やりがいを感じていない課長は48％「課長の仕事に関する実態調査」結果発表 第二弾
株式会社タバネル（本社：大阪府大阪市、代表取締役：奥田和広）は、全国の30-49歳、従業員100人以上企業の課長クラス（有効回答数500人）に「課長の仕事に関する実態調査」を実施したしました。前回発表に引き続き、調査結果の一部を第２弾としてまとめましたので、ご報告いたします。
■課長の48％が課長の仕事にやりがいを感じていない
「現在の課長の仕事に、あなたはやりがいを感じている」について、「あてはまる＋ややあてはまる」と回答した割合52％、「どちらとも言えない＋あまりあてはまらない＋あてはまらない」と回答した割合は48％となりました。
課長のやりがい有無を分析するため、以降では「あてはまる＋ややあてはまる」と回答した52％を「やりがい有」、「どちらとも言えない＋あまりあてはまらない＋あてはまらない」と回答した48％を「やりがい無」とします。
■やりがいを感じている課長の方が、直属の上司に相談できている
「あなたが課長として悩みや課題を相談する相手」について、業務面と精神面についてそれぞれ「やりがい有無」で比較しました。業務面の相談では「やりがい有」で70％、「やりがい無」で55％の結果となりました。一方、精神面の相談では「やりがい有」で32％、「やりがい無」で22％の結果となりました。
「やりがい有」の方が、業務面、精神面ともに直属の上司にできています。
また、やりがいの有無に関わらず直属の上司は精神面の相談相手になっている割合が少ないことが分かりました。
■やりがいを感じている課長は成長を実感し、そのための支援と目標がある
課長の仕事を通じた成長実感に対して、「あてはまる＋ややあてはまる」と回答した割合は、「やりがい有」84％、「やりがい無」33％となりました。
やりがい有無と成長については、上司および人事からの成長支援、および課長としての成長目標（期待されていること、今後の課題）の明確さに大きな差があることが分かりました。
この結果からは、課長としての成長目標が明確であり、成長支援を受けて、成長実感することで、課長はやりがいを生むことが示唆されます。
■やりがいを感じている課長は、上位組織の目標に意思をこめている
課長と組織目標と関わりについて質問しました。
「上位組織へ意思をこめている」について、「あてはまる＋ややあてはまる」と回答した割合は「やりがい有」74%、「やりがい無」33%でした。
「自分の課の目標に意思をこめている」については「やりがい有」77％、「やりがい無」47%でした。
このように上位組織、自分の課のどちらの目標について、「やりがい有」と「やりがい無」意思をこめている割合に大きな差があることがわかりました。そして、「上位組織の目標」の方がより大きい差があり結果となりました。
また、組織目標に関わる業績や業務の仕組みの整備についても、やりがい有無で差があることが分かりました。
この結果から、業績や業務の仕組みが整備され、上位目標に課長の意思を反映できる組織が、課長のやりがいを生みやすいと示唆されます。
■やりがいを感じている課長は、昇進前に課長に必要な能力、経験がある
課長の昇進前の状況について質問しました。
昇進前に「自分は課長に向いていると思っていた」について「あてはまる＋ややあてはまる」と回答した割合は「やりがい有」64％、「やりがい無」26％となり、差は38%でした。
この結果は、「積極的に課長になりたかった」の差21％よりも大きく、課長に「なりたいか」よりも「むいているか」が、やりがい有無への影響が大きいことが分かりました。
また、課長になるための能力、経験について、やりがい有無で大きな差があることが分かりました。
■昇進前の支援、準備の差が、課長のやりがいに影響する
昇進前の支援、準備の状況について質問しました。
当時の上司の支援について、「あてはまる＋ややあてはまる」と回答した割合は「やりがい有」74％、「やりがい無」46％となりました。人事部の支援についても、やりがい有無で差がありました。
また昇進前に課長として必要になる、役割、仕組み、人事評価の理解についても、「やりがい有無」で差があることが分かりました。
これらの結果から、昇進前に上司や人事の支援により、課長になるために必要な経験、能力、知識を得ていることで、昇進後のやりがいを生むことが示唆されます。
■本調査からの示唆と今後の分析について
課長の成長実感と昇進前を含む成長支援がやりがいを生むことが分かりました。そして上司目標への意思反映など業務、人事評価などの仕組みを整えることもやりがいに大きな影響を及ぼすことが示唆されました。
この結果から、重要な役割である課長が機能するためには、課長本人の努力だけでなく目標や業務の仕組みと周囲の支援を充実させていく必要があると当社では考えます。
■調査概要
1. 調査の方法：インターネット調査
2. 調査対象者：全国の30-49歳の従業員100人以上の会社の課長クラス
3. 有効回答数：500名(データクリーニング実施済み)
4. 調査実施日：2022年11月4日
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社タバネル ／ 12月15日発表・同社プレスリリースより転載）