「コロナ禍でわかった、無くてよかったもの」調査
86％が働き方や社内制度の変更を実施。
無くてよかったものトップ3は「対面での会議」「社内イベント」「定時勤務」。
人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木孝二）が運営する人事向け情報サイト『人事のミカタ』上でサイトを利用している人事担当者を対象に「コロナ禍でわかった無くてよかったもの、必要になったもの」についてアンケート調査を行ない、655社から回答を得ました。以下、概要をご報告します。
＜調査結果 詳細＞
1：86％が、新型コロナウイルスの影響で「働き方・社内制度の変更などをした」と回答。対応した内容トップは「社員が大勢集まる会議やイベントの禁止」。
「昨年からの1年間、新型コロナウイルスの影響で、働き方・社内制度の変更などの対応をしましたか？」と伺ったところ、86％が「対応した」と回答しました。具体的にどのような対応をしたのか伺うと、トップ3は「社員が大勢集まる会議やイベントの禁止」（78％）、「テレワーク・在宅勤務の導入」（72％）、「オンライン会議システムの導入」（62％）でした。「その他」の回答には「マスク、アルコールの配布」（商社／30～49名）、「通勤手当を実費精算に変更した」（広告・出版・マスコミ関連／50～99名）、 「ワクチン休暇規定を作った」（不動産・建設関連／100～299名）などがありました。
2：コロナ禍への対応によってわかった、無くてよかったものトップ3は「対面での会議」「社内イベント」「定時勤務」。新たに必要になったもの、1位は「オンライン会議システム」。
「新型コロナウイルスの影響で、働き方や社内制度の変更などの対応をした」と回答した企業に、「対応によってわかった、無くてよかったものは何ですか？」と伺いました。トップ3は「対面での会議」（45％）、「社内イベント」（25％）、「定時勤務」（23％）でした。新たに必要になったものは何かを伺うと、65％が「オンライン会議システム」と回答しました。業務のオンライン化が大きく進んだことがうかがえます。
3：新型コロナウイルスによる企業活動への影響がいつまで続くかについて、「2021年度内まで」と「2022年度内まで」と考える企業がそれぞれ約4割。
「新型コロナウイルスによる企業活動への影響は、いつまで続くと考えますか？」と伺いました。38％が「～2022年3月」、41％が「2022年度内まで」（2022年4月～9月：25％、2022年10月～2023年3月：16％）と回答。影響が続くのは2021年度内までと考えている企業と2022年度内までと考えている企業が、ほぼ同率でした。一方21％は「2023年4月以降」と回答しており、企業によって見通しに差があることが分かりました。
＜調査概要＞
・調査方法：インターネットによるアンケート
・調査対象：『人事のミカタ』を利用する企業
・有効回答数：655社
・調査期間：2021年4月14日～2021年5月11日
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（エン・ジャパン株式会社／9月9日発表・同社プレスリリースより転載）