就職プロセス調査 （2023年卒）2022年6月1日時点 内定状況
就職内定率は73.1％で、2017年卒以降最高
6月の活動予定から、今後も内定取得が進むことが見込まれる
株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村 吉弘）のより良い就職・採用の在り方を追究するための研究機関・就職みらい研究所（所長：栗田 貴祥）は、就職みらい研究所学生調査モニターの大学生・大学院生を対象に「就職プロセス調査」を実施いたしました。このたび調査結果がまとまりましたので、一部を抜粋してご報告申し上げます。
内定辞退が前年以上に発生する可能性も
学生は追加募集の機会も活用し、焦らず活動を進めよう
6月1日時点の大学生（大学院生除く）の就職内定率※1は、73.1％（+4.6ポイント）※2と、6月選考解禁となった2017年卒以降最も高くなりました。文理別で見ると理系の内定率が82.5％（+4.2ポイント）と高い数値です。各プロセスの活動実施率・活動実施量について、5月中の実績と6月中の予定を比べると、「合同説明会・セミナーに参加した」「個別企業の説明会・セミナーに参加した」「エントリーシートなどの書類を提出した」「面接選考（最終面接を含む）を受けた」は、実施率が増加、実施量は減少する見込みです。このことから、最終面接につながる活動を行おうとしている学生が増える様子がうかがえます。「最終面接を受けた」は、実施率・実施量共に増加する見込みから、今後も内定取得が進むと考えられます。また、内定取得者のうち、2社以上内定を保有している割合は19.0％で前年と同水準です。前年よりも内定率が高いことを考えると、今後、学生の内定辞退が前年以上に発生する可能性があります。内定辞退の発生を背景に、追加募集など、採用活動を積極的に行っている企業もあります。進路確定率は55.1％（＋5.2ポイント）で、周囲で進路を確定する学生が増え、焦りを感じる方もいるかもしれません。活動を継続している学生の皆さんは、納得できる一社に出合えるよう、引き続き就職活動に取り組んでいきましょう。
※1 内々定を含む ※2 ( )内数値は前年同月差
調査概要
調査目的:大学生・大学院生における就職活動の実態を把握する
調査方法:インターネット調査
集計方法:大学生については、性別、専攻、所属大学の設置主体を基に、実際の母集団の構成比に近づけるよう、文部科学省「学校基本調査」の数値を参照し、ウェイトバック集計を行っている
◆本調査の詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社リクルート ／ 6月7日発表・同社プレスリリースより転載）