メンター制度に関する調査結果 社内メンター制度に約６割が満足、メンターに求める条件は「豊富な業務知識・経験」＆「話をよく聞いて理解しようとしてくれる姿勢」
６割超が社外メンター制度に関心、メンタルコントロールや他業界の知見に魅力
Confinkle Business Studio合同会社（本社：東京都港区、代表：石守芽以、以下「コンフィンクルビジネススタジオ」）は、メンター制度に関する課題やニーズを明らかにし、企業における制度づくりに活用するため、社内メンター制度の利用経験がある20代～50代の男女400名に「メンター制度に関する調査」を実施しました。
調査結果トピックス
- 社内メンター制度利用者のうち約6割が満足
- 自身のメンターが社内の人間である場合、3人に一人が人間関係や評価に影響しうる相談を躊躇
- コロナウイルス感染拡大によるキャリアへの影響やコミュニケーション方法について相談を希望
- 社内メンター制度利用者のうち6割以上が社外メンター制度に関心
- メンターに求める条件は「豊富な業務経験・知識」に次ぎ、「話をよく聞いて理解しようとしてくれる姿勢」
1. 社内メンター制度利用者のうち約6割が満足
制度に満足している利用者は、仕事内容について具体的なアドバイスを受けられる点に加え、キャリア形成や人間関係など仕事のモチベーションに影響しやすいことを相談できる点を評価していました。一方で不満を持つ利用者は、面談中からメンターとの心の距離を感じており、メンターには話しやすい雰囲気づくりや言いたいことを汲み取る能力も求められていることが分かりました。
2. 自身のメンターが社内の人間である場合、3人に一人が人間関係や評価に影響しうる相談を躊躇
社内の上司や先輩がメンターの場合、実体験に基づく具体的な話を聞けること、関係者の性格や対応について教えてもらえることが利点として挙がる一方で、人間関係に関するネガティブな話ができない、評価に影響する可能性がある話をしにくいといった弊害が生じていました。また、社内メンター制度を利用して困ったこととして、 4人に一人がメンターのスキル・経験不足を挙げており、聞きたいことに対して満足な答えを得られていない様子です。その他、メンターと話したくても互いの予定が合わないなど、適切なタイミングで面談を実施できていない現状も浮き彫りになりました。
3. コロナウイルス感染拡大によるキャリアへの影響やコミュニケーション方法について相談を希望
コロナ禍でメンターと話したいと思うようになったことを尋ねたところ、4人に一人が会社の経営状態・方針やコミュニケーション方法を選択しました。自分の仕事やキャリアに影響が及ぶことへの不安や、コミュニケーションスタイルの変化に対する戸惑いがあることがうかがえました。
4. 社内メンター制度利用者のうち6割以上が社外メンター制度に関心
社内メンターには言いにくいことを相談したい、社内メンターが持っていないスキル・経験を持つ人と話したいという理由が上位でした。職場以外の人の意見を聞きたい、他社や他業界のことを知りたいといった外向きの探究心や好奇心も見られます。社外メンター制度に関心がある人の場合、メンターとなる人物に求める条件の最上位は異なる業界や領域のスキル・経験であり、仕事上のモチベーションコントロールに関する支援を特に期待していました。
5. メンターに求める条件は「豊富な業務経験・知識」に次ぎ、「話を聞いて理解しようとしてくれる姿勢」
制度利用者はメンターが豊富な業務知識・経験を持っていることを最重視しており、メンターに対する社内外の評価も注視していました。同時に、自分の話をよく聞いて理解しようとしてくれること等、仕事ができるビジネスパーソンであるだけでなく良き理解者であることが求められています。実際、メンター制度に期待することとして、業務内容に直結する悩みや問題の解決等よりも、モチベーションコントロールやメンタルコントロールのサポートが上位でした。
その他、メンターとの面談で話したい内容として、目の前の仕事や人間関係に加え、キャリア形成やスキルアップなど将来を見据えた相談が挙がっていました。また、4人に一人は体調・メンタルや、仕事と私生活のバランスに関することを話したいと回答しており、メンターは制度利用者の心と体の健康に目を配れることも重要になってきています。
【調査概要】
調査名：メンター制度に関する調査
調査対象：社内メンター制度の利用経験があり日本国内に居住する20代～50代の男女400名
調査期間：2021年9月27日～9月29日
調査方法：インターネット調査
主な調査項目：
・社内メンター制度に対する満足度
・社内メンター制度利用者の感想と今後の利用意向
・コロナウイルス感染拡大によるメンター関係への影響
・社外メンター制度に対する関心度
・メンター制度に求めること 等
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（Confinkle Business Studio合同会社／ 5月31日発表・同社プレスリリースより転載）