大企業の従業員1,000名に聞いた「働き方」に関する調査

大企業向けクラウドサービスのドリーム・アーツ株式会社（東京本社：東京都渋谷区、広島本社：広島県広島市、代表取締役社長：山本 孝昭、以下 ドリーム・アーツ）は、従業員数1,000名以上の企業に所属する従業員および経営層1,000名を対象に、「働き方」に関する調査を実施しました。その結果、約7割（74.2%）がハイブリッドワークを導入している一方、約6割（59.8%）が課題を認識していることがわかりました。また、働き方が多様になるなかで企業のミッションが重要度を増すかどうか聞いたところ、全体の結果では約6割（61.5%）が同意し、役職別では管理職が最も多く7割以上（72.2%）が重要度が増すと回答しました。経営層や社員と比べ、企業ミッションの重要性を認識し、拠り所として考えている傾向がうかがえる結果となりました。

＜調査背景＞
新型コロナウイルスの感染拡大から約2年半が経過し、企業の働き方は多様化しています。 2022年3月に国土交通省が発表した「テレワーク人口実態調査」によると、2021年度までにリモートワークを実施したことがある人の割合は6割以上にのぼります（※）。
今後より働き方の多様化が予測されるなか、ドリーム・アーツでは、「働き方」に関する企業の取り組みを把握するため、従業員数1,000名以上の企業に所属する従業員および経営層1,000名を対象にインターネットによるアンケート調査を実施しました。

※ 国土交通省「令和3年度 テレワーク人口実態調査」

現在の働き方はハイブリッドワークが約7割（74.2%）
未来もハイブリッドで多様な働き方はスタンダードに
現在の働き方について聞いたところ、ハイブリッドワークが7割以上（74.2%）を占め、将来も会社の制度としてハイブリッドワークが継続される予定の人は約7割（69.5%）にのぼりました）。コロナ禍において、大企業の働き方としてハイブリッドワークが主流であることが明らかになっています。

ハイブリッドワークの課題を感じる人は約6割（59.8%）
約3割（32.6%）が不合理な出社を経験済み、管理職がトップで4割近く（35.3%）
理由のトップは「紙やハンコ」、2位は「空気感」
企業にハイブリッドワークが浸透している一方、ハイブリッドワークの課題を感じている人は約6割（59.8%）にのぼり、役職別では管理職が最も多く6割以上（62.3%）が課題を感じていることが明らかになりました。
具体的な課題に関しては、「コミュニケーションの分断」「リモート組と出社組での対立」「評価方法の課題」「勤怠労務管理」等が挙げられ、管理職の割合が最も多いことがわかりました。

また、不合理な理由により出社した経験があるかを聞いたところ、全体の3割以上（32.6%）が経験があると回答し、役職別では管理職の4割近く（35.3%）が経験している結果となりました。具体的な理由としては、「紙やハンコ業務（98人）」「『出社した方がいい』という空気感があるから（57人）」「オンラインだと会議で発言しづらい（48人）」等が挙がり、年齢別に見ると、出社した方がいい空気感を一番感じているのは管理職である30代～40代であることも明らかになりました。

多様化する働き方において、企業ミッションの重要度が増すと考える人は約6割（61.5%）、管理職では7割以上（72.2%）
働き方が多様になるなかで企業のミッションが重要度を増すかどうか聞いたところ、全体の結果では約6割（61.5%）が同意し、役職別では管理職が最も多く7割以上（72.2%）が重要度が増すと回答しました。経営層や社員と比べ、企業ミッションの重要性を認識し、拠り所として考えている傾向がうかがえる結果となりました。

［調査概要］
調査対象：従業員数1,000名以上の大企業に勤めている従業員および経営層1,000名
調査方法：インターネット調査
有効回答数：1,000名
調査実施日：2022年8月9日（火）～2022年8月10日（水）

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（ドリーム・アーツ株式会社 ／ 10月12日発表・同社プレスリリースより転載）