期：2023年2月8日～2月10日
調査対象： 従業員1,000名以上の企業に勤務する20～60代の男女516名
（男性：258名、女性：258名）
実施主体：株式会社マクロミル ケアネット
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（オルガノン株式会社／ 3月7日発表・同社プレスリリースより転載）